2012〜2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、株式会社東京自働機械製作所、子会社１社及び関連会社１社により構成され、包装機械、生産機械の製造販売を主な事業の内容としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は97億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2604番目、機械207社のうち167番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−2.0%です。平均年間給与は710.4万円（2025年度・提出会社単体）で、機械207社のうち82番目。平均年齢は43.3歳、平均勤続年数は19.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
東京自働機械製作所と同業2社を、ダッシュボードで並べる日本ギア工業・ＫＬＡＳＳと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 日本ギア工業・ＫＬＡＳＳと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
東京自働機械製作所 最新期の売上構成比
有価証券報告書のセグメント情報に、区分別の売上高の記載がありません。区分別に開示されているのが売上総利益や当期利益だけの会社があります。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、株式会社東京自働機械製作所、子会社１社及び関連会社１社により構成され、包装機械、生産機械の製造販売を主な事業の内容としております。
当社グループにおける「包装機械」「生産機械」の事業の位置づけは次のとおりであります。
包装機械 当社が製造販売するほか、関連会社 東京施設工業株式会社が製造を行っております。
生産機械 当社が製造販売を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YHZL）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
持分法適用関連会社など 1社。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、将来の発展と事業体質強化のために必要な投資原資を確保するとともに、業績及び経営の状況を踏まえ継続的に配当を実施することを利益還元の基本方針とし、１株当たりの配当額につきましては、配当性向30％を目安としております。また、内部留保金につきましては、将来の事業強化に必要な新製品開発、業務効率化投資、生産設備投資等に充当しております。
当期の期末配当金につきましては、同方針に基づき１株につき160円を予定しております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 40 | 10.3 |
| 2021 | 40 | 15.0 |
| 2022 | 60 | 10.5 |
| 2023 | 120 | 15.0 |
| 2024 | 240 | 27.5 |
| 2025 | 160 | 27.8 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | INTERACTIVE BROKERS LLC(常任代理人 インタラクティブ・ ブローカーズ証券(株)) | 7.35 |
| 2 | 明治安田生命保険(相) | 5.40 |
| 3 | みずほ信託銀行(株) | 4.84 |
| 4 | (株)みずほ銀行 | 4.54 |
| 5 | 光通信KK投資事業有限責任組合 | 3.47 |
| 6 | (株)三菱ＵＦＪ銀行 | 3.20 |
| 7 | ＳＵＮ ＹＯＵ ＮＩＮＧ(常任代理人 (株)三菱ＵＦＪ銀行) | 3.10 |
| 8 | 東自協会持株会 | 2.86 |
| 9 | (株)商工組合中央金庫 | 2.78 |
| 10 | 佐藤 康公 | 2.78 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は40.33%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 77 | 82 | 78 | 90 | 76 | 76 | 117 | 123 | 107 | 88 | 133 | 135 | 129 | 97 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 4 | 2 | 2 | 6 | 8 | 6 | 4 | 10 | 14 | 16 | 7 |
| 営業利益率% | — | — | — | 4.0 | 2.7 | 2.9 | 5.3 | 6.3 | 5.8 | 4.4 | 7.4 | 10.3 | 12.1 | 6.9 |
| 当期利益億円 | 2 | 1 | 3 | 2 | 3 | 2 | 5 | 6 | 5 | 4 | 8 | 11 | 12 | 8 |
| EPS円 | 10.8 | 8.4 | 20.7 | 11.3 | 185.4 | 168.0 | 380.7 | 458.8 | 389.4 | 266.8 | 571.1 | 797.5 | 871.5 | 576.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YHZL）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。機械の207社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
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本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。