豊和工業

6203 / 日本基準 / 3月期
東証スタンダード機械一次資料ベース
収録 43 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社のグループは、豊和工業株式会社(当社)、子会社5社及び関連会社1社より構成されており、当社は工作機械・空油圧機器・電子機械の工作機械関連、火器、建材及び特装車両等の製造、販売を主たる事業としております。また、子会社、関連会社については、当社製品の製造、販売、原材料・部品の仕入、物流サービス等、当社事業に関連する分野においてそれぞれ事業活動を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年6月提出)

同業2社と並べて動かす特装車・消防車の順位を再生

数字で見る豊和工業

2025年度の売上収益は241億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1952番目、機械207社のうち131番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.1%です。平均年間給与は535.5万円(2025年度・提出会社単体)で、機械207社のうち190番目。平均年齢は45.9歳、平均勤続年数は16.1年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益241億円全体で上位54%(3,585社中)機械では131番目(207社中)2020→2025年度で年+5.1%(計算値)2025年度
当期利益7億円全体で上位62%(3,684社中)機械では154番目(207社中)2025年度
営業利益率逆算4.9%機械の中央値 8.6%(206社)2025年度
ROE3.7%機械の中央値 7.6%(207社)2025年度
自己資本比率58.7%機械の中央値 66.2%(207社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与535.5万円全体で上位82%(3,658社中)機械では190番目(207社中)2020→2025年度で+4.0%(計算値)2025年度
平均年齢45.9歳機械の中央値 42.4歳(207社)2025年度
平均勤続年数16.1年機械の中央値 15.6年(207社)2025年度
従業員数(連結)706人機械の中央値 1,032人(207社)2020→2025年度で−16.4%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

豊和工業と同業2社を、ダッシュボードで並べるワイエイシイホールディングス・技研製作所と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ 特装車・消防車業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ ワイエイシイホールディングス・技研製作所と3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

豊和工業の事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社のグループは、豊和工業株式会社(当社)、子会社5社及び関連会社1社より構成されており、当社は工作機械・空油圧機器・電子機械の工作機械関連、火器、建材及び特装車両等の製造、販売を主たる事業としております。また、子会社、関連会社については、当社製品の製造、販売、原材料・部品の仕入、物流サービス等、当社事業に関連する分野においてそれぞれ事業活動を展開しております。

当社グループの事業に係わる位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。

① 工作機械関連

当社が製造販売を行っております。また、中国には連結子会社丰和(天津)机床有限公司があり、当社製品の現地販売を行っております。

② 火器

当社が製造販売を行っております。

③ 特装車両

当社が製造販売を行っております。

④ 建材

当社が製造販売を行っております。

⑤ 不動産賃貸

土地、建物の賃貸を行っております。

⑥ 国内販売子会社

連結子会社豊友物産㈱が鉄鋼等の販売を行っております。

⑦ 国内運送子会社

連結子会社中日運送㈱が荷造、運送等を行っております。

⑧ その他

連結子会社㈱豊苑等であります。

(注)関係会社とセグメントとの関連については、「4 関係会社の状況」に記載しております。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年6月提出・S100YF38)。事業系統図は省いています。

03

豊和工業のグループの関係

親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。

主な子会社の業績

2025年度
  • 豊友物産㈱議決権 100.0%

    売上
    25億円
    経常利益
    1億円
    当期純利益
    1億円
    純資産
    8億円

連結売上の10%を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。

特装車両

売上 29億円・利益 0億円・従業員 91人

国内運送子会社

売上 7億円・利益 0億円・従業員 80人

  • 中日運送㈱100.0%

その他

売上 1億円・利益 1億円・従業員 6人

  • ㈱豊苑100.0%

そのほかの主な子会社

  • 豊友物産㈱100.0%国内販売子会社売上 25億円・経常利益 1億円
  • 丰和(天津)机床有限公司100.0%工作機械関連

連結子会社 4社(有報に社名が載る主な会社は4社)。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】(2025年度)。子会社の割合は議決権の所有割合(間接所有を含む)。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10%を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

「しかしながら、工作機械関連における収益構造改革を着実に推進することに加え、各事業の収益力の向上により、当年度よりも増益を目指してまいります。これらの状況を踏まえ、2027年3月期の業績予想につきましては、売上高235.6億円、営業利益14.1億円、ROE5.0%と予想しております。」

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

豊和工業の配当政策

当社は、中長期的な観点から安定的、継続的な配当の維持を基本方針としつつ、キャッシュ・アロケーション戦略に基づく成長投資と株主還元の配分を行う中で、利益増に応じた株主還元の充実を図ることとしております。これにより、1株当たり配当額20円の実績配当を維持しつつ、配当性向30%を目安として、株主還元を強化する方針としております。

また、当社は、剰余金の配当は期末に年1回行うことを基本方針としております。剰余金の配当の決定機関は、株主総会であります。なお、当社は「取締役会の決議によって、毎年9月30日を基準日として中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。

当事業年度に係る剰余金の配当は以下のとおりであります。期末配当に関する配当金の総額244百万円及び1株当たり配当額20円につきましては、2026年6月25日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年6月提出)

1株配当と配当性向

豊和工業の1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
20202028.2
20212031.0
20222065.4
202320—
20242037.0
20252030.0

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

豊和工業の株主優待

2026年6月提出の有報

「株主に対する特典」は「該当事項はありません」と記載されています。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

豊和工業の大株主(上位10名)

2026年3月末
豊和工業の大株主
順位株主持株比率(%)
1株式会社日本カストディ銀行4.92
2日本生命保険相互会社4.29
3豊和工業協力グループ持株会3.99
4高橋 慧2.74
5日本マスタートラスト信託銀行株式会社2.64
6鈴木 祐人2.54
7BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC)2.05
8JP JPMSE LUX RE UBS AG LONDON BRANCH EQ CO1.94
9豊和工業従業員持株会1.71
10株式会社三菱UFJ銀行1.58

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は28.40%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円239233236224185195223203188197197198248241
営業利益億円———0-4-0108610541312
営業利益率%———0.1-2.2-0.14.63.83.05.02.32.05.04.9
当期利益億円13126-1-6211610115-977
EPS円99.894.345.6-5.3-49.913.591.147.878.286.143.6-72.562.261.4

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高34.1百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益1.7百万円2025年度・逆算
平均年齢45.9歳2025年度
平均勤続年数16.1年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

豊和工業の女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率4.1%2025年度業種の中央値 4.0%(機械170社)2023:3.6 2024:3.9 2025:4.1
男性の育児休業取得率60.0%2025年度業種の中央値 83.7%(機械168社)2023:55.6 2024:66.6 2025:60.0
男女の賃金の差異75.2%2025年度業種の中央値 71.4%(機械169社)2023:71.7 2024:70.0 2025:75.2
女性役員比率20.0%2025年度業種の中央値 15.2%(機械176社)2022:12.5 2023:16.7 2024:20.0 2025:20.0役員5名のうち女性1名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長 塚本 高広
本店の所在地
愛知県清須市須ケ口1900番地1
決算期
3月
市場・業種
東証スタンダード / 機械
役員
5名(うち女性1名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年6月提出)。

豊和工業の沿革

  1. 1907年2月豊田式織機の製造販売を目的として名古屋市中村区に豊田式織機株式会社として設立
  2. 1916年4月紡機、その他機械の製造販売を事業目的に追加
  3. 1927年3月新川工場新設
  4. 1936年9月兵器、工作機械の製造販売を目的とする昭和重工業株式会社を設立
  5. 1938年8月豊田式織機継続株式会社を設立
  6. 1941年9月昭和重工業株式会社を合併し、豊和重工業株式会社と改称し兵器、工作機械、航空機部品、鉄鋼の製造販売を事業目的に追加
  7. 1944年9月浜島工場新設
  8. 1945年10月豊和工業株式会社と改称し、兵器、航空機部品の製造販売を事業目的より削除
  9. 1949年5月東京・大阪・名古屋各証券取引所市場第一部に上場
  10. 1953年5月武器、航空機部品の製造販売を事業目的に追加
  11. 1956年7月ブラジルに繊維機械の製造販売を目的とするブラジル豊和工業有限会社(ホーワ機械株式会社)を設立
  12. 1957年3月豊田式織機継続株式会社に運送、荷造、梱包の事業目的を追加するとともに中日運送株式会社と改称(現・連結子会社)
  13. 1959年7月各種機械、金属製品及び鉄鋼製品の販売を目的とする中日鋼材株式会社(現・豊友物産株式会社;連結子会社)を設立
  14. 1961年5月建設機械、空圧並びに油圧機器、猟銃、車両及びその部品、金属製建具の製造販売を事業目的に追加
沿革の続き(あと24件・2023年まで)
  1. 1962年5月稲沢工場新設
  2. 1963年5月水産機の製造販売を目的とする西部産業株式会社を設立
  3. 1975年5月鋳造機械の製造販売及び不動産の賃貸を事業目的に追加
  4. 1975年6月造園及び保険代理業を目的とする株式会社豊苑を設立(現・連結子会社)
  5. 1979年5月機械器具の加工を目的とする豊友産業株式会社を設立
  6. 1995年5月シンガポールに工作機械の販売を目的とするホーワマシナリーシンガポール株式会社を設立
  7. 1999年4月ホーワ機械株式会社を解散
  8. 1999年5月工作機械の製造販売、改造修理を目的とするエイチオーエンジニアリング株式会社を設立
  9. 2002年4月浜島工場を本社工場(旧新川工場)に集約
  10. 2002年6月電子機械、環境機械の製造販売を事業目的に追加
  11. 2002年12月稲沢工場閉鎖
  12. 2003年6月大阪証券取引所上場廃止
  13. 2008年3月西部産業株式会社を解散
  14. 2008年12月豊友産業株式会社を解散
  15. 2011年2月中日運送株式会社及び豊友物産株式会社の土地賃貸事業及び保有管理事業を吸収分割
  16. 2011年5月中国に機械設備及び関連部品の設計、製造、販売等を目的とする丰和(天津)机床有限公司を設立(現・連結子会社)
  17. 2013年6月太陽光発電を事業目的に追加
  18. 2015年7月エイチオーエンジニアリング株式会社を解散
  19. 2016年12月インドネシアのアスカインターナショナルインドネシア株式会社を買収(現・ホーワスカメシンインドネシア株式会社;非連結子会社)
  20. 2018年4月株式会社セキュリコを買収
  21. 2022年3月株式会社セキュリコを吸収合併
  22. 2022年4月東京証券取引所プライム市場、名古屋証券取引所プレミア市場へ移行
  23. 2022年10月ホーワマシナリーシンガポール株式会社を清算
  24. 2023年10月東京証券取引所の市場区分の再選択により、東京証券取引所プライム市場からスタンダード市場へ移行

有価証券報告書【沿革】より(2026年6月提出・S100YF38)。会社が書いたとおりに載せています。

機械で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。機械の207社から選んでいます。

機械の会社を条件で探す →

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100AH8Y、S100DAFS、S100G0MX、S100IVM3、S100LO4V、S100OBQG、S100R61O、S100TS38、S100W3GN、S100YF38一次資料

検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。

画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。

資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。

本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。