下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は229億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1995番目、情報・通信業591社のうち143番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+14.7%です。平均年間給与は680.2万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち238番目。平均年齢は39.2歳、平均勤続年数は9.4年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
スペースシャワーＳＫＩＹＡＫＩホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べるアイティフォー・ＪＤＳＣと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ アイティフォー・ＪＤＳＣと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
「コンテンツ」セグメントにつきましては、株式会社スペースシャワーネットワーク及びインフィニア株式会社、「ソリューション」セグメントにつきましては、株式会社SKIYAKI、株式会社SPACE SHOWER FUGA及びスペースシャワーエンタテインメントプロデューシング株式会社が主に担当しております。
また、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。
当社グループの各事業内容につきましては、次のとおりであります。（2026年３月31日現在）
報告セグメント ／ 主な事業内容
コンテンツ ／ ・イベント事業 ・ライブハウス事業 ・アーティストマネジメント事業 ・レーベル・エージェント事業 ・有料放送事業 ・オンデマンド事業 ・エンタテインメントカフェ事業
ソリューション ／ ・プラットフォーム事業 ・EC・MD事業 ・アライアンス事業 ・ディストリビューション事業 ・映像制作事業
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YHJ3）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 116億円・利益 7億円・従業員 184人
売上 113億円・利益 13億円・従業員 123人
連結子会社 6社（有報に社名が載る主な会社は6社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「＜定量目標＞2027年度までに以下の定量目標を実現する・連結売上高260億円・連結営業利益24億円（営業利益率9％）・連結EBITDA30億円・ROE15％超＜定性目標＞・「コンテンツ」セグメントの成長により「ソリューション」セグメントの収益が増加し、…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社グループは、2026年３月期～2028年３月期中期経営計画期間中は、継続的な増配を行っていくことを最優先に、連結配当性向40％～50％を目標に累進配当を継続することを基本方針とし、事業領域の拡大に寄与する投資やＭ＆Ａを推進しつつ、財務状況やＲＯＥ水準などを総合的に勘案し、収益の拡大に伴って得た成果を「配当」という形で、株主の皆様へ直接還元してまいります。かかる方針のもと、急速に変化する市場環境に的確に対応し、競争力と収益力を強化するための再投資に備えた内部資金の確保も念頭におきながら、業績、財政状態及び配当性向等を総合的に勘案して、配当額を決定することとしております。
当社は、年１回の期末配当を行うことを基本方針としております。また、当社は会社法第454条第５項に規定する中間配当をすることができる旨を定款に定めております。剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当を行う場合には取締役会であります。
当連結会計年度につきましては、配当性向及び将来の事業投資等を総合的に勘案して、１株当たり配当金は普通配当25円とさせていただく予定であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 10 | -39.0 |
| 2021 | 10 | 41.4 |
| 2022 | 10 | 20.1 |
| 2023 | 10 | 79.1 |
| 2024 | 13 | 123.2 |
| 2025 | 25 | 129.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
株主優待制度
（１）対象となる株主
３月31日又は９月30日現在の株主名簿に記録された当社株式100株（１単元)以上を保有する株主
（２）株主優待の内容
権利確定日 ／ 内容 ／ 数量 ／ 備考
３月末日 ／ デジタルギフト®500円相当 ／ 100株以上 １回 ／ －
９月末日 ／ 当社グループの開催する音楽ライブイベントへの招待抽選権 ／ 100株～499株 1口 ／ （注）
500株～999株 5口
1,000株以上 10口
（注）イベント開催発表の後、株主様専用サイトにご招待対象イベントを順次掲載いたします。11月～翌年10月開催の全てのイベントに抽選申し込みいただけます。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | カルチュア・コンビニエンス・クラブ㈱ | 17.05 |
| 2 | 伊藤忠商事㈱ | 10.13 |
| 3 | ㈱フジ・メディア・ホールディングス | 10.13 |
| 4 | ＫＤＤＩ㈱ | 9.20 |
| 5 | ㈱Ａｒａｒｉｋ | 3.88 |
| 6 | 宮瀬卓也 | 2.36 |
| 7 | INTERACTIVE BROKERS LLC | 1.42 |
| 8 | 本多智洋 | 1.39 |
| 9 | 大和証券㈱ | 1.32 |
| 10 | 木原直哉 | 1.06 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は57.99%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 117 | 116 | 118 | 129 | 148 | 151 | 149 | 157 | 115 | 137 | 152 | 161 | 206 | 229 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 1 | 6 | 6 | 3 | 1 | -5 | 0 | 2 | 6 | 9 | 20 |
| 営業利益率% | — | — | — | 0.9 | 4.0 | 3.9 | 1.7 | 0.7 | -3.9 | 0.0 | 1.0 | 3.8 | 4.2 | 8.6 |
| 当期利益億円 | 2 | 1 | 1 | 1 | 4 | 3 | 1 | 1 | -2 | 6 | 3 | 3 | 3 | 12 |
| EPS円 | 15.6 | 8.1 | 10.6 | 5.1 | 30.9 | 29.4 | 13.0 | 6.9 | -18.6 | 51.8 | 41.7 | 33.4 | 17.3 | 73.1 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YHJ3）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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