東洋ドライルーブ

4976 / 日本基準 / 6月期
東証スタンダード化学一次資料ベース
収録 42 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(東洋ドライルーブ株式会社)・子会社6社及び関連会社2社により構成されており、ドライルーブ製品の開発・製造・販売及びドライルーブ製品の自動車機器、電気・電子機器の駆動伝達部等へのコーティング加工並びにドライルーブ製品のコーティング加工法の技術指導を主たる業務としております。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年9月提出)

同業2社と並べて動かす

数字で見る東洋ドライルーブ

2025年度の売上収益は54億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2969番目、化学197社のうち186番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−3.2%です。平均年間給与は616.4万円(2025年度・提出会社単体)で、化学197社のうち150番目。平均年齢は42.1歳、平均勤続年数は15.1年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益54億円全体で上位83%(3,585社中)化学では186番目(197社中)2020→2025年度で年−3.2%(計算値)2025年度
当期利益6億円全体で上位65%(3,684社中)化学では160番目(197社中)2025年度
営業利益率逆算12.5%化学の中央値 7.5%(196社)2025年度
ROE5.6%化学の中央値 7.0%(197社)2025年度
自己資本比率81.9%化学の中央値 63.7%(197社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与616.4万円全体で上位62%(3,658社中)化学では150番目(197社中)2020→2025年度で+16.6%(計算値)2025年度
平均年齢42.1歳化学の中央値 42.1歳(197社)2025年度
平均勤続年数15.1年化学の中央値 16.0年(197社)2025年度
従業員数(連結)532人化学の中央値 1,169人(197社)2020→2025年度で+6.2%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

東洋ドライルーブと同業2社を、ダッシュボードで並べるフジプレアム・スガイ化学工業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます
01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ フジプレアム・スガイ化学工業と3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

東洋ドライルーブ 最新期の売上構成比

有価証券報告書に事業の区分の記載がありません(単一セグメント)。

東洋ドライルーブの事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(東洋ドライルーブ株式会社)・子会社6社及び関連会社2社により構成されており、ドライルーブ製品の開発・製造・販売及びドライルーブ製品の自動車機器、電気・電子機器の駆動伝達部等へのコーティング加工並びにドライルーブ製品のコーティング加工法の技術指導を主たる業務としております。

当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。

国内においては、当社がドライルーブ製品の開発・製造・販売、ドライルーブ製品のコーティング加工、ドライルーブ製品のコーティング加工法の技術指導を行い、長野ドライルーブ株式会社、大分ドライルーブ株式会社及び株式会社真永はドライルーブ製品のコーティング加工を行います。海外(中国・タイ・ベトナム)においては、子会社の広州徳来路博科技有限公司及びドライルーブ・タイランド、ドライルーブ・ベトナム、関連会社の中山市三民金属処理有限公司及び昆山三民塗頼表面処理技術有限公司がドライルーブ製品のコーティング加工を行います。

(1) ドライルーブ製品の開発・製造・販売

当社グループは二硫化モリブデン、フッ素樹脂、グラファイト等の主要成分とポリアミドイミド、エポキシ等の樹脂系結合剤を溶剤中に均一に分散させる配合技術・分散技術の研究開発を行い、ドライルーブ製品の開発・製造・販売を行っております。

当社グループが製造するドライルーブ製品は、スプレー法、印刷法、浸漬法、ディスペンサー又はスピンコート等により機器にコーティングされ、コーティング後焼成されることにより機器の金属、プラスチック、ゴム等の素材上に潤滑耐久性、低摩擦性、非粘着性、電気的特性等の機能を有する薄いフィルム状の強固な被膜を形成させることが可能です。主要な顧客は自動車機器、光学機器メーカー等の業界であります。

(2) ドライルーブ製品のコーティング加工

当社・子会社6社及び関連会社2社は、当社が製造したドライルーブ製品の機器へのコーティング加工を行っております。

主要な顧客は、自動車機器、光学機器、電気・電子機器、OA機器メーカー等でありますが、特に最近は省エネ及び環境保全関連の技術革新が顕著である自動車機器向けのコーティング加工が増加しております。

なお、ドライルーブ製品を構成する主成分に応じた、代表的な加工の対象となる機器の分類を示すと以下のとおりとなります。

構成主成分 / 加工対象機器

二硫化モリブデン / ワイパーブレード(注1)のフロントガラスとの摩擦部、キャブレター(注2)のバルブ部、ポンプのゴム粘着部等の高荷重低摩擦性、非粘着性等の性能が要求される自動車機器、電気・電子機器等

フッ素樹脂 / 燃料給排気等の自動制御機器の主要部、パワーステアリング(注3)・ミッション(注4)等の駆動伝達部、電子機器のキーボード・パネルスイッチ等の低荷重高耐久性、非粘着性等の性能が要求される自動制御機器、電気・電子機器、OA機器等

グラファイト / ワイパーブレードの駆動支持部の軸受け、CD・DVDプレーヤーの読取装置部、デジタルカメラのズームやシャッターの駆動部、カメラレンズの光量調節部等の高荷重高耐久性等の性能が要求される自動車機器、光学機器、電気・電子機器等

(注) 1.ワイパーブレードは、往復回転運動によりガラス面上の雨・ほこり等を取りながらガラス表面に薄く均一な水の膜を作りクリアな視界を確保するものです。

2.キャブレターは、空気に燃料であるガソリンを混ぜてシリンダーに送り込む装置で、気化器と訳されています。実際には霧吹きの原理によって空気中にガソリンを霧のように細かい粒にして混ぜるものです。

3.パワーステアリングは、運転者の操舵を補助する機構であり、この機構により運転者は軽い力で操舵することができます。

4.ミッションとは、走行速度に合わせてギアのポジションを操作し、大きなギアと小さなギアを組み合わせて回転をスムーズにする装置で、マニュアルトランスミッションとオートマトランスミッションがあります。

(3) ドライルーブ製品のコーティング加工法の技術指導当社は、ドライルーブ製品のコーティング加工を行う会社に対して、コーティング加工法の技術指導を行っております。当社が独自に開発したコーティング設備を提供して技術指導を実施することが当事業の特徴となっております。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年9月提出・S100Z3JC)。事業系統図は省いています。

03

東洋ドライルーブのグループの関係

親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。

主な子会社の業績

2026年度
  • DRILUBE(THAILAND)CO.,LTD.

    売上
    11億円
    経常利益
    4億円
    当期純利益
    3億円
    純資産
    14億円
  • 大分ドライルーブ株式会社議決権 100.0%

    売上
    7億円
    経常利益
    1億円
    当期純利益
    1億円
    純資産
    2億円

連結売上の10%を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。

そのほかの主な子会社

  • 広州徳来路博科技有限公司100.0%ドライルーブ製品のコーティング加工
  • DRILUBE(THAILAND)CO.,LTD..3.499.9%ドライルーブ製品のコーティング加工・表面処理加工
  • DRILUBE VIETNAM CO.,LTD.100.0%ドライルーブ製品のコーティング加工・表面処理加工
  • 長野ドライルーブ株式会社90.9%ドライルーブ製品のコーティング加工・表面処理加工
  • 大分ドライルーブ株式会社100.0%ドライルーブ製品のコーティング加工・表面処理加工売上 7億円・経常利益 1億円
  • 株式会社真永100.0%ドライルーブ製品のコーティング加工・表面処理加工

連結子会社 6社(有報に社名が載る主な会社は6社)。持分法適用関連会社など 2社。子会社の割合は議決権の所有割合(間接所有を含む)。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10%を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

東洋ドライルーブの配当政策

当社は、株主の皆さまへの利益還元を重要な経営課題の一つと認識し、経営体質を強化するための必要な内部留保と成果配分のバランスを勘案した上で、安定的な配当を継続していくことを基本方針としております。

内部留保資金につきましては、企業体質の強化及び設備投資等のために有効活用し、今後も事業の拡大に努めてまいる所存であります。

毎事業年度における配当の回数につきましては、中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことを基本的な方針としております。

今後につきましても、株主に対する利益還元を経営の重要な政策と位置づけ、利益の状況や将来の事業展開などを総合的に判断しながら、配当による利益還元を行っていく予定であります。

以上の方針に基づき、当期は1株当たり37.67円の配当(うち中間配当16.67円)を実施することを決定しました。この結果、当事業年度の配当性向は30.4%となりました。

当社は、「会社法第459条第1項の規定に基づき、取締役会の決議をもって剰余金の配当等を行なうことができる。」旨定款に定めております。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年9月提出)

1株配当と配当性向

東洋ドライルーブの1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
20204120.4
20214511.8
20224747.8
20235722.3
20249634.5
20257130.4

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

東洋ドライルーブの株主優待

2026年9月提出の有報

「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

東洋ドライルーブの大株主(上位10名)

2026年6月末
東洋ドライルーブの大株主
順位株主持株比率(%)
1飯野 光彦23.10
2飯野 光俊8.50
3飯野 玲子8.00
4株式会社スター・ライツ・クリエイト7.80
5飯野 佐保里5.30
6株式会社TNNアドバイザーズ5.20
7株式会社ウベモク3.80
8川村 美也子2.50
9中野 香2.40
10宮下 英尚2.10

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は68.70%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円4751484649555556643739475254
営業利益億円———23642543787
営業利益率%———4.26.810.76.53.67.112.26.713.915.012.5
当期利益億円33314653563676
EPS円241.4227.8251.741.4273.1441.0381.7197.8342.1145.083.7155.4177.0152.0

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高10.2百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益1.3百万円2025年度・逆算
平均年齢42.1歳2025年度
平均勤続年数15.1年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

東洋ドライルーブの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率4.3%2025年度業種の中央値 6.2%(化学165社)
男性の育児休業取得率記載なし有報のXBRLに記載が無い
男女の賃金の差異60.5%2025年度業種の中央値 73.5%(化学165社)
女性役員比率13.0%2025年度業種の中央値 17.0%(化学180社)2022:13.0 2023:11.0 2024:11.0 2025:13.0役員8名のうち女性1名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長 飯野 光彦
本店の所在地
東京都世田谷区代沢一丁目26番4号
決算期
6月
市場・業種
東証スタンダード / 化学
役員
8名(うち女性1名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年9月提出)。

東洋ドライルーブの沿革

  1. 1962年7月当社設立(資本金5,000千円) 米国Drilube社(現:All Metals Processing社)の販売代理店として、同社のドライルーブ製品の輸入販売を開始
  2. 1975年4月神奈川県相模原市に橋本研究所完成、ドライルーブ製品の製造を開始
  3. 1980年8月東京都世田谷区に本社新社屋完成
  4. 1982年8月神奈川県相模原市に相模原工場完成、ドライルーブ製品のコーティング加工事業を開始
  5. 1985年3月群馬県太田市に太田工場完成
  6. 1987年3月神奈川県相模原市に相模原第二工場完成
  7. 1988年3月愛知県春日井市に愛知工場完成
  8. 1989年10月神奈川県愛甲郡愛川町に神奈川工場・研究所完成、相模原工場・同 第二工場を集約、橋本研究所移転
  9. 1998年8月愛知県春日井市に愛知新工場完成、愛知工場を移転
  10. 2002年5月香港に子会社の香港塗頼潤滑有限公司を設立
  11. 2002年6月中国広東省中山市の中山市三民金属処理有限公司(現 関連会社)に資本参加
  12. 2003年3月品質マネジメントシステムの国際規格ISO9001を認証取得
  13. 2003年12月香港塗頼潤滑有限公司を清算
  14. 2004年8月群馬県太田市に群馬工場完成、太田工場を移転
沿革の続き(あと14件・2026年まで)
  1. 2004年8月中国江蘇省昆山市に合弁会社の昆山三民塗頼電子材料技術有限公司を設立(合弁相手会社:香港三和金属処理有限公司)
  2. 2004年10月環境マネジメントシステムの国際規格ISO14001を認証取得
  3. 2006年8月昆山三民塗頼電子材料技術有限公司(現 関連会社)の工場設備竣工、操業を開始
  4. 2008年1月中国広東省広州市に広州徳来路博科技有限公司(現 連結子会社)を設立
  5. 2008年2月ジャスダック証券取引所に株式を上場
  6. 2010年4月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQ市場に上場
  7. 2010年7月タイ国チョンブリー県にDRILUBE(THAILAND)CO.,LTD. (ドライルーブ・タイランド)(現 連結子会社)を設立
  8. 2013年3月ベトナム社会主義共和国ハナム省に子会社のDRILUBE VIETNAM CO.,LTD. (ドライルーブ・ベトナム)(現 連結子会社)を設立
  9. 2013年7月東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場
  10. 2019年4月長野県上伊那郡箕輪町の長野ドライルーブ株式会社を連結子会社化
  11. 2020年7月大分県中津市に大分ドライルーブ株式会社を連結子会社化
  12. 2022年4月2022年4月4日に東京証券取引所の市場区分の見直しによりJASDAQ(スタンダード)からスタンダード市場へ移行
  13. 2023年3月静岡県焼津市にある株式会社真永を連結子会社化
  14. 2026年1月普通株式1株につき3株の割合で株式分割を実施

有価証券報告書【沿革】より(2026年9月提出・S100Z3JC)。会社が書いたとおりに載せています。

化学で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。化学の197社から選んでいます。

化学の会社を条件で探す →

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100BDYP、S100E6EC、S100H0CT、S100JRKG、S100MHE4、S100P91M、S100RXMM、S100UFN3、S100WR11、S100Z3JC一次資料

検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。

画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。

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