トーカロ

3433 / 日本基準 / 3月期
東証プライム金属製品一次資料ベース
収録 43 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

同業2社と並べて動かす

数字で見るトーカロ

2025年度の売上収益は585億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1256番目、金属製品85社のうち26番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+8.3%です。平均年間給与は797.8万円(2025年度・提出会社単体)で、金属製品85社のうち8番目。平均年齢は39.6歳、平均勤続年数は13.0年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益585億円全体で上位35%(3,585社中)金属製品では26番目(85社中)2020→2025年度で年+8.3%(計算値)2025年度
当期利益101億円全体で上位19%(3,684社中)金属製品では10番目(85社中)2025年度
営業利益率逆算24.1%金属製品の中央値 5.2%(85社)2025年度
ROE15.8%金属製品の中央値 5.4%(85社)2025年度
自己資本比率74.8%金属製品の中央値 60.7%(85社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与797.8万円全体で上位23%(3,658社中)金属製品では8番目(85社中)2020→2025年度で+11.4%(計算値)2025年度
平均年齢39.6歳金属製品の中央値 42.9歳(85社)2025年度
平均勤続年数13.0年金属製品の中央値 16.3年(85社)2025年度
従業員数(連結)1,573人金属製品の中央値 814人(85社)2020→2025年度で+40.3%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

トーカロと同業2社を、ダッシュボードで並べる東京製綱・アルインコと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます
01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ 東京製綱・アルインコと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

トーカロの事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、連結子会社7社、非連結子会社2社で構成され、溶射加工を中心とし、その周辺分野としてTD処理加工、ZACコーティング加工、PTA処理加工、PVD処理加工等を行っております。これらはいずれも、被加工品の表面にその基材とは異なる性質の皮膜を形成し新たな機能を付与する「表面改質加工」と呼ばれるものであります。

当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであり、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。

(1) 溶射加工(単体) (主な関係会社:当社)

溶射加工は、半導体・FPD(フラットパネルディスプレイ)製造装置の部品、発電用ガスタービンや電力貯蔵用電池、各種軸受類などの産業用機械部品及び鉄鋼用ロールや製紙用ロール、化学プラント部品など設備部品等の被加工品の表面に、金属やセラミックス、サーメット等のコーティング材料をプラズマやガス炎等の高温熱源で加熱し吹き付けて皮膜を形成することで、耐摩耗性や耐熱性等の耐久性能を向上させたり、導電性や電気絶縁性等の電気的特性や、遮熱性や放熱性といった熱的特性を与えたりと、様々な機能を付与する表面改質法であります。

溶射加工の方法は多種多様でありますが、当社では主に、プラズマを熱源とする大気プラズマ溶射や減圧プラズマ溶射、及び燃焼炎を熱源とする高速フレーム溶射や溶線式フレーム溶射、粉末フレーム溶射等を用いており、被加工品の用途により使い分けを行っております。

(2) 国内子会社 (主な関係会社:日本コーティングセンター株式会社、株式会社寺田工作所)

国内連結子会社の日本コーティングセンター株式会社は、主にPVD(物理蒸着)処理加工といわれる、切削工具や刃物、金型などへの表面改質加工を行っております。PVD処理加工は、真空中でチタン、クロムなどの金属を反応性ガスとともにイオン化し、切削工具、金型など被加工品の表面に、密着力の高い緻密な硬質セラミック薄膜を形成し、耐摩耗性、耐食性などの機能を付与する表面改質法であります。

国内連結子会社の株式会社寺田工作所は、多様な素材を用いて工作機械や精密機械部品の製造、加工を行っております。

(3) 海外子会社 (主な関係会社:東華隆(広州)表面改質技術有限公司、東賀隆(昆山)電子有限公司、漢泰国際電子股份有限公司、TOCALO USA, Inc.、TOCALO USA-Arizona LLC)

在外連結子会社の東華隆(広州)表面改質技術有限公司(中国広東省広州市、2005年4月設立)は、主に中国国内において溶射と溶接肉盛を主体とする表面改質加工を行っております。

在外連結子会社の東賀隆(昆山)電子有限公司(中国江蘇省昆山市、2011年5月設立)及び漢泰国際電子股份有限公司(中華民国(台湾)台南市、2011年6月設立)は、中国・台湾市場における半導体・FPD製造装置部品のメンテナンス事業の展開に向けた拠点であり、半導体・FPD製造装置部品等への溶射・洗浄・アルマイト等の表面改質加工を行っております。

在外連結子会社のTOCALO USA, Inc.(米国カリフォルニア州、2015年11月設立)及びTOCALO USA-Arizona LLC(米国アリゾナ州、2025年9月設立)は、半導体製造装置部品のメンテナンス事業において、有力なエンドユーザーを有する米国でのサービス体制を整えるため設立されております。

(4) その他 (主な関係会社:当社)

TD処理加工は、自動車用金型や鉄鋼用部品、押出機部品等の被加工品を高温の溶融塩浴中にひたし、バナジウムやニオブなどを拡散浸透させ、極めて硬く薄い炭化物皮膜を形成することで、耐摩耗性や耐焼き付き性を付与する表面改質法であります。

ZACコーティング加工は、ポンプ部品や繊維機械部品、伸線機部品等の被加工品の表面に酸化クロムを主成分とする極めて緻密な複合セラミックス皮膜を形成し、耐食性や耐摩耗性を付与する表面改質法であります。

PTA処理加工は、溶接肉盛加工の一種であり、高度の信頼性を要求されるポンプ・バルブ部品や鉄鋼用ロール等の被加工品の表面に、各種の粉末材料を高エネルギーのプラズマアークにより溶融し溶接肉盛するもので、耐摩耗性や耐食性を付与する表面改質法であります。

在外非連結子会社のPT.TOCALO Surface Technology Indonesia(インドネシア、2017年6月設立)、並びにTOCALO Surface Technology (Thailand)Co., Ltd.(タイ、2012年10月設立)は、主に現地の日系鉄鋼メーカー向けに溶射及び溶接加工等の表面改質加工を行っております。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年6月提出・S100YFML)。事業系統図は省いています。

03

トーカロのグループの関係

親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。

溶射加工(単体)

売上 407億円・従業員 827人

海外子会社

売上 123億円・従業員 386人

  • 東華隆(広州)表面改質技術有限公司70.0%
  • 東賀隆(昆山)電子有限公司90.0%
  • 漢泰国際電子股份有限公司50.0%
  • TOCALO USA, Inc.100.0%
  • TOCALO USA-Arizona LLC100.0%

国内子会社

売上 29億円・従業員 207人

  • 日本コーティングセンター株式会社100.0%
  • 株式会社寺田工作所100.0%

その他

売上 25億円・従業員 37人

連結子会社 7社(有報に社名が載る主な会社は7社)。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】(2025年度)。子会社の割合は議決権の所有割合(間接所有を含む)。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10%を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

「現行事業の拡大に加え、事業構造の変革で連結売上高900億円、経常利益200億円を目指してまいります。」

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

トーカロの配当政策

当社は、株主に対する利益還元を経営の重要政策と位置づけており、収益力の向上を通じて企業体質の強化を図りながら、安定的な配当を継続することを基本方針としております。この基本方針のもと、連結配当性向50%程度及び純資産配当率(DOE)5%以上を目標としています。また、自己株式の取得につきましても、株主に対する有効な利益還元のひとつと認識しており、事業環境や財務状況などを考慮しつつ機動的に実施してまいります。

また、当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年2回を基本としており、これらの決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。

当事業年度の配当につきましては、中間配当は1株当たり37円を実施し、期末配当は1株当たり48円を、2026年6月25日開催予定の定時株主総会で決議して実施する予定であります。この結果、当事業年度の連結配当性向は50.2%、純資産配当率(DOE)は7.9%となります。

内部留保資金につきましては、事業の発展・拡大を通じた中長期的な株式価値の向上に資するためにも、事業の成長、企業体質の強化に必要不可欠な研究開発や設備投資の原資として充当してまいります。

なお、当社は「毎年9月30日を基準日として、取締役会の決議をもって、株主又は登録株式質権者に対し、中間配当金として剰余金の配当を行うことができる」旨を定款に定めております。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年6月提出)

1株配当と配当性向

トーカロの1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
20203544.7
20214543.3
20225044.4
20235354.3
20246863.3
20258564.7

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

トーカロの株主優待

2026年6月提出の有報

「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

トーカロの大株主(上位10名)

2026年3月末
トーカロの大株主
順位株主持株比率(%)
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社17.76
2株式会社日本カストディ銀行11.29
3BBH FOR FIDELITY LOW-PRICED STOCK FUND(PRINCIPAL ALL SECTOR SUBPORTFOLIO)4.55
4トーカロ従業員持株会4.12
5NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE FIDELITY FUNDS3.45
6GOVERNMENT OF NORWAY3.06
7西條 久美子1.74
8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5050011.58
9JP MORGAN CHASE BANK 3857811.35
10広瀬 眞理子1.15

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は50.05%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円209226261287290343397381393438481467542585
営業利益億円———48567177668910310692123141
営業利益率%———16.719.520.719.517.222.623.421.919.722.624.1
当期利益億円19223030414854445569746381101
EPS円123.335.849.949.667.079.689.572.589.9113.6120.8105.5135.4169.2

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高37.2百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益9.0百万円2025年度・逆算
平均年齢39.6歳2025年度
平均勤続年数13.0年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

トーカロの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率4.1%2025年度業種の中央値 3.5%(金属製品70社)2023:2.1 2024:3.9 2025:4.1
男性の育児休業取得率103.6%2025年度業種の中央値 75.0%(金属製品65社)2023:82.8 2024:61.9 2025:103.6
男女の賃金の差異64.9%2025年度業種の中央値 71.1%(金属製品68社)2023:64.6 2024:65.5 2025:64.9
女性役員比率23.0%2025年度業種の中央値 15.4%(金属製品69社)2022:15.0 2023:23.0 2024:23.0 2025:23.0役員13名のうち女性3名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役 社長執行役員 小林 和也
本店の所在地
神戸市中央区港島南町六丁目4番4号
決算期
3月
市場・業種
東証プライム / 金属製品
役員
13名(うち女性3名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年6月提出)。

トーカロの沿革

  1. 当社(形式上の存続会社)は、1973年6月に化学機械器具の技術サービス並びに販売を目的として、キザイサービス株式会社の商号で設立されました。
  2. 当社は、2000年7月以降、営業活動を休止しておりましたが、2001年1月に株式会社ジャフコが運営するジャフコ・バイアウト一号投資事業有限責任組合が当社の発行済株式総数の100%を所有し、商号をジャフコ・エス・アイ・ジー株式会社に変更いたしました。
  3. また、2001年1月下旬から3月初旬に、当社は、実質上の存続会社であるトーカロ株式会社(旧トーカロ株式会社)の株式の公開買付を行い、その発行済株式総数の97.9%を取得いたしました。
  4. その後、2001年8月に当社は子会社である旧トーカロ株式会社を吸収合併するとともに、商号をトーカロ株式会社に変更いたしました。
  5. この公開買付や合併は、旧トーカロ株式会社の経営陣が、海外重機械メーカーからの同社買収を阻止するため、同社の当時の親会社でありました日鐵商事株式会社(現、日鉄物産株式会社)から同社株式を買い取って独立することを目的とした、いわゆるマネジメント・バイアウト(MBO)の一環として行われたものであります。
  6. なお、合併前の当社は休眠に近い状態にあり、合併後は被合併会社である旧トーカロ株式会社の営業活動を全面的に承継いたしました。このため、合併前の状態につきましては、特段の記載がない限り実質上の存続会社である旧トーカロ株式会社について記載しております。また、事業年度の記載につきましては、実質上の存続会社である旧トーカロ株式会社の期数を承継しております。
  7. 1973年6月横浜市港南区において商号キザイサービス株式会社、資本金1,000万円として設立。 化学工業薬品及び化学機械器具の技術サービス並びに販売等を行う。
  8. 1983年2月神奈川県横浜市磯子区へ本店を移転。
  9. 2000年7月営業を中止し、休眠会社となる。
  10. 2000年8月東京都北区へ本店を移転。
  11. 2001年1月株式会社ジャフコが運営するジャフコ・バイアウト一号投資事業有限責任組合の100%出資となり、商号を「ジャフコ・エス・アイ・ジー株式会社」に変更、本店所在地を東京都千代田区へ移転。
  12. 2001年1月実質上の存続会社であるトーカロ株式会社(店頭上場企業)の経営陣による同社のマネジメント・バイアウトの一環として、同社株式に対して公開買付を開始。
  13. 2001年3月トーカロ株式会社の公開買付を終了。トーカロ株式会社の発行済株式総数の97.9%を保有する親会社となる。本店所在地を神戸市東灘区へ移転。
  14. 2001年8月トーカロ株式会社を吸収合併。 商号を「トーカロ株式会社」に変更。
沿革の続き(あと58件・2001年まで)
  1. 2002年3月本社及び溶射技術開発研究所で「ISO 14001」の認証を取得。
  2. 2003年5月神戸工場で「ISO 9001:2000」の認証を取得。
  3. 2003年12月当社株式を東京証券取引所市場第二部に上場。
  4. 2004年9月日本コーティングセンター株式会社(現、連結子会社)の全株式を取得し、子会社とする。
  5. 2004年10月溶射技術開発研究所を明石工場隣接地へ移転。
  6. 2005年3月当社株式を東京証券取引所市場第一部に上場。
  7. 2005年4月中華人民共和国広東省広州市に出資比率70%の現地法人、東華隆(広州)表面改質技術有限公司(現、連結子会社)を設立。
  8. 2006年5月日本コーティングセンター株式会社の本社及び本社工場を神奈川県大和市から神奈川県座間市へ移転。
  9. 2006年10月東華隆(広州)表面改質技術有限公司が中国当局からの営業許可を取得、操業を開始。
  10. 2008年11月名古屋工場で「JIS Q 9100」の認証を取得。
  11. 2010年9月明石第三工場を明石工場に移転、統合。
  12. 2011年5月中華人民共和国江蘇省昆山市に出資比率90%の現地法人、東賀隆(昆山)電子有限公司(現、連結子会社)を設立。
  13. 2011年6月中華民国(台湾)台南市に出資比率50%の現地法人、漢泰国際電子股份有限公司(現、連結子会社)を設立。
  14. 2011年7月宮城県黒川郡大郷町に宮城技術サービスセンターを設置。
  15. 2012年8月当社の全拠点で「ISO 14001」の認証を取得。
  16. 2014年3月名古屋工場で「Nadcap」の認証を取得。
  17. 2014年8月神戸工場を神戸市東灘区から神戸市西区へ移転。
  18. 2014年12月明石工場で「JIS Q 9100」の認証を取得。
  19. 2015年11月名古屋工場を名古屋市緑区から愛知県東海市へ移転。
  20. 2015年11月米国カリフォルニア州に出資比率100%の現地法人、TOCALO USA,Inc.(現、連結子会社)を設立。
  21. 2017年6月インドネシア共和国に出資比率100%(間接所有含む)の現地法人、PT.TOCALO Surface Technology Indonesia(現、非連結子会社)を設立。
  22. 2017年8月本社を神戸市東灘区から神戸市中央区へ移転。
  23. 2017年8月明石工場で「Nadcap」の認証を取得。
  24. 2018年8月千葉県船橋市に東京第二工場(現、東京工場鈴身事業所)を設置。
  25. 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場へ移行。
  26. 2022年4月水島工場を岡山県倉敷市松江から岡山県倉敷市宇野津へ移転し、倉敷工場に改称。
  27. 2024年7月タイ王国の当社関連会社(持分法非適用)NEIS & TOCALO (Thailand) Co.,Ltd.の株式を追加取得により子会社化し、TOCALO Surface Technology (Thailand)Co., Ltd.(現、非連結子会社)に商号変更。
  28. 2024年8月株式会社寺田工作所(現、連結子会社)の全株式を取得し、子会社とする。
  29. 2025年9月米国アリゾナ州に出資比率100%(間接所有100%)の現地法人、TOCALO USA-Arizona LLC(現、連結子会社)を設立。
  30. (注)2026年4月 東京工場鈴身事業所を東京第一工場、東京工場行田事業所を東京第二工場に改称。
  31. (旧トーカロ株式会社の沿革)
  32. 1951年7月神戸市東灘区に、資本金1百万円をもって、東洋カロライジング工業株式会社を設立、カロライズ加工・販売を開始し、同時に神戸工場を設置。
  33. 1958年3月金属溶射分野の研究開始。
  34. 1959年11月千葉県船橋市に東京工場(現、東京工場行田事業所)を設置。
  35. 1960年10月金属溶射部門の本格的営業を開始。
  36. 1969年11月北九州市小倉区(現、小倉南区)に小倉工場(2012年廃止)を設置。
  37. 1973年8月岡山県倉敷市に水島工場を設置。
  38. 1974年8月神戸工場に溶射、機械設備を増設。
  39. 1975年11月神戸工場にTDプロセス工場を新設。
  40. 1976年3月東京工場にTDプロセス工場を新設。
  41. 1980年4月名古屋市緑区に名古屋工場を設置。
  42. 1980年7月神戸工場にZACコーティング法の技術をアメリカのカマンサイエンシズコーポレーションより導入。
  43. 1980年9月大阪府豊中市に豊中工場を設置。
  44. 1981年9月「トーカロ株式会社」に商号変更。
  45. 1982年7月兵庫県明石市に明石工場を設置。
  46. 1983年10月豊中工場を閉鎖し、神戸工場に集約。
  47. 1989年4月兵庫県明石市に明石工場の機械加工専用工場として、製造部機械課分工場(明石第二工場)を設置。
  48. 1991年3月兵庫県明石市に明石工場のPTA処理加工専用工場として、明石第三工場を設置。
  49. 1992年1月神戸工場のPTA設備を明石第三工場へ移転。
  50. 1993年10月明石工場に隣接する土地・建物を賃借し、新溶射技術の開発を開始。
  51. 1996年2月本社社屋を新築完成。
  52. 1996年10月当社株式を店頭登録銘柄として日本証券業協会に登録。
  53. 1997年7月福岡県京都郡苅田町に小倉第二工場を設置(現、北九州工場)。
  54. 1998年6月明石工場事務所棟を新設。
  55. 1998年7月小倉第二工場(現、北九州工場)で「ISO 9002」認証を取得。
  56. 1998年9月東京工場パウダー溶射棟の改築。
  57. 1999年5月東京工場で「ISO 9002」認証を取得。
  58. 1999年10月明石工場で「ISO 9002」認証を取得。
  59. 2000年9月小倉第二工場(現、北九州工場)に溶射工場棟を増設。
  60. 2001年8月ジャフコ・エス・アイ・ジー株式会社に吸収合併。店頭登録廃止。

有価証券報告書【沿革】より(2026年6月提出・S100YFML)。会社が書いたとおりに載せています。

金属製品で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。金属製品の85社から選んでいます。

金属製品の会社を条件で探す →

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100ALKU、S100DJ4F、S100G8OS、S100IZ5C、S100LRW2、S100OGIO、S100R3AI、S100TX5J、S100W0IW、S100YFML一次資料

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