表示期間の途中で会計基準が変わっています（2013〜2021年度は日本基準、2022年度以降はIFRS）。
2013〜2014年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社が独自開発したインターネットメディアの広告収益最大化プラットフォーム「GENIEE SSP」を主軸に、「GENIEE SSP」が持つ大量の広告配信データと顧客基盤を活かした広告主向けの「GENIEE DSP」などの広告プラットフォーム事業を展開しております。また、マーケティングSaaS事業として、営業活動における商談管理のための営業管理システム(SFA)及び顧客管理システム(CRM)「GENIEE SFA/CRM」、チャット型Web接客プラットフォーム「GENIEE CHAT」、サイト内検索・ECサイト向け商品検索サービス「GENIEE SEARCH」、広告効果測定ツール「GENIEE ANALYTICS」などを展開しております。また、2012年からは海外事業展開に着手し、サービス提供地域の拡大を図っております。このように、当社グループは、事業領域(事業軸)とサービス提供地域(地域軸)の２軸を拡大することで、成長を続けてまいりました。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は134億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2376番目、情報・通信業591社のうち207番目の大きさです。平均年間給与は678.3万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち244番目。平均年齢は32.9歳、平均勤続年数は2.9年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ジーニーと同業2社を、ダッシュボードで並べるファイバーゲート・朝日ネットと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ファイバーゲート・朝日ネットと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、Geniee International Pte., Ltd.(シンガポール)、Geniee Vietnam Co., Ltd.(ベトナム)、PT. Geniee Technology Indonesia(インドネシア)、PT. Adstars Media Pariwara(インドネシア)、Geniee US Inc.(アメリカ)、Geniee Software India Pvt. Ltd.(インド)、GENIEE ADTECH - FZCO(UAE）、CATS株式会社、ソーシャルワイヤー株式会社、アットクリッピング株式会社、Crosscoop (Thailand) Co., Ltd.(タイ)、Crosscoop Vietnam Consulting Company Limited.(ベトナム)、株式会社iHackの８か国計14社で構成されております。
当社グループは、当社が独自開発したインターネットメディアの広告収益最大化プラットフォーム「GENIEE SSP」を主軸に、「GENIEE SSP」が持つ大量の広告配信データと顧客基盤を活かした広告主向けの「GENIEE DSP」などの広告プラットフォーム事業を展開しております。また、マーケティングSaaS事業として、営業活動における商談管理のための営業管理システム(SFA)及び顧客管理システム(CRM)「GENIEE SFA/CRM」、チャット型Web接客プラットフォーム「GENIEE CHAT」、サイト内検索・ECサイト向け商品検索サービス「GENIEE SEARCH」、広告効果測定ツール「GENIEE ANALYTICS」などを展開しております。また、2012年からは海外事業展開に着手し、サービス提供地域の拡大を図っております。このように、当社グループは、事業領域(事業軸)とサービス提供地域(地域軸)の２軸を拡大することで、成長を続けてまいりました。
＜当社グループの特徴＞
当社グループは、技術開発力と事業推進力の相乗効果により、売上収益の拡大を実現してきました。
・技術開発力について
当社グループでは、テクノロジーの進化の速さや、国内外のメディア企業・広告主・広告代理店といった顧客企業の利用ニーズに対応すべく、各プロダクトの企画から開発、運用、提供、サポートまで内製化しております。これにより、顧客企業様からいただくご要望や技術進化へタイムリーな対応を可能にしています。また、アドテクノロジー領域における最先端の技術開発力を強みに、独自開発した広告配信プラットフォームを自社ブランドとして直接顧客へ提供するだけでなく、国内外の企業様へOEM(注１)提供しております。
当社グループの広告配信プラットフォーム上では、１秒間に数十万件の入札(広告配信注文)があり、膨大なデータを超高速で処理するため、システム基盤を自社開発で構築しています。また、ビッグデータやAI(人工知能)を活用することで、広告配信の精度向上や自動化の促進等に取り組んでおります。
その他にも、コンピュータサイエンスの博士／修士課程出身のエンジニアが多数所属しており、日々新技術の研究開発に取り組んでおります。
・事業推進力について
当社は、プロダクトを開発するエンジニア(作り手)と提供する営業・サポート担当(売り手)の比率が多く、連携して事業拡大を推進しております。2026年３月末時点の職種別従業員構成（連結）は、エンジニア：28％、ビジネス：57％、コーポレート：14％となっております。
また、当社は、国内外の通信キャリアや有力企業と資本業務提携し、OEM提供やデータ連携等を行っております。
＜当社グループの事業環境＞
当社グループの広告プラットフォーム事業が属する国内広告市場におきましては、「2025年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」（※１）によれば、企業のデジタル投資の拡大を背景に、2025年の日本の総広告費は８兆623億円（前年比5.1％増）となり、４年連続で過去最高を更新いたしました。なかでも、当社グループとの関連性が高いインターネット広告市場は、SNS上の縦型動画広告やコネクテッドTVなどの動画広告需要の高まりを背景に、４兆459億円（同10.8％増）と伸長し、総広告費に占める構成比も50.2％と初めて過半数に達するなど、引き続き広告市場全体の成長をけん引しております。
また、当社グループのマーケティングSaaS事業が属する国内SaaS市場におきましては、労働人口の減少に伴う生産性向上ニーズの高まりや、企業のDX（※２）推進、生成AI技術の普及等を背景として、引き続き需要の拡大が見込まれております。国内SaaS市場は今後も拡大が見込まれ、2029年には3.4兆円に迫ると予測されております（※３、４）。
さらに、グループ会社であるJAPAN AI株式会社を取り巻く事業環境におきましては、生成AIの活用が導入検証段階から、業務運用を通じて投資対効果の実現を図る段階へと進展しております。また、LLMを活用したサービスの高度化に対する需要や、AIエージェントへの関心の高まりを背景に、企業のAI投資は拡大しております。
※１．株式会社CARTA HOLDINGS /株式会社電通 /株式会社電通デジタル /株式会社セプテーニ調べ
※２．デジタルトランスフォーメーションの略称。
※３．出典元：株式会社富士キメラ総研「ソフトウェアビジネス新市場 2025年版」
※４．出典元：スマートキャンプ株式会社「SaaS業界レポート2025」
＜主要サービスの概要＞
当社グループは、「広告プラットフォーム事業」、「デジタルPR事業」、「マーケティングSaaS事業」を展開しており、具体的な事業内容は次のとおりであります。
なお、当連結会計年度の期首より報告セグメントの区分を変更しており、詳細は、連結財務諸表「連結財務諸表注記 ６．セグメント情報」に記載のとおりであります。
(1) 広告プラットフォーム事業
広告プラットフォーム事業では、WEBサイトやスマートフォンアプリ上に、各々の閲覧者に合った広告を瞬時に選択し表示させる技術(アドテクノロジー)を使って、インターネットメディアや広告主の広告収益や効果を最大化させるプラットフォームを提供しております。具体的には、インターネットメディア向けの「GENIEE SSP」や広告主/広告代理店向けの「GENIEE DSP」等があり、2019年より、デジタルOOH(注２)領域の事業化にも取り組んでおります。
① 「GENIEE SSP」(インターネットメディア事業者向けサービス)
「GENIEE SSP」は、Supply Side Platformと呼ばれる、インターネットメディア等の広告収益を最大化させるプラットフォームです。インターネットサイトやアプリ上の広告枠を閲覧するユーザー毎に、RTB技術によりオークション形式で選択された最適な広告を配信する仕組みです。配信される広告は、ユーザーの属性や行動履歴等のデータに基づいて選択された、最適で収益性の高い広告であり、ユーザーがサイトにアクセスしてから選択された広告が表示されるまで、平均0.1秒以下という速さで行われています。「GENIEE SSP」は、国内外のDSPやアドネットワーク等とシステム連携することで、広告取引(オークション)への参加者の獲得に努めており、産学連携によって研究開発された、独自の広告配信最適化アルゴリズムによって、より効果的な広告配信を実現しています。
② 「GENIEE DSP」(広告主・アドネットワーク事業者向けサービス)
「GENIEE DSP」は、Demand Side Platformと呼ばれる、広告主の利益を最大化するための広告買い付けプラットフォームです。「GENIEE DSP」は、「GENIEE SSP」等に接続することで、広告主のニーズに合わせて選択された枠へ配信することができます。広告枠は、インターネットユーザーの過去の行動履歴や購入履歴、位置情報等のデータに基づいて選択された、広告主にとって有望な見込み顧客と想定されるユーザー群の枠となります。
また、PMP(注３)機能により、広告主が指定した媒体に対してのみ広告配信することもできます。
(2) デジタルPR事業
デジタルPR事業は、2024年7月に連結子会社となったソーシャルワイヤー株式会社を中心に展開するセグメントです。ニュースワイヤー事業ではプレスリリース配信代行サービス「＠Press」や「NEWSCAST」を提供し、インフルエンサーPR事業ではSNSインフルエンサーによる商品PRサービス「Find Model」「iHack」を運営しています。さらに、クリッピング事業の「＠クリッピング」ではメディア記事の精査・報告を行い、リスクチェック事業の「RISK EYES」では取引先の反社会的勢力関係や不祥事情報の確認を支援しています。
(3) マーケティングSaaS事業
マーケティングSaaS事業では、企業のマーケティング活動の支援を目的としたBtoB向けSaaSプロダクトを提供しております。具体的には、CRM(顧客管理)/SFA(営業管理)システム「GENIEE SFA/CRM」、チャット接客ツール「GENIEE CHAT」、サイト内検索AS・ECサイト向け商品検索サービス「GENIEE SEARCH」、広告効果測定ツール「GENIEE ANALYTICS」などがあります。
① CRM(顧客管理)/SFA(営業管理)システム「GENIEE SFA/CRM」
「GENIEE SFA/CRM」は、顧客管理のためのCRM(Customer Relationship Management)及び営業活動における商談管理のためのSFA(Sales Force Automation)システムで、「顧客管理」「商談管理」「データ分析」等が一体となったクラウド型サービスです。直感的に使用できる操作性、一覧性が高くカスタマイズ自由な画面設計に加え、顧客情報・営業情報をリアルタイムに可視化できる点に特長を持ち、時間・場所・デバイスを選ばず、誰でも状況把握が可能となり、生産性の向上や業務の効率化を実現します。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YNBB）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
ソーシャルワイヤー子会社・情報・通信業議決権 49.0%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権はジーニーの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
売上 54億円・利益 25億円・従業員 326人
売上 44億円・利益 9億円・従業員 254人
売上 35億円・利益 5億円・従業員 161人
連結子会社 11社（有報に社名が載る主な会社は11社）。持分法適用関連会社など 3社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等当社グループでは、収益の源泉となる「売上収益」と収益力の基礎指標である「売上総利益」に加えて、本業での収益力の基礎数値である「営業利益」の３指標を重視しております。(4)2025年度の振り返りと2026年度計画①2025年度の振り返りａ．2025年度の振り返り売上収益は、…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、今後の事業展開と財務体質強化のために必要な内部留保の確保を優先し、創業以来配当を実施しておりません。
普通株式に係る株主への利益還元につきましては、経営上の重要課題の一つとして位置付けておりますが、現在当社は成長過程にあると認識しており、現在は内部留保の充実を図り、収益力強化や事業基盤整備のための投資に充当することにより、事業拡大を目指すことが、将来において安定的かつ継続的な利益還元につながるものと考えております。
内部留保資金につきましては、財務体質の強化及び、将来の事業展開とそのために必要な優秀な人材の採用の強化を図るための資金として、有効に活用していく方針であります。
普通株式に係る株主への配当実施の可能性及び実施時期につきましては、現時点において未定でありますが、将来的には、財政状態及び経営成績を勘案しながら株主への利益還元を適宜検討いたします。
なお、当社は「会社法第459条第１項の規定に基づき、取締役会の決議をもって剰余金の配当等を行うことができる。」旨定款に定めております。また、当社は剰余金を配当する場合には、期末配当の年１回を基本方針としておりますが、会社法第454条第５項に定める中間配当制度を採用しております。
Ａ種優先株式においては、定款の定めに従い優先配当いたしました。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
「株主に対する特典」は「―」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社みずほ銀行 | 44.59 |
| 2 | 工藤 智昭 | 29.18 |
| 3 | NICE SATISFY LIMITED | 1.79 |
| 4 | 五味 大輔 | 1.52 |
| 5 | 吉村 卓也 | 1.46 |
| 6 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 0.95 |
| 7 | 田中 幸夫 | 0.79 |
| 8 | 熊木 丈 | 0.60 |
| 9 | 野村證券株式会社 | 0.60 |
| 10 | 株式会社プレミアム・キャピタル・マネジメント | 0.44 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は81.93%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | — | 13 | 29 | 74 | 117 | 144 | 150 | 143 | 141 | 144 | 65 | 80 | 113 | 134 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | 3 | 5 | -3 | -1 | 2 | 6 | 25 | 15 | 25 | 15 |
| 営業利益率% | — | — | — | — | 2.2 | 3.7 | -2.1 | -0.6 | 1.4 | 4.1 | 38.1 | 19.2 | 22.3 | 11.5 |
| 当期利益億円 | — | -0 | 1 | 1 | -0 | 1 | -5 | -2 | 1 | 5 | 21 | 10 | 20 | 9 |
| EPS円 | — | -0.4 | 8.6 | 3.3 | -0.9 | 3.8 | -30.8 | -10.0 | 5.7 | 27.9 | 119.5 | 58.3 | 136.0 | 61.3 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YNBB）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。