下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は511億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1357番目、鉄鋼35社のうち19番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.9%です。平均年間給与は705.7万円（2025年度・提出会社単体）で、鉄鋼35社のうち22番目。平均年齢は41.1歳、平均勤続年数は18.4年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
中部鋼鈑と同業2社を、ダッシュボードで並べる日本金属・日本精線と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 日本金属・日本精線と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、提出会社である当社と連結子会社である４社(明徳産業株式会社、シーケー商事株式会社、シーケークリーンアド株式会社、シーケー物流株式会社)で構成されております。
事業内容別には鉄鋼関連事業、レンタル事業、物流事業及びエンジニアリング事業に大別され、各企業の事業及び関連は下記のとおりであります。なお、セグメントと同一の区分であります。
○鉄鋼関連事業……………………… ／ 当社とシーケー商事株式会社で構成されており、主原料の鉄スクラップを仕入れ、電気炉による厚板鉄鋼製品の製造、販売をしております。
○レンタル事業……………………… ／ シーケークリーンアド株式会社で構成されており、業務用厨房向グリスフィルターのレンタル事業及び広告看板事業を行っております。
○物流事業…………………………… ／ シーケー物流株式会社で構成されており、運送・荷役事業と危険物倉庫事業を行っております。
○エンジニアリング事業…………… ／ 明徳産業株式会社で構成されており、鉄鋼関連設備を中心とするプラントの設計・施工及び設備保全に関するエンジニアリング事業を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100Y9WS）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 483億円・利益 5億円・従業員 392人
売上 15億円・利益 1億円・従業員 58人
売上 8億円・利益 1億円・従業員 29人
売上 5億円・利益 1億円・従業員 42人
連結子会社 4社（有報に社名が載る主な会社は4社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「指標数値目標2025年度実績鉄鋼製品販売量80万トン(厚板＋スラブ)45万トン設備投資額(戦略投資)120億円(予算取得ベース)15億円ＲＯＥ10％1.7％連結経常利益150億円11億円株主還元ＤＯＥ3.5％ＤＯＥ3.7％付加価値労働生産性(※)40百万円(2023年度約33百万円)14百万円(※)「(経常利益＋減価償却費＋人件費)÷従業…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
利益配分につきましては、安定的な配当に意を払いつつ、業績に見合った弾力的な配当を実施していくことを基本方針としております。
剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本としております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であり、取締役会の決議によって、毎年９月30日を基準日として中間配当をすることができる旨を定款で定めております。
当社は普通鋼電炉業種に位置付けられ、当業界は装置産業であるとともに市況産業であり、業績は景気の変動に大きく左右されます。したがって、常に高い競争力を維持するため、不断の合理化投資が不可欠なことから、相応の内部留保を維持していくことも必要と考えております。これにより、経営基盤の安定化を図り、株主の皆様のご期待にお応えしてまいります。
24中期経営計画においては、業績の変動に左右されない安定的な配当としてＤＯＥ(自己資本配当率)3.5％以上をＫＰＩとして設定しております。また、2026年２月には資本政策の見直しを行い、株主還元を従来以上に強化することにより、安全性と成長のための資金は確保しつつ、2027年度末を目途に700億円程度まで自己資本の圧縮を図ることといたしました。
当事業年度の配当金につきましては、上記の方針に基づき、中間配当50円、期末配当54円の年間配当金104円とさせていただく予定です。なお、期末配当54円は2026年６月25日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 18 | 35.7 |
| 2021 | 43 | 35.2 |
| 2022 | 104 | 35.6 |
| 2023 | 91 | 37.0 |
| 2024 | 101 | 196.4 |
| 2025 | 104 | 315.7 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 三井物産スチール株式会社 | 9.39 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 7.83 |
| 3 | 中部鋼鈑取引先持株会 | 6.57 |
| 4 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 4.39 |
| 5 | 光通信ＫＫ投資事業有限責任組合 | 4.01 |
| 6 | 日鉄物産株式会社 | 2.73 |
| 7 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 2.21 |
| 8 | 阪和興業株式会社 | 2.05 |
| 9 | 岡谷鋼機株式会社 | 2.03 |
| 10 | 株式会社十六銀行 | 2.03 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は43.27%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 348 | 447 | 434 | 377 | 363 | 453 | 522 | 445 | 403 | 644 | 763 | 678 | 510 | 511 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 43 | 31 | 30 | 28 | 47 | 26 | 56 | 123 | 104 | 27 | 9 |
| 営業利益率% | — | — | — | 11.3 | 8.5 | 6.7 | 5.4 | 10.5 | 6.4 | 8.6 | 16.1 | 15.4 | 5.3 | 1.8 |
| 当期利益億円 | -7 | 4 | 15 | 28 | 20 | 24 | 17 | 27 | 16 | 38 | 86 | 71 | 17 | 13 |
| EPS円 | -24.5 | 12.9 | 48.7 | 94.7 | 72.1 | 83.9 | 61.9 | 99.6 | 57.7 | 137.1 | 310.5 | 259.3 | 64.0 | 47.1 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100Y9WS）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。鉄鋼の35社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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