大日光・エンジニアリング

6635 / 日本基準 / 12月期
東証スタンダード電気機器一次資料ベース
収録 43 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社と当社直接所有の国内子会社2社、当社が60%、国内子会社が40%所有する国内子会社1社、当社が60%所有する国内子会社1社また当該子会社が100%所有する海外孫会社1社、当社直接所有の海外子会社3社(香港、中国無錫市、タイ王国チョンブリ県)、当社が58%所有する海外子会社1社(中国無錫市)また当該子会社が100%所有する海外孫会社1社(中国無錫市)、タイ子会社が60%、国内子会社が40%所有する海外孫会社1社(ベトナム国ハノイ市)、当社が50%所有する海外持分法適用関連会社1社(タイ王国チョンブリ県)により構成されており、当社と海外子会社は電子機器メーカーを主要顧客として、車載機器、医療機器、産業機器、オフィス機器、社会生活機器、その他機器のカテゴリーに使用するプリント配線基板への電子部品実装と、実装したプリント配線基板も含めた機構組立の受託加工事業を主な事業としており、国内子会社は人材派遣業及び業務請負業、事務機器等販売業、プリント基板製造業、部品加工業を事業としております。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年3月提出)

同業2社と並べて動かす

数字で見る大日光・エンジニアリング

2025年度の売上収益は370億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1625番目、電気機器225社のうち132番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.7%です。平均年間給与は477.8万円(2025年度・提出会社単体)で、電気機器223社のうち218番目。平均年齢は43.3歳、平均勤続年数は13.3年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益370億円全体で上位45%(3,585社中)電気機器では132番目(225社中)2020→2025年度で年+5.7%(計算値)2025年度
当期利益2億円全体で上位79%(3,684社中)電気機器では180番目(225社中)2025年度
営業利益率逆算1.7%電気機器の中央値 6.8%(222社)2025年度
ROE3.0%電気機器の中央値 7.4%(224社)2025年度
自己資本比率24.1%電気機器の中央値 61.0%(225社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与477.8万円全体で上位93%(3,658社中)電気機器では218番目(223社中)2020→2025年度で+6.3%(計算値)2025年度
平均年齢43.3歳電気機器の中央値 43.3歳(223社)2025年度
平均勤続年数13.3年電気機器の中央値 16.0年(223社)2025年度
従業員数(連結)988人電気機器の中央値 1,785人(225社)2020→2025年度で−14.7%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

大日光・エンジニアリングと同業2社を、ダッシュボードで並べるアオイ電子・千代田インテグレと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます
01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ アオイ電子・千代田インテグレと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

大日光・エンジニアリングの事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社と当社直接所有の国内子会社2社、当社が60%、国内子会社が40%所有する国内子会社1社、当社が60%所有する国内子会社1社また当該子会社が100%所有する海外孫会社1社、当社直接所有の海外子会社3社(香港、中国無錫市、タイ王国チョンブリ県)、当社が58%所有する海外子会社1社(中国無錫市)また当該子会社が100%所有する海外孫会社1社(中国無錫市)、タイ子会社が60%、国内子会社が40%所有する海外孫会社1社(ベトナム国ハノイ市)、当社が50%所有する海外持分法適用関連会社1社(タイ王国チョンブリ県)により構成されており、当社と海外子会社は電子機器メーカーを主要顧客として、車載機器、医療機器、産業機器、オフィス機器、社会生活機器、その他機器のカテゴリーに使用するプリント配線基板への電子部品実装と、実装したプリント配線基板も含めた機構組立の受託加工事業を主な事業としており、国内子会社は人材派遣業及び業務請負業、事務機器等販売業、プリント基板製造業、部品加工業を事業としております。

当社グループの事業内容及び当社と海外子会社・国内子会社の上記事業に係る位置付けは以下のとおりであります。

電子部品の受託加工事業のうち、中核となる電子部品実装部門は、電子回路が描かれている「プリント基板」への電子部品実装(ロボット及び人間による手作業)を行うものであり、機構組立(筐体組立)部門は最終製品・電子モジュールを組立・製造しております。

当社の海外子会社であるTROIS ELECTRONICS(WUXI)CO.,LTD.及び無錫栄志電子有限公司は、車載機器を中心とした電子部品実装を行っております。同じく海外子会社であるTROIS(THAILAND)CO.,LTD.は、海外持分法適用関連会社1社(タイ王国チョンブリ県)を委託生産工場として使用し、車載機器及び社会生活用機器を中心に電子部品実装を行っております。またTROIS VIETNAM CO.,LTD.は、2019年12月に締結した戦略的パートナー契約に基づきManutronics Vietnam JSC.,社を委託生産工場として使用し、車載機器を中心とした電子部品実装を2022年4月より開始しております。また、海外子会社である TROIS ENGINEERING PRETEC HONG KONG LTD. は、当社グループ会社ならびに顧客へ電子部品の販売を行う拠点となります。さらに、国内子会社である栃木電子工業株式会社は、遊技機向け、車載機器向けを中心としたプリント基板製造を行っております。また株式会社NCネットワークファクトリーは車載向けを中心とする部品加工事業をおこなっております。

当社製品を使用した最終製品は、自動車、医療機器、産業機器、光学機器、社会生活機器、オフィス機器等に使用されており、当社はこれら最終製品の基幹となる電子モジュールを製造しております。また、携帯用POS端末等は、最終製品までの組立をセル生産方式によって製造しております。

創業以来蓄積した「ものづくり」のノウハウにより、当社グループは電子部品の受託加工にとどまらず、顧客である完成品メーカー製品の設計段階における最適回路設計の提言から、量産メリットのある部品調達、試作品製造などの製品化前の工程での関与に加え、従来業務である電子部品実装及び機構組立のあとの製品物流までを一貫して提供することが可能であり、電子機器を使用する幅広い製品分野においての受託加工業務を展開し、新規顧客開拓に努めております。

なお、当社グループでは電子部品実装部門において、小ロットの高付加価値製品は国内、大ロットの量産品は海外子会社が生産するという分業体制を採用し、受託する製品及び顧客に応じて最適な生産体制をとっております。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年3月提出・S100XUDS)。事業系統図は省いています。

03

大日光・エンジニアリングのグループの関係

親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。

主な子会社の業績

2025年度
  • TROIS ELECTRONICS (WUXI) CO.,LTD.議決権 100.0%

    売上
    75億円
    経常利益
    3億円
    当期純利益
    2億円
    純資産
    24億円
  • 無錫栄志電子有限公司議決権 58.0%

    売上
    70億円
    経常利益
    3億円
    当期純利益
    3億円
    純資産
    24億円
  • TROIS (THAILAND) CO.,LTD.議決権 100.0%

    売上
    46億円
    経常利益
    2億円
    当期純利益
    2億円
    純資産
    6億円
  • TROIS ENGINEERING PRETEC HONG KONG LTD.議決権 100.0%

    売上
    42億円
    経常利益
    3億円
    当期純利益
    3億円
    純資産
    28億円

連結売上の10%を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。

アジア

売上 210億円・利益 9億円・従業員 471人

日本

売上 158億円・利益 4億円・従業員 515人

その他

売上 1億円・利益 -0億円

そのほかの主な子会社

  • TROIS ENGINEERING PRETEC HONG KONG LTD.100.0%電子部品実装の受託製造売上 42億円・経常利益 3億円
  • TROIS ELECTRONICS (WUXI)CO.,LTD.100.0%電子部品実装の受託製造売上 75億円・経常利益 3億円
  • TROIS (THAILAND) CO.,LTD.100.0%電子部品実装の受託製造売上 46億円・経常利益 2億円
  • 株式会社ボン・アティソン100.0%人材派遣業
  • 株式会社大日光商事100.0%事務機器販売業
  • 栃木電子工業株式会社100.0%電子基板製造業
  • 株式会社NCネットワークファクトリー60.0%自動車部品、金型等の受託加工
  • NC NETWORK,INC.60.0%自動車部品、金型等の受託加工
ほか3社
  • TROIS VIETNAM CO.,LTD.100.0%電子部品実装の受託製造
  • 無錫栄志電子有限公司58.0%電子部品実装の受託製造
  • 無錫栄志電子貿易有限公司58.0%電子部品の輸出

連結子会社 12社(有報に社名が載る主な会社は11社)。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】(2025年度)。子会社の割合は議決権の所有割合(間接所有を含む)。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10%を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

「加えて、ESG・人的資本・IR手法の多様化等、サステナビリティ経営を推進し中長期的な企業価値向上に取り組んでまいります。①事業戦略基本方針◆既存領域の収益性改善◆外部リスクに強いセグメントポートフォリオの構築(事業領域多層化)◆開発・設計力強化による高付加価値案件の獲得主な施策◆客先別・受注案件毎の採算モニタリング◆「東南アジア」ならびに…」

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

大日光・エンジニアリングの配当政策

当社は、利益配分については、将来の事業展開と経営体質の強化のため必要な内部留保を確保しつつ、累進配当を継続していくことを基本方針としております。

当社は、中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことを基本方針としており、これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。

当社は、「取締役会の決議により、毎年6月30日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年3月提出)

1株配当と配当性向

大日光・エンジニアリングの1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
20201550.5
20211056.1
20221246.8
202312292.0
20241285.0
20251650.9

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

大日光・エンジニアリングの株主優待

2026年3月提出の有報

「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

大日光・エンジニアリングの大株主(上位10名)

2025年12月末
大日光・エンジニアリングの大株主
順位株主持株比率(%)
1LEE WO INVESTMENT GROUP LIMITED19.45
2有限会社欅15.78
3INTERACTIVE BROKERS LLC4.96
4山口 琢也4.80
5株式会社足利銀行3.91
6大日光・エンジニアリング従業員持株会3.26
7株式会社商工組合中央金庫2.29
8レッドリーフ株式会社2.19
9日本生命保険相互会社1.94
10株式会社栃木銀行1.81

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は60.39%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円367350346321253255258277280299339392390370
営業利益億円———-23212226666
営業利益率%———-0.81.20.70.40.80.70.71.91.51.71.7
当期利益億円730-1322-843-110432
EPS円246.898.914.9-504.430.141.5-159.970.157.9-16.8177.851.941.131.5

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高37.4百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益0.6百万円2025年度・逆算
平均年齢43.3歳2025年度
平均勤続年数13.3年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

大日光・エンジニアリングの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率6.7%2025年度業種の中央値 5.1%(電気機器179社)2024:4.9 2025:6.7
男性の育児休業取得率100.0%2025年度業種の中央値 83.0%(電気機器170社)
男女の賃金の差異63.1%2025年度業種の中央値 71.6%(電気機器184社)2024:61.5 2025:63.1
女性役員比率11.0%2025年度業種の中央値 15.2%(電気機器200社)2022:13.0 2023:13.0 2024:11.0 2025:11.0役員9名のうち女性1名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長執行役員 山口 琢也
本店の所在地
栃木県日光市根室697番地1
決算期
12月
市場・業種
東証スタンダード / 電気機器
役員
9名(うち女性1名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年3月提出)。

大日光・エンジニアリングの沿革

  1. 当社は1979年9月17日に電子部品実装事業を目的として山口侑男が株式会社山口電装を栃木県今市市(現日光市)に設立いたしました。設立当初は事務機器用電子部品実装が中心でしたが、産業機器用機構部品組立・光学機器用精密部品組立に進出、更には車載用・医療機器用電子部品実装・組立へと製造分野を拡大してまいりました。
  2. 海外においては、顧客による製造拠点の海外移転を展望し1994年3月に香港子会社を設立、2004年3月には中国無錫に製造子会社を設立いたしました。その後、タイにおける生産拠点を設置する目的で、2013年12月にTROIS TAKAYA ELECTRONICS (THAILAND) CO.,LTD.の株式を50%取得し持分法適用関連会社とするとともに、2014年4月にはタイ子会社を設立いたしました。その後、2021年8月にはベトナム子会社を設立、2022年11月には、中国無錫における無錫栄志電子有限公司の議決権58%を取得し子会社化いたしました。2026年1月には、持分法適用関連会社であるTROIS TAKAYA ELECTRONICS (THAILAND) CO.,LTD.を子会社化することが決定しております。
  3. 日本においては2005年12月に人材派遣子会社を設立、2012年5月には事務機器等販売子会社を設立いたしました。更に、2019年2月には事業譲渡契約を締結のうえプリント基板製造子会社を設立、2020年5月には部品加工事業を行う株式会社NCネットワークファクトリーの株式を60%取得し子会社化いたしました。
  4. 当社の主力事業(電子部品実装事業)の実体は、1979年9月17日より1995年7月31日までの間は株式会社大昌プレテック(存続会社)、1995年8月1日から1999年3月31日までの間については旧株式会社大日光・エンジニアリング(1999年4月合併により消滅)が事業を行い、1999年4月合併により当社が事業を継承し、現在に至っております。
  5. このため本書では、別段の注記のない限り、全て事業の実体を有する当社について記載しております。
  6. 1979年9月電子機器用電子部品実装事業を目的として株式会社山口電装を設立。(今市市(現日光市)吉沢330番地5)
  7. 1981年12月瀬尾工場完成。
  8. 1983年8月株式会社大昌プレテツクに社名変更。本社を今市市(現日光市)瀬尾33番地5に移転。
  9. 1985年2月根室工場建設に伴い、小ロット電子部品実装事業を目的として株式会社プレテックドウを設立。
  10. 1985年11月今市市(現日光市)根室上の原697番地1に根室工場を新設。
  11. 1987年7月OA機器の販売部門を新設し販売を開始。
  12. 1988年10月株式会社プレテックドウに電子部品実装事業の小ロット部門を譲渡。
  13. 1989年8月根室新工場(増設)が完成。
  14. 1991年8月自動機による電子部品実装担当部門として株式会社プレテックロボテックサービスを設立。
沿革の続き(あと32件・2024年まで)
  1. 1993年4月ソフト開発及び電子部品実装を目的として、株式会社トロワ・エンジニアリング・プレテックを設立。
  2. 1994年3月中国において委託加工による生産を開始するために現地法人TROIS ENGINEERING PRETEC HONG KONG LTD.(連結子会社)を香港に設立。
  3. 1995年3月株式会社トロワ・エンジニアリング・プレテックを株式会社大日光・エンジニアリング(旧株式会社大日光・エンジニアリング)に社名変更。
  4. 1995年8月株式会社大昌プレテツクより旧株式会社大日光・エンジニアリングに業務の一部(大ロット電子部品実装部門)を譲渡。
  5. 1999年4月経営基盤の強化及び事業規模の拡大、併せて経営効率の向上を図るため、当社が存続会社となり、国内関係会社3社(旧株式会社大日光・エンジニアリング、株式会社プレテックドウ、株式会社プレテックロボテックサービス)と合併し、同日付で商号を株式会社大日光・エンジニアリングに変更。
  6. 2000年5月TROIS ENGINEERING PRETEC HONG KONG LTD.の海外における部品調達拠点として台湾支店を開設。
  7. 2001年5月TROIS ENGINEERING PRETEC HONG KONG LTD.の生産拠点として、中国深圳市福永に工場新設。
  8. 2001年6月TROIS ENGINEERING PRETEC HONG KONG LTD.の部品調達センターとして、香港沙田事務所を開設。
  9. 2001年10月中国華南地区での生産拡大を目的として、中国深圳市にTROIS ENGINEERING PRETEC HONG KONG LTD.100%出資による子会社 NEW TROIS ELECTRONICS(SHENZHEN)LTD.(連結子会社)を設立。
  10. 2002年4月NEW TROIS ELECTRONICS(SHENZHEN)LTD.が生産を開始。
  11. 2003年6月NEW TROIS ELECTRONICS(SHENZHEN)LTD.においてISO9001取得。
  12. 2003年9月NEW TROIS ELECTRONICS(SHENZHEN)LTD.においてISO14001取得。
  13. 2004年3月中国華東地区での生産拠点設置のため、中国無錫市にTROIS ENGINEERING PRETEC HONG KONG LTD.100%出資による子会社TROIS ELECTRONICS(WUXI)CO.,LTD.(連結子会社)を設立。
  14. 2004年7月TROIS ELECTRONICS(WUXI)CO.,LTD.が生産を開始。
  15. 2005年2月TROIS ELECTRONICS(WUXI)CO.,LTD.を株式会社大日光・エンジニアリング100%出資の子会社に変更。
  16. 2005年3月TROIS ENGINEERING PRETEC HONG KONG LTD.の生産拠点としての中国深圳市福永工場をNEW TROIS ELECTRONICS(SHENZHEN)LTD.に統合。
  17. 2005年10月TROIS ELECTRONICS(WUXI)CO.,LTD.においてISO9001取得。
  18. 2005年12月熟練工の派遣及び電子部品加工製造の業務請負を目的として、株式会社大日光・エンジニアリング100%出資による子会社として株式会社匠(2006年1月に株式会社ボン・アティソンに社名変更)(連結子会社)を設立。
  19. 2006年6月当社根室工場においてISO9001取得。
  20. 2006年8月TROIS ELECTRONICS(WUXI)CO.,LTD.においてISO14001取得。
  21. 2006年9月当社根室工場においてISO14001取得。
  22. 2007年3月ジャスダック証券取引所に上場。
  23. 2007年7月当社瀬尾工場においてISO9001及びISO14001取得。
  24. 2008年5月ベトナムにおける生産拠点を設置する目的で、ハノイ市近郊にTROIS ELECTRONICS (VIETNAM) CO.,LTD.を設立。
  25. 2010年1月日光市塩野室に杉の郷工場を取得。
  26. 2010年4月株式会社ジャスダック証券取引所と株式会社大阪証券取引所の合併に伴い、株式会社大阪証券取引所(JASDAQ市場)に株式を上場。
  27. 2010年10月株式会社大阪証券取引所(JASDAQ市場)、同取引所ヘラクレス市場及び同取引所NEO市場の各市場の統合に伴い、株式会社大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場。
  28. 2011年12月日光市轟に轟工場を新設。
  29. (ここから先は、有報で年月と出来事が別々の欄にまとめて書かれていて、どの年月の出来事かを確かめられないため載せていません)
  30. 2023年1月医療系製品の組み立て拠点として那須工場を新設。
  31. 2023年8月NEW TROIS ELECTRONICS (SHENZHEN) LTD.の持分すべてを譲渡し清算手続が完了。
  32. 2023年12月中国よりベトナム向けに電子部品の輸出取引を開始するため、無錫栄志電子貿易有限公司を中国無錫市に設立。
  33. 2024年4月中国恵州孫会社であるHuizhou Trois Caihuang Electronics Co.,LTD.の生産を終了。
  34. 以上のうち当社の主力事業(電子部品実装)の変遷の内容を図示すると次のとおりであります。

有価証券報告書【沿革】より(2026年3月提出・S100XUDS)。会社が書いたとおりに載せています。

電気機器で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。

電気機器の会社を条件で探す →

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100A0FH、S100CNWD、S100FIST、S100IC5H、S100L3BI、S100NSYQ、S100QIDG、S100T5ZW、S100VIQC、S100XUDS一次資料

検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。

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