下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は591億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1245番目、サービス業542社のうち72番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+6.7%です。平均年間給与は540.1万円（2025年度・提出会社単体）で、サービス業538社のうち357番目。平均年齢は31.0歳、平均勤続年数は4.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
エンと同業2社を、ダッシュボードで並べるクリーク・アンド・リバー社・ナックと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ クリーク・アンド・リバー社・ナックと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループの報告セグメントは、「人材サービス事業」の単一セグメントとなります。2026年３月31日現在、当社及び連結子会社14社によって構成されております。
人材サービス事業における主な提供サービス内容は次のとおりであります。
主なサービス名 ／ サービス内容 ／ 事業主体
「エン転職」 ／ 総合転職情報サイト ／ エン㈱
「engage」 ／ 採用支援 HR－Techサービス
「AMBI」 ／ 若手ハイキャリア特化型求人サイト 人財プラットフォームサービス
「ミドルの転職」 ／ ミドル世代向けハイクラス求人サイト 人財プラットフォームサービス
「エン派遣」 ／ 人材派遣会社の集合サイト
「エンバイト」 ／ アルバイト求人情報サイト
「エン エージェント」 ／ 人材紹介
「iroots」 ／ 新卒学生向けスカウト サービス
「back check」 ／ オンライン完結型リファレンスチェック
企業の人材活躍を支援する各種サービスの提供
人事制度、評価制度コンサルティング
「en world」 ／ 日本国内のグローバル企業 向け人材紹介及び人材派遣 ／ エンワールド・ジャパン㈱
「Vietnam Works」 「Navigos Search」 ／ ベトナムにおける求人広告 サイト及び人材紹介 ／ Navigos Group Vietnam Joint Stock Company
「New Era India」 ／ インドにおける人材紹介 ／ New Era India Consultancy Pvt. Ltd.
インドにおけるIT人材派遣 ／ Future Focus Infotech Pvt. Ltd.
採用管理システム・業務管理システムの提供 ／ ㈱ゼクウ
「エンSX」 ／ セールス・マーケティング支援 ／ エンSX㈱
「PRO SCOUT」 ／ ダイレクトリクルーティング採用におけるRPO支援 ／ ㈱VOLLECT
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YGWT）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
エンワールド・ジャパン株式会社議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 475億円・利益 116億円・従業員 3,275人
売上 12億円・利益 1億円・従業員 76人
連結子会社 4社（有報に社名が載る主な会社は4社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2018年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、中長期的な利益成長の観点から、事業ステージに応じた適切な投資を図りつつ、株主価値向上に資するМ＆Ａや出資など戦略的な投資を行っていくことを基本方針としております。また、株主還元を強化することを掲げ、利益配当金につきましては経営成績、財政状態および今後の事業展開に備えるための内部留保も勘案のうえ実施することを基本方針としております。
上記方針に則り、2026年3月期の配当金につきましては、配当性向50%である1株当たり32円70銭の配当を実施することに決定いたしました。
なお、当社は連結配当規制適用会社であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 37.10 | 53.9 |
| 2021 | 70.10 | 42.8 |
| 2022 | 70.10 | 117.4 |
| 2023 | 70.10 | 99.6 |
| 2024 | 70.10 | 40.9 |
| 2025 | 32.70 | 80.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 越智 通勝 | 11.61 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 10.16 |
| 3 | 一般財団法人エン人材教育財団 | 8.10 |
| 4 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 7.06 |
| 5 | 有限会社えん企画 | 5.79 |
| 6 | JP JPMSE LUX RE UBS AG LONDON BRANCH EQ CO | 4.31 |
| 7 | 越智 明之 | 3.91 |
| 8 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044 | 2.91 |
| 9 | BNP PARIBAS LONDON BRANCH FOR PRIME BROKERAGE SEGREGATION ACC FOR THIRD PARTY | 2.89 |
| 10 | BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC) | 2.75 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は59.49%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 136 | 168 | 196 | 261 | 317 | 407 | 487 | 568 | 427 | 545 | 677 | 677 | 657 | 591 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 51 | 69 | 96 | 117 | 110 | 78 | 96 | 42 | 52 | 59 | 40 |
| 営業利益率% | — | — | — | 19.6 | 21.6 | 23.6 | 23.9 | 19.4 | 18.2 | 17.7 | 6.3 | 7.6 | 9.0 | 6.7 |
| 当期利益億円 | 15 | 28 | 25 | 28 | 40 | 64 | 81 | 71 | 35 | 66 | 27 | 42 | 76 | 26 |
| EPS円 | 34.9 | 62.8 | 56.3 | 60.8 | 88.0 | 139.9 | 179.0 | 156.2 | 78.2 | 147.7 | 61.0 | 102.4 | 186.8 | 66.4 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YGWT）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。サービス業の541社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
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