下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社、及び当社の関係会社）は、当社、子会社２社、及び関連会社１社並びにその他の関係会社１社で構成されており、その主な事業は、みがき棒鋼、及び冷間圧造用鋼線の製造並びに販売業、みがき棒鋼の精密機械加工並びに販売業であります。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は256億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1908番目、鉄鋼35社のうち28番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+8.3%です。平均年間給与は616.1万円（2025年度・提出会社単体）で、鉄鋼35社のうち26番目。平均年齢は40.2歳、平均勤続年数は16.1年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
サンユウと同業2社を、ダッシュボードで並べるモリ工業・新家工業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ モリ工業・新家工業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
サンユウ 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社グループ（当社、及び当社の関係会社）は、当社、子会社２社、及び関連会社１社並びにその他の関係会社１社で構成されており、その主な事業は、みがき棒鋼、及び冷間圧造用鋼線の製造並びに販売業、みがき棒鋼の精密機械加工並びに販売業であります。
当社グループの事業内容、及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。
なお、セグメント情報を記載していないため、事業部門別に記載しております。
(1）みがき棒鋼部門
当社、及び子会社である大阪ミガキ㈱は、材料をその他の関係会社である日本製鉄㈱を主とする鉄鋼メーカー数社から商社等を経由して調達しており、みがき棒鋼を製造・販売しております。また、そのうち一部については、当社加工部でセンタレス・旋盤・寸法切等の精密機械加工とその販売を行っております。
子会社の大同磨鋼材工業㈱は、主に、当社から購入したみがき棒鋼の切断等の加工とその販売を行っております。
(2）冷間圧造用鋼線部門
当社は、材料を日本製鉄㈱を主とする鉄鋼メーカー数社から商社等を経由して調達しており、冷間圧造用鋼線を製造・販売しております。
当社は、大同磨鋼材工業㈱に対して一部建物を賃貸しております。
（注）センタレス加工：研削砥石（センタレスグラインダ）で表面研削を行い、きず、脱炭等を除去し表面品質を向上させる加工。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YGAZ）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
大阪ミガキ㈱議決権 72.4%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
連結子会社 2社（有報に社名が載る主な会社は2社）。持分法適用関連会社など 1社。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「2025年度目標2026年度目標売上高経常利益率(ROS)2.5％3.8％自己資本比率52.6％50.4％」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、利益水準と財務内容を総合勘案し、事業の成長とともに、株主に対する適切かつ安定的な利益配当を行うことを基本方針としております。
当社は、毎事業年度における配当の回数は年１回の期末配当とする方針でありますが、定款では中間配当を行うことができる旨定めております。
これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。
当事業年度の配当につきましては、直近の業績、自動車・建機など当社関連業界の活動水準等の事業環境、並びに株主への利益還元に斟酌し、１株当たり30円（年間30円）の配当を実施する予定であります。
内部留保資金につきましては、生産能力の拡張、合理化、及び品質向上のための設備投資に有効活用し、経営基盤の強化と業容の拡大を図っていきたいと考えております。
なお、当事業年度に係る剰余金の配当は以下のとおりであります。期末配当に関する配当金の総額181,332千円及び１株当たり配当額30円につきましては、2026年６月26日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 6 | 49.2 |
| 2021 | 33 | 43.8 |
| 2022 | 32 | 40.4 |
| 2023 | 19 | 33.2 |
| 2024 | 22 | 41.2 |
| 2025 | 30 | 39.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本製鉄株式会社 | 33.67 |
| 2 | 伊藤忠丸紅鉄鋼株式会社 | 7.49 |
| 3 | 村岡克彦 | 5.11 |
| 4 | 日鉄物産株式会社 | 4.14 |
| 5 | サンユウ従業員持株会 | 3.19 |
| 6 | 永田麻里 | 3.10 |
| 7 | 小川由晃 | 2.94 |
| 8 | 柏木伸夫 | 2.25 |
| 9 | INTERACTIVE BROKERSLLC | 2.15 |
| 10 | 高島庄二郎 | 1.50 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は65.54%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 144 | 157 | 162 | 154 | 154 | 172 | 196 | 204 | 171 | 211 | 239 | 240 | 244 | 256 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 2 | 3 | 5 | 7 | 3 | 1 | 11 | 10 | 6 | 7 | 9 |
| 営業利益率% | — | — | — | 1.5 | 1.9 | 2.9 | 3.5 | 1.7 | 0.9 | 5.1 | 4.0 | 2.5 | 2.7 | 3.5 |
| 当期利益億円 | 0 | 1 | 2 | 2 | 2 | 4 | 4 | 2 | 1 | 7 | 6 | 4 | 5 | 6 |
| EPS円 | 2.0 | 16.6 | 32.6 | 28.8 | 32.2 | 69.2 | 69.6 | 26.2 | 18.7 | 110.8 | 106.9 | 64.0 | 74.6 | 101.2 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YGAZ）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。鉄鋼の35社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
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