高周波熱錬

5976 / 日本基準 / 3月期
東証プライム金属製品一次資料ベース
収録 42 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(高周波熱錬株式会社)、子会社20社及び関連会社5社により構成されており、土木・建築に使用されるPC鋼棒・異形PC鋼棒、主に自動車・二輪車用サスペンションばね等に使用される高強度ばね鋼線(ITW)の製造販売、自動車部品・建設機械部品等の製造販売、各産業分野に向けた誘導加熱装置等の製造販売を行うほか、自動車・工作機械・建設機械等の重要保安部品の熱処理受託加工を主な事業内容としております。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年6月提出)

同業2社と並べて動かす鋼管・鋳鉄管・線材製品の順位を再生

数字で見る高周波熱錬

2025年度の売上収益は583億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1261番目、金属製品85社のうち27番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+6.5%です。平均年間給与は633.1万円(2025年度・提出会社単体)で、金属製品85社のうち44番目。平均年齢は41.1歳、平均勤続年数は14.3年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益583億円全体で上位35%(3,585社中)金属製品では27番目(85社中)2020→2025年度で年+6.5%(計算値)2025年度
当期利益13億円全体で上位51%(3,684社中)金属製品では40番目(85社中)2025年度
営業利益率逆算3.2%金属製品の中央値 5.2%(85社)2025年度
ROE2.3%金属製品の中央値 5.4%(85社)2025年度
自己資本比率66.0%金属製品の中央値 60.7%(85社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与633.1万円全体で上位58%(3,658社中)金属製品では44番目(85社中)2020→2025年度で+12.0%(計算値)2025年度
平均年齢41.1歳金属製品の中央値 42.9歳(85社)2025年度
平均勤続年数14.3年金属製品の中央値 16.3年(85社)2025年度
従業員数(連結)1,651人金属製品の中央値 814人(85社)2020→2025年度で+5.1%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

高周波熱錬と同業2社を、ダッシュボードで並べる東京製綱・アルインコと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ 鋼管・鋳鉄管・線材製品業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ 東京製綱・アルインコと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

高周波熱錬の事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(高周波熱錬株式会社)、子会社20社及び関連会社5社により構成されており、土木・建築に使用されるPC鋼棒・異形PC鋼棒、主に自動車・二輪車用サスペンションばね等に使用される高強度ばね鋼線(ITW)の製造販売、自動車部品・建設機械部品等の製造販売、各産業分野に向けた誘導加熱装置等の製造販売を行うほか、自動車・工作機械・建設機械等の重要保安部品の熱処理受託加工を主な事業内容としております。

また、オフィスビル等の賃貸事業及び各事業に関連する研究開発を展開しております。

当社グループの事業に係る位置付けは次のとおりであります。

なお、次の3部門は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。

(製品事業部関連事業)

土木・建築製品関連… 当社が製造販売するほか、関連会社の高麗熱錬株式会社(韓国)でも製造販売しております。

自動車部品関連……… 当社が製造販売するほか、子会社の上海中煉線材有限公司(中国)、ネツレン アメリカ コーポレーション(米国)、ネツレン・チェコ s.r.o.(チェコ共和国)でも製造販売を行っております。

また、関連会社のUS Chita CO., LTD.(米国)でも製造販売を行っております。

建設機械部品関連…… 当社が建設機械用旋回輪の製造販売を行うほか、子会社の高周波熱錬(中国)軸承有限公司でも製造販売を行っております。

(IH事業部関連事業)

熱処理受託加工関連… 当社が受託加工を行うほか、子会社の株式会社ネツレン・ヒートトリート、九州高周波熱錬株式会社、株式会社ネツレン・ヒラカタ、株式会社ネツレン小松、広州豊東熱煉有限公司(中国)、塩城高周波熱煉有限公司(中国)、PT.ネツレン・インドネシア(インドネシア共和国)及びネツレン・メキシコ,S.A. de C.V.(メキシコ合衆国)でも受託加工を行っております。

また、関連会社の天津豊東熱処理有限公司(中国)でも受託加工を行っており、NTK精密アクスル株式会社(米国)では、自動車部品等の製造販売を行っております。

誘導加熱装置関連…… 当社が製造販売を行うほか、子会社の塩城高周波熱煉有限公司及び韓国熱錬株式会社(韓国)でも製造販売を行っております。

また、子会社の株式会社ネツレンハイメック、株式会社ネツレンタクト及び株式会社旭電波工業所では、主として産業用機械または産業用機械部品を製造販売しております。

なお、PT.ネツレン・インドネシア、ネツレン・メキシコ,S.A. de C.V.では、装置のメンテナンスサービスを行っております。

(その他)

賃貸事業……………… 当社が「オーバルコート大崎マークウエスト」に所有するフロア等の賃貸事業であります。

その他………………… 上記以外の事業であります。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年6月提出・S100YIP6)。事業系統図は省いています。

03

高周波熱錬のグループの関係

親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。

主な子会社の業績

2025年度
  • 上海中煉線材有限公司議決権 40.0%

    売上
    70億円
    経常利益
    3億円
    当期純利益
    2億円
    純資産
    55億円
  • ネツレン アメリカ コーポレーション議決権 96.2%

    売上
    62億円
    経常利益
    -2億円
    当期純利益
    -1億円
    純資産
    44億円

連結売上の10%を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。

製品事業部関連事業

売上 363億円・利益 5億円・従業員 511人

  • ネツレン アメリカ コーポレーション96.2%売上 62億円・経常利益 -2億円
  • 上海中煉線材有限公司40.0%売上 70億円・経常利益 3億円
  • 高周波熱錬(中国)軸承有限公司100.0%
  • ネツレン・チェコ s.r.o.100.0%

IH事業部関連事業

売上 195億円・利益 13億円・従業員 877人

  • ㈱ネツレン・ヒートトリート100.0%
  • ㈱ネツレンハイメック100.0%
  • 九州高周波熱錬㈱100.0%
  • ㈱ネツレンタクト100.0%
  • ㈱ネツレン小松40.0%
  • ㈱旭電波工業所100.0%
  • ㈱ネツレン・ヒラカタ55.0%
  • ネツレン・ユー・エス・エーInc.100.0%
ほか5社
  • 塩城高周波熱煉有限公司50.0%
  • 広州豊東熱煉有限公司50.0%
  • PT.ネツレン・インドネシア96.8%
  • ネツレン・メキシコ,S.A. de C.V.100.0%
  • 韓国熱錬㈱91.0%

その他

売上 24億円・利益 1億円・従業員 191人

  • ㈱ドーケン83.3%
  • MDI㈱80.0%

連結子会社 19社(有報に社名が載る主な会社は19社)。持分法適用関連会社など 4社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】(2025年度)。子会社の割合は議決権の所有割合(間接所有を含む)。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10%を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

「…・スローガン:AggressiveChallengeOneNETUREN2026・趣旨:成長・進化・躍進へグループの総智を繋げ積極果敢に挑戦しよう・連結経営目標:見直し後と当初計画との対比2027年3月期見直し後当初計画売上高640億円700億円営業利益21億円46億円営業利益率3.3%6.5%ROE(自己資本当期純利益率)2.5%以上…」

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

高周波熱錬の配当政策

当社は、成長に向けた戦略投資及び安定した事業運営を図りつつ、株主の皆様に対する安定的な配当を継続することを基本方針としております。

なお、「安定した配当」については、自己資本配当率(DOE)4.0%以上としております。

当期の期末配当(普通配当)につきましては、株主還元を重視するとともに、業績や財政状況等を総合的に勘案したうえで、通期配当金は1株について普通配当71円(うち中間配当33円)とさせていただきました。この結果当期は、配当性向(連結)178.6%、自己資本配当率(連結)4.0%となりました。

また、内部留保金につきましては、新規事業投資、合理化投資など環境変化に対応しつつ、将来の利益に貢献する分野を中心に投資する所存であります。

当社は、中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については定時株主総会、中間配当については取締役会であります。

当社は、「取締役会の決議により、毎年9月30日の株主名簿に記録された株主若しくは登録株式質権者に対し、中間配当を行なうことができる。」旨を定款に定めております。

なお、基準日が当事業年度に属する剰余金の配当は、以下のとおりであります。期末配当に関する配当金の総額1,238百万円及び1株当たり配当額38円については、2026年6月25日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年6月提出)

1株配当と配当性向

高周波熱錬の1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
202014152.6
20213045.9
202230183.5
202349115.9
202451108.4
202571208.0

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

高周波熱錬の株主優待

2026年6月提出の有報

株主優待制度

毎年3月31日現在の株主名簿に記載または記録された当社普通株式100株(1単元)以上を継続1年以上保有(※1)する株主様に対し、QUOカード(1,000円分)の贈呈及び公益社団法人国土緑化推進機構「緑の募金」へ対象株主様1名につき、当社より100円を寄付(※2)いたします。

※1 基準日である3月31日及び9月30日現在の当社株主名簿に同一株主番号で、3回以上連続して記載または記録されている株主様が対象となります。

なお、株主様の名義が変更となった場合(相続、贈与、ほふりで別人格と判定された場合、証券会社の貸株サービスを利用した場合など)で株主番号が変更になる可能性がございます。その場合は同一株主の継続保有とみなされず、株主優待の優待対象外となります。

※2 当社より「緑の募金」へ寄付するものであり、株主様に贈呈するQUOカードの額面から差し引くものではありません。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

高周波熱錬の大株主(上位10名)

2026年3月末
高周波熱錬の大株主
順位株主持株比率(%)
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)11.11
2日本製鉄株式会社9.51
3株式会社三菱UFJ銀行4.39
4伊藤忠丸紅住商テクノスチール株式会社3.06
5株式会社三井住友銀行2.78
6株式会社日本カストディ銀行(信託口)2.49
7明治安田生命保険相互会社2.34
8ネツレン協力企業持株会2.21
9第一生命保険株式会社1.77
10本間 常夫1.71

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は41.39%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円447470469429434490530488426530575572576583
営業利益億円———213037362193724161619
営業利益率%———5.06.97.56.74.32.27.04.22.92.83.2
当期利益億円242921-728301033274151813
EPS円56.869.049.4-16.167.072.723.26.16.667.59.941.951.639.8

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高35.3百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益1.1百万円2025年度・逆算
平均年齢41.1歳2025年度
平均勤続年数14.3年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

高周波熱錬の女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率2.9%2025年度業種の中央値 3.5%(金属製品70社)2023:2.5 2024:2.4 2025:2.9
男性の育児休業取得率記載なし有報のXBRLに記載が無い
男女の賃金の差異77.4%2025年度業種の中央値 71.1%(金属製品68社)2023:76.1 2024:76.9 2025:77.4
女性役員比率22.2%2025年度業種の中央値 15.4%(金属製品69社)2022:11.1 2023:22.2 2024:22.2 2025:22.2役員9名のうち女性2名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長執行役員 大宮 克己
本店の所在地
東京都品川区東五反田二丁目17番1号
決算期
3月
市場・業種
東証プライム / 金属製品
役員
9名(うち女性2名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年6月提出)。

高周波熱錬の沿革

  1. 当社の前身は東亜無線電機株式会社で、1940年7月に資本金195千円で東京都世田谷区玉川上野毛町に設立され、無線送受信機、テレビジョン装置等の研究並びに製作販売を開始、その後1945年7月に日本高周波重工業株式会社の傘下に入りました。
  2. 日本高周波重工業株式会社は、財団法人応用科学研究所に依頼して開発した高周波表面焼入技術を企業化するため、東亜無線電機株式会社玉川工場において1945年11月より熱処理部門の業務を開始して、1946年5月同社の商号を高周波熱錬株式会社に変更しました。
  3. 当社及び重要な関係会社等の主な変遷は以下のとおりであります。
  4. 1946年5月玉川工場において高周波誘導加熱装置の製作、各種機械部品の高周波表面焼入加工の受託業務を開始。
  5. 1948年12月熱処理工場として東京工場、大阪工場を新設。
  6. 1952年11月熱処理工場として名古屋工場を新設。
  7. 1955年4月玉川工場を東京工場に集約合理化。
  8. 1955年9月当社役員・従業員等が日本高周波鋼業株式会社(注)より当社株式を譲り受ける。
  9. 1962年4月高周波焼入装置の製造工場として川崎工場を新設。
  10. 1962年11月PC鋼棒の製造工場として平塚工場を新設。
  11. 1964年4月株式を東京証券取引所市場第二部に上場公開。
  12. 1970年4月神奈川県平塚市に研究所を新設。
  13. 1971年10月PC鋼棒の製造工場として赤穂工場を新設。
  14. 1971年10月熱処理工場として刈谷工場を新設。
沿革の続き(あと29件・2025年まで)
  1. 1972年11月株式を大阪証券取引所市場第二部に上場公開。
  2. 1974年12月熱処理工場として寒川工場を新設。
  3. 1975年3月東京証券取引所、大阪証券取引所市場第二部上場株式を第一部へ指定替。
  4. 1975年5月決算期を年1回(3月31日)に変更し、中間配当制度を導入。
  5. 1983年6月株式会社ネツレン甲府〔現・株式会社ネツレン・ヒートトリート(連結子会社)〕を設立。
  6. 1991年10月PC鋼棒の製造工場として、いわき工場を新設。
  7. 1992年4月川崎工場を平塚工場に集約合理化。
  8. 1993年10月赤穂工場に太物PC工場(第2工場)を新設。
  9. 2001年2月熱処理工場として刈谷工場の隣接地に第7工場を建設し、名古屋工場を集約合理化。
  10. 2001年7月本社を品川区東五反田「オーバルコート大崎マークウエスト」に移転。
  11. 2002年4月いわき工場に第2工場を新設し、平塚工場(製品事業部)を集約合理化。
  12. 2003年4月中空ラックバー製造工場として刈谷工場の隣接地に西境工場を新設。
  13. 2003年4月熱処理工場として岡山工場を新設。
  14. 2003年7月中国(上海市)に合弁会社上海中煉線材有限公司(連結子会社)を設立。
  15. 2003年11月大阪証券取引所市場第一部の上場を廃止。
  16. 2005年8月中国(江蘇省)に合弁会社塩城高周波熱煉有限公司(連結子会社)を設立。
  17. 2006年10月熱処理工場として岡山工場の隣接地に第2工場を新設。
  18. 2007年1月米国(オハイオ州)に合弁会社ネツレン アメリカ コーポレーション(連結子会社)を設立。
  19. 2007年12月熱処理工場として尼崎工場を新設。
  20. 2008年2月中空ラックバー製造工場として可児工場を新設し、西境工場を集約合理化。
  21. 2009年6月建設機械部品等の製造工場として神戸工場を新設。
  22. 2011年3月中国(山東省)に高周波熱錬(中国)軸承有限公司(連結子会社)を設立。
  23. 2013年1月チェコ共和国(ウスティ州)に合弁会社ネツレン・チェコ s.r.o.(連結子会社)を設立。
  24. 2013年9月インドネシア共和国(西ジャワ州)に合弁会社PT.ネツレン・インドネシア(連結子会社)を設立。
  25. 2013年11月熱処理工場として茨城工場を新設。
  26. 2015年4月メキシコ合衆国(アグアスカリエンテス州)にネツレン・メキシコ,S.A. de C.V.(連結子会社)を設立。
  27. 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場に移行。
  28. 2025年4月株式会社ドーケンの株式取得により連結子会社化。
  29. 2025年11月MDI株式会社の株式取得により連結子会社化。
  30. (注) 日本高周波鋼業株式会社は、政令291号(1949年8月公布)にもとづき日本高周波重工業株式会社の本邦内財産を継承して設立された会社です。

有価証券報告書【沿革】より(2026年6月提出・S100YIP6)。会社が書いたとおりに載せています。

金属製品で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。金属製品の85社から選んでいます。

金属製品の会社を条件で探す →

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100APJD、S100DENM、S100G8L3、S100IXLD、S100LRMQ、S100OHAZ、S100R7TC、S100TV2Z、S100W6ZZ、S100YIP6一次資料

検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。

画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。

資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。

本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。