下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社と連結子会社４社（「NIX OF AMERICA」、「香港日幸有限公司」、「上海日更国際貿易有限公司」及び「NIX (THAILAND) LTD.」）、持分法適用関連会社１社（「珠海立高精機科技有限公司」）の計６社で構成され、工業用プラスチック製品の企画・開発・製造・販売を主な事業としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2025年12月提出）
2025年度の売上収益は44億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3091番目、化学197社のうち188番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.2%です。平均年間給与は480.5万円（2025年度・提出会社単体）で、化学197社のうち192番目。平均年齢は46.3歳、平均勤続年数は17.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ニックスと同業2社を、ダッシュボードで並べる川上塗料・東洋ドライルーブと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 川上塗料・東洋ドライルーブと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
ニックス 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社グループは、当社と連結子会社４社（「NIX OF AMERICA」、「香港日幸有限公司」、「上海日更国際貿易有限公司」及び「NIX (THAILAND) LTD.」）、持分法適用関連会社１社（「珠海立高精機科技有限公司」）の計６社で構成され、工業用プラスチック製品の企画・開発・製造・販売を主な事業としております。
販売については、国内市場において、事務機器業界・生産設備業界・自動車業界・住宅設備業界・環境衛生業界等に対して直接販売を行っている他、専門商社及び販売代理店を通じて販売を行っております。海外市場においては、北米地区向けには連結子会社の「NIX OF AMERICA」を通じて、同様に中国他アジア市場向けには連結子会社の「香港日幸有限公司」、「上海日更国際貿易有限公司」、「NIX (THAILAND) LTD.」を通じて、その他の地域向けには国内外の商社等を通じて製品を販売しております。
当社グループの事業及び製品種類は、次のとおりであります。
工業用プラスチック部品事業
製品区分別
(1）工業用プラスチック・ファスナー及びプラスチック精密部品
①プラスチック・ファスナー
自動車・電気・電子・OA・通信・住宅設備分野向けで、部品を「留める」、電線を「束ねる」、金属のエッジから「保護する」等の用途に使われ、強度、耐熱性等高い特性を有するエンジニアリング・プラスチック素材を使った精密機能部品です。電気・電子機器のリサイクル問題に対応して開発されたワンタッチで着脱可能なリサイクルファスナーや、高温環境でも使用可能な耐熱ファスナー等があります。
②ＮＩＸＡＭ応用製品
自社開発したオリジナル・プラスチック素材（NIXAMⓇ）を採用した成形製品で、住宅設備業界・環境衛生業界等に供給しており、それぞれ特殊機能を有するところに特徴があります。
(2）生産設備治具
ラック
組立生産工場にて、電子部品の自動実装機（マウンター）用治具としてプリント基板の移送保管に使用します。軽量で、基板サイズに合わせて工具を使わずワンタッチで収納幅が調節可能な点に特徴があります。
(3）その他
金型
プラスチック製品を成形するための金型です。鋼鉄等の金属によって目的の形状をつくり、プラスチック材料を溶かしてその形状に転写・冷却することにより同じ製品を大量に成形するための治具です。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2025年12月提出・S100XC1P）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
香港日幸有限公司議決権 100.0%
NIX OF AMERICA議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
連結子会社 4社（有報に社名が載る主な会社は4社）。持分法適用関連会社など 1社。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「②目標とする経営指標2027年９月期を達成年度とする中期経営計画を策定し、売上高営業利益率10％を目標としております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主への還元を第一として、配当原資確保のための収益力を強化し、継続的かつ安定的な配当を行うことを基本方針としております。当社の剰余金の配当は、年１回の期末配当を基本的な方針としており、配当の決定機関は株主総会としておりましたが、2018年12月22日開催の定時株主総会において、取締役会の決議によって剰余金の配当を行うことができる旨の定款変更を決議しております。
第95期の利益配当につきましては、継続的な安定配当の基本方針のもと、普通配当として１株当たり１株当たり20円としております。内部留保資金の使途につきましては、今後の事業展開への備えと研究開発費用として投入していくこととしております。
有価証券報告書【配当政策】より（2025年12月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 5 | — |
| 2021 | 15 | 22.5 |
| 2022 | 20 | 29.4 |
| 2023 | 20 | 77.9 |
| 2024 | 20 | 27.8 |
| 2025 | 20 | 72.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社SKコーポレーション | 9.04 |
| 2 | NIX従業員持株会 | 7.33 |
| 3 | 中島幹夫 | 6.01 |
| 4 | 青木一英 | 5.36 |
| 5 | 青木洋明 | 4.30 |
| 6 | 青木達也 | 3.87 |
| 7 | 中島とし子 | 3.17 |
| 8 | 青木伸一 | 2.96 |
| 9 | 中島忠政 | 2.83 |
| 10 | 中島和紀 | 2.83 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は47.74%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 37 | 36 | 43 | 44 | 40 | 44 | 45 | 43 | 36 | 41 | 45 | 45 | 44 | 44 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 4 | 1 | 3 | 4 | 3 | 0 | 2 | 2 | 3 | 2 | 2 |
| 営業利益率% | — | — | — | 8.6 | 2.9 | 7.8 | 8.1 | 6.0 | 0.0 | 4.6 | 4.5 | 7.4 | 4.9 | 4.8 |
| 当期利益億円 | 1 | 1 | 2 | 4 | 1 | 3 | 3 | 2 | -0 | 2 | 2 | 2 | 2 | 2 |
| EPS円 | 40.5 | 41.1 | 96.6 | 160.7 | 44.1 | 125.8 | 129.8 | 94.6 | -11.4 | 85.0 | 92.5 | 67.5 | 78.4 | 83.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2025年12月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2025年12月提出・S100XC1P）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。化学の197社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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