表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2013年度は日本基準、2014年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び子会社９社により構成されており、音響機器、情報機器の開発及び製造販売を主たる事業として行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は159億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2244番目、電気機器225社のうち174番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+1.8%です。平均年間給与は694.2万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち121番目。平均年齢は48.7歳、平均勤続年数は19.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ティアックと同業2社を、ダッシュボードで並べる帝国通信工業・名古屋電機工業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 帝国通信工業・名古屋電機工業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び子会社９社により構成されており、音響機器、情報機器の開発及び製造販売を主たる事業として行っております。
当社及び主要な関係会社の事業内容は以下のとおりであり、事業の区分は（セグメント情報等）に記載されている事業区分と同一であります。
（2026年３月31日）
区分 ／ 主要製品 ／ 主要な会社
音響機器事業 ／ アナログレコードプレーヤー SACDプレーヤー ハイレゾリューションオーディオ再生機器 マルチトラックレコーダー USBオーディオインターフェースメモリーレコーダー/プレーヤー ／ 当社 ティアック アメリカ,INC. ティアック ヨーロッパ GmbH ティアック マニュファクチャリング ソリューションズ㈱ ティアック オーディオ（チャイナ）CO., LTD. 東莞ティアック エレクトロニクス CO., LTD. ティアック セールス アンド トレーディング（深セン）CO., LTD. （会社総数８社）
情報機器事業 ／ トランスデューサー データレコーダー 医用画像記録再生機器 機内エンターテインメント機器 ／ 当社 ティアック アメリカ,INC. ティアック ヨーロッパ GmbH ティアック マニュファクチャリング ソリューションズ㈱ ティアック システム ソリューションズ㈱ ティアック オーディオ（チャイナ）CO., LTD. 東莞ティアック エレクトロニクス CO., LTD. ティアック セールス アンド トレーディング（深セン）CO., LTD. （会社総数９社）
その他 ／ EMS事業 産業用光ドライブ ／ ティアック マニュファクチャリング ソリューションズ㈱ ティアック アメリカ,INC. ティアック ヨーロッパ GmbH （会社総数４社）
以上の企業集団等について図示すると次のとおりであります。
（注）ティアックUK LTD.は2026年２月17日をもって清算を終了しました。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YG7Z）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 111億円・利益 15億円・従業員 260人
売上 40億円・利益 -0億円・従業員 139人
売上 9億円・利益 0億円
連結子会社 11社（有報に社名が載る主な会社は7社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「なお、2026年５月13日に新中期経営計画と同時に新たな株主還元方針を開示致しており、当該計画期間最終年度の2029年３月期に営業利益850百万円を達成することを前提として、配当性向20％以上とすることを目標としております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
利益配分に関しては、中長期的な企業価値向上のために人材、技術開発、ブランド価値向上等の成長投資に資金を投下し、機動的な経営を可能にするための内部留保の適正な水準を維持しつつ、株主の皆様への還元を最大化することを株主還元の基本方針といたしました。
当期の期末配当につきましては、当事業年度において同方針で配当実施の目安といたしました自己資本比率25%を超えたことから当初の予想通り１株当たり１円を予定しています。
なお、当社の剰余金の配当は期末配当にて年１回の配当を行うことを基本方針としており、その決定機関は株主総会であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2022 | 1 | 18.6 |
| 2023 | 1 | — |
| 2024 | 1 | 5.5 |
| 2025 | 1 | 9.9 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 山下 良久 | 3.25 |
| 2 | 松尾 博 | 2.91 |
| 3 | 力丸 米雄 | 2.47 |
| 4 | 勝山 隆一朗 | 2.20 |
| 5 | 中島 和信 | 2.07 |
| 6 | BOFAS INC OMNIBUS ACCOUNT | 2.01 |
| 7 | 金子 武弘 | 1.98 |
| 8 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140040 | 1.95 |
| 9 | CGMI PB CUSTOMER ACCOUNT | 1.86 |
| 10 | ティアック社員持株会 | 1.74 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は22.43%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 222 | 224 | 204 | 205 | 173 | 170 | 157 | 147 | 146 | 160 | 157 | 157 | 157 | 159 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | 3 | 6 | 3 | 5 | 7 | 6 | 4 | 3 | 7 |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | 1.9 | 3.8 | 1.9 | 3.5 | 4.1 | 3.6 | 2.8 | 2.2 | 4.2 |
| 当期利益億円 | -3 | -2 | -19 | -2 | -1 | 2 | 1 | 0 | 3 | 4 | 3 | -1 | 1 | 6 |
| EPS円 | -1.1 | -0.9 | -6.5 | -0.7 | -0.2 | 8.6 | 1.8 | 0.9 | 10.5 | 13.6 | 10.6 | -1.9 | 2.8 | 20.1 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YG7Z）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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