下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社と連結子会社７社、持分法適用関連会社２社で構成されており、空気調和機、ファンコイルユニット等の製造販売及び関連工事等の空調機器製造販売事業並びにビル管理事業等を営んでおります。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は593億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1242番目、機械207社のうち81番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+8.7%です。平均年間給与は678.1万円（2025年度・提出会社単体）で、機械207社のうち117番目。平均年齢は41.0歳、平均勤続年数は15.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
新晃工業と同業2社を、ダッシュボードで並べるハーモニック・ドライブ・システムズ・アイチコーポレーションと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ハーモニック・ドライブ・システムズ・アイチコーポレーションと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社と連結子会社７社、持分法適用関連会社２社で構成されており、空気調和機、ファンコイルユニット等の製造販売及び関連工事等の空調機器製造販売事業並びにビル管理事業等を営んでおります。これらが営む主な事業の内容と当該事業における位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりであります。
なお、セグメントについては、製造・販売体制を基礎とした地域別の区分によっており、当該区分ごとの主要な関係会社の名称は、以下のとおりであります。
〔日本〕
当社 ／ …… 空調機器の製作、販売、空調工事の請負施工及び建築用資材の製造、販売
新晃アトモス㈱ ／ …… 空調用設備及び消火設備の設計、施工、関連機器の販売、保守点検及び整備(連結子会社)
日本ビー・エー・シー㈱ ／ …… 氷蓄熱装置、冷却塔等の販売(連結子会社)
千代田ビル管財㈱ ／ …… 建物設備全般の総合管理及び各種清掃(連結子会社)
〔アジア〕
上海新晃空調設備股份有限公司 ／ …… 中国における空調機器の製作、販売(連結子会社)
当社グループの概要は、次のとおりであります。(矢印は販売経路等を示しています。)
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100Y1I3）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
新晃アトモス㈱議決権 100.0%
上海新晃空調設備股份有限公司議決権 50.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 513億円・利益 95億円・従業員 1,408人
売上 80億円・利益 -1億円・従業員 293人
連結子会社 7社（有報に社名が載る主な会社は4社）。持分法適用関連会社など 2社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「資本コスト経営を採用し、2027年3月期では連結売上高630億円・連結営業利益100億円ならびにROE10%以上・PBR1倍以上の達成を目標と定め以下の経営戦略を進めております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社グループは、2027年3月期を最終年度とする中期経営計画「move.2027」を前期からスタートさせ、資本コストと株価を意識した経営に取り組んでまいりました。利益配分については、生産能力の増強、お客様へのサービス性向上、研究開発による付加価値向上など成長への投資と挑戦を進める一方で、株主各位に対しては具体的な方針に基づき利益還元を行っていくこととしております。前期より配当性向の目安を50％に引き上げたほか、業績低迷のときも配当の下限としてDOE3.5％を下回らないこととする方針を採用しております。また、中期経営計画「move.2027」においては、100億円を上限とする自己株式取得を進め、総還元性向を向上させるなど、株主還元の強化に取り組んでおります。
当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針としており、会社法第454条第５項に規定する中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。
上記方針のもと、当事業年度の期末配当につきましては、2026年６月24日開催予定の定時株主総会にて、１株当たり30円の普通配当を付議する予定であります。当該議案が承認可決された場合、既に実施済みの中間配当金20円と合わせた年間配当金は、１株当たり50円となります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 50 | 18.7 |
| 2021 | 50 | 33.8 |
| 2022 | 57 | 33.4 |
| 2023 | 105 | 46.8 |
| 2024 | 86 | 54.2 |
| 2025 | 50 | 60.8 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年３月31日現在の株主名簿に記載または記録された株主のうち、300株以上を保有する株主に対し、保有株式数・保有期間に応じた株主優待品を贈呈いたします。
(保有期間１年以上)
300株以上3,000株未満：図書カード1,000円分 3,000株以上 ：5,000円相当の当社オリジナルご優待カタログギフトから一品
※ 保有期間１年以上とは、株主名簿基準日(３月31日および９月30日)の株主名簿に、300株以上の保有を同一株主番号で連続して３回以上記載または記録されることといたします。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社明晃 | 19.85 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 11.41 |
| 3 | ダイキン工業株式会社 | 5.94 |
| 4 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505025 | 4.87 |
| 5 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 3.27 |
| 6 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 3.13 |
| 7 | 日本生命保険相互会社 | 2.73 |
| 8 | 新晃持株会 | 1.68 |
| 9 | エフホールディングス株式会社 | 1.32 |
| 10 | NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE UKAI AIF CLIENTS NON LENDING 10PCT TREATY ACCOUNT | 1.32 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は55.57%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 320 | 357 | 392 | 415 | 386 | 404 | 410 | 443 | 392 | 420 | 448 | 519 | 570 | 593 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 60 | 55 | 55 | 54 | 90 | 66 | 57 | 60 | 86 | 100 | 94 |
| 営業利益率% | — | — | — | 14.6 | 14.3 | 13.6 | 13.1 | 20.4 | 16.8 | 13.6 | 13.4 | 16.6 | 17.5 | 15.9 |
| 当期利益億円 | 32 | 22 | 26 | 42 | 40 | 39 | 42 | 60 | 50 | 41 | 45 | 66 | 78 | 68 |
| EPS円 | 125.4 | 86.0 | 98.7 | 155.7 | 150.1 | 149.1 | 159.5 | 230.1 | 64.8 | 53.0 | 59.5 | 88.4 | 107.7 | 99.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100Y1I3）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。機械の207社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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