下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び連結子会社８社で構成され、可変抵抗器・車載用電装部品などの製造販売を行う事業を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は96億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2610番目、電気機器225社のうち189番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.1%です。平均年間給与は641.1万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち162番目。平均年齢は40.9歳、平均勤続年数は11.3年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
東京コスモス電機と同業2社を、ダッシュボードで並べる岡谷電機産業・バルミューダと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 岡谷電機産業・バルミューダと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び連結子会社８社で構成され、可変抵抗器・車載用電装部品などの製造販売を行う事業を展開しております。
当社及び関係会社の事業における位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりであり、セグメントと同一の区分であります。
なお、当連結会計年度より報告セグメントの変更を行っております。詳細は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 注記事項（セグメント情報等）セグメント情報 １ 報告セグメントの概要 （報告セグメントの変更等に関する事項）」をご覧ください。
可変抵抗器 ／ 当社が販売するほか、製造工場として連結子会社である白河コスモス電機㈱、中津コスモス電機㈱、会津コスモス電機㈱及び広州東高志電子有限公司が外注組立をしております。
車載用電装部品 ／ 当社が販売するほか、製造工場として連結子会社である白河コスモス電機㈱、中津コスモス電機㈱、煙台科思摩思電機有限公司、会津コスモス電機㈱及び広州東高志電子有限公司が外注組立をしております。
当社グループの製品の一部は連結子会社である台湾東高志電機股份有限公司、TOCOS AMERICA, INC.、煙台科思摩思貿易有限公司及び広州東高志電子有限公司を通じて販売しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YJ3Z）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
台湾東高志電機股份有限公司議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 60億円・利益 4億円・従業員 279人
売上 36億円・利益 8億円・従業員 206人
連結子会社 8社（有報に社名が載る主な会社は8社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「…売上高：125億円（Ｍ＆Ａ含まず）営業利益：15億円（Ｍ＆Ａ含まず）営業利益率：12％ＲＯＥ：10％以上これに加え、次期中期経営計画（2036年３月期）を見据え、売上高150億円規模、営業利益率16～20％を達成できる強靭な事業構造の構築に取り組んでまいります。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社グループは、中長期的な企業価値の向上に向けた戦略的投資や財務体質強化のために必要な財務基盤を確保しつつ、短期的な利益変動の大きな局面においても積極的且つ安定的な配当の継続と業績に応じた適正な利益配分を行うことを基本方針といたします。具体的には、配当性向100％（但し純資産配当率（ＤＯＥ）3.5％を下限とする）を指標として利益配分を行うことを基本方針としております。
なお、当社では純資産配当率（ＤＯＥ）について以下のとおり算出しております。
純資産配当率（ＤＯＥ）＝配当金額÷平均純資産金額
平均純資産金額＝（期初純資産金額＋期末純資産金額）÷２また、「新中期経営計画（2026年度から2030年度まで）」におけるキャピタル・アロケーション方針に基づき、株主還元と成長投資をバランスよく実施してまいります。内部留保資金については、事業成長に資する設備投資、研究開発投資およびＭ＆Ａ等の成長投資に優先的に活用するとともに、十分な財務健全性を維持した上で、余剰資金については、自己株式取得を含めた機動的な株主還元に振り向ける方針としております。
当期の１株当たり配当金につきましては、40円（ＤＯＥ3.5％）となります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 20 | — |
| 2021 | 30 | 8.8 |
| 2022 | 60 | 8.6 |
| 2023 | 145 | 23.8 |
| 2024 | 175 | 28.1 |
| 2025 | 40 | 49.5 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | BRIDGESTREAM LIMITED, AS TRUSTEE OF AXC STRATEGIC OPPORTUNITIES | 21.53 |
| 2 | 成成株式会社 | 15.59 |
| 3 | BRIDGESTREAM LIMITED, AS TRUSTEE OF AXC STRATEGIC OPPORTUNITIES | 10.93 |
| 4 | 日本証券金融株式会社 | 10.61 |
| 5 | コスモス取引先持株会 | 5.37 |
| 6 | 東海東京証券株式会社 | 4.11 |
| 7 | セコム損害保険株式会社 | 3.52 |
| 8 | INTERACTIVE BROKERS LLC | 2.20 |
| 9 | ヨシダ トモヒロ | 0.96 |
| 10 | ＴＨＥ ＢＡＮＫ ＯＦ ＮＥＷ ＹＯＲＫ ＭＥＬＬＯＮ １４００４０ | 0.84 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は75.69%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 71 | 75 | 77 | 72 | 82 | 102 | 102 | 89 | 79 | 95 | 107 | 104 | 105 | 96 |
| 営業利益億円 | — | — | — | -1 | 3 | 4 | 4 | 2 | 0 | 8 | 14 | 13 | 10 | 5 |
| 営業利益率% | — | — | — | -1.4 | 3.9 | 3.6 | 4.1 | 2.1 | 0.6 | 8.4 | 12.6 | 12.1 | 9.9 | 4.8 |
| 当期利益億円 | 3 | 4 | 1 | -2 | 1 | 2 | 4 | 0 | -2 | 6 | 12 | 10 | 7 | 0 |
| EPS円 | 21.3 | 23.2 | 4.3 | -13.8 | 5.5 | 159.1 | 234.9 | 26.8 | -104.4 | 86.5 | 165.5 | 141.3 | 104.9 | 4.2 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YJ3Z）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。