2012年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は56億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2947番目、サービス業542社のうち380番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−0.3%です。平均年間給与は442.7万円（2025年度・提出会社単体）で、サービス業538社のうち482番目。平均年齢は39.6歳、平均勤続年数は10.3年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
城南進学研究社と同業2社を、ダッシュボードで並べる令和アカウンティング・ホールディングス・プログリットと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 令和アカウンティング・ホールディングス・プログリットと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社及び当社の関係会社は当社、連結子会社（(株)久ケ原スポーツクラブ、(株)リンゴ・エル・エル・シー、(株)城南ナーサリー、(株)アイベック、(株)城南KIDS、(株)イオマガジン、非連結子会社（(株)ジェー・エル・ティー・シー）の計８社で構成されており、教育事業及びスポーツ事業に取り組んでおります。
教育事業では主に大学受験を目指す高校卒業生・現役高校生を対象とした「城南推薦塾」、個別指導教室「城南コベッツ」、映像授業専門教室「河合塾マナビス」、乳幼児教室「Kubotaのうけん/あたまGYM」、児童向け英語教室「ズー・フォニックス・アカデミー」、学童保育「放課後ホームステイE-CAMP」、東京都認証保育所「城南ルミナ保育園」、小規模認可保育園「ふぇありぃ保育園」、算数教室「りんご塾」などの運営を行っております。また、(株)リンゴ・エル・エル・シーが運営するTOEFL等の留学試験専門予備校「LINGO L.L.C.」、(株)城南ナーサリーが運営する小規模認可保育園「星のおうち」などがあります。さらに、(株)アイベックが運営する企業向けビジネス英語研修や英会話スクール、(株)城南KIDSが運営する児童英語教室などがあります。また、デジタル教材・ソリューション部門では出張授業やオンライン学習教材「デキタス」や総合型・学校推薦型選抜対策指導をサポートするWEBアプリサービス「推薦ラボ」の販売を行っております。
なお、(株)リンゴ・エル・エル・シーは、2026年１月20日開催の取締役会において、2026年１月31日をもって解散することを決議し、現在清算期間中であります。
スポーツ事業については連結子会社である(株)久ケ原スポーツクラブがスイミングクラブ及びスポーツジムの運営を行っております。
セグメント・部門別 ／ 売上高構成比率(％)
第43期 (自 2024年４月１日 至 2025年３月31日) ／ 第44期 (自 2025年４月１日 至 2026年３月31日)
個別指導部門(直営) ／ 16.6 ／ 14.6
個別指導部門(ＦＣ) ／ 5.1 ／ 5.2
映像授業部門 ／ 28.2 ／ 30.8
児童教育部門 ／ 33.1 ／ 33.5
デジタル教材・ソリューション部門 ／ 5.4 ／ 5.9
その他 ／ 5.0 ／ 3.4
教育事業 計 ／ 93.4 ／ 93.5
スポーツ部門 ／ 6.6 ／ 6.5
スポーツ事業 計 ／ 6.6 ／ 6.5
合計 ／ 100.0 ／ 100.0
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YKMH）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 53億円・利益 0億円・従業員 378人
売上 4億円・利益 0億円・従業員 16人
連結子会社 6社（有報に社名が載る主な会社は6社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主に対する利益還元を経営の重要課題の一つとして認識しております。そのために、安定的な経営基盤の確保と株主資本利益率の向上に努め、今後の事業展開と経営体質の強化に備えて内部留保を図るとともに、業績とのバランスを勘案しつつ、期末配当として年一回の剰余金の配当を実施していくことを基本方針としております。
当社は会社法第459条の規定に基づき、取締役会の決議によって剰余金の配当を行うことができる旨を定めております。また、当社は中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
2025年３月期は設備投資や財務状況を総合的に勘案し、誠に遺憾ながら無配とさせていただきましたが、当期の剰余金の配当につきましては、財務体質の改善が順調に推移したことから復配を実施いたします。また、2025年９月11日に、組織全体の機能やパフォーマンスを高め、持続的な成長を実現するため、代表取締役社長の異動を含む、社内体制の刷新を行いました。これに伴い、攻めの収益構造改革をさらに推進し、将来の成長ドライバーとなる戦略的課題に集中的に取り組んでまいります。そこで、このたびの社内体制の刷新を記念し、１株当たり２円の記念配当を実施することといたします。
これにより期末配当金は、普通配当５円と記念配当２円を合わせ、１株当たり７円とさせていただきました。
次期の配当金につきましては、上記の基本方針に基づき、１株あたり５円を予定しております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2019 | 10 | 29.1 |
| 2020 | 5 | -4.2 |
| 2021 | 5 | -5.1 |
| 2022 | 5 | -12.5 |
| 2023 | 5 | -15.5 |
| 2025 | 7 | 55.3 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年３月31日現在の当社株主名簿に記載された当社株式１単元(100株)以上保有で、かつ１年以上継続保有されている株主に対し、1,000円分・2,000円分・5,000円分のQUOカードを贈呈いたします。
基準日 ／ 保有株式数 ／ 継続保有期間 ／ 株主優待内容
３月31日現在 ／ １単元(100株)以上 ／ ※１年以上 ／ QUOカード1,000円分贈呈
５単元(500株)以上 ／ QUOカード2,000円分贈呈
10単元(1,000株)以上 ／ QUOカード5,000円分贈呈
※「１年以上継続保有」とは、毎年３月31日および９月30日を基準日とする株主名簿に、優待基準日から遡って同一の株主番号で、連続して３回以上、100株以上の保有が記録されていることといたします。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 有限会社シモムラ | 32.37 |
| 2 | 株式会社学研ホールディングス | 4.81 |
| 3 | 下村 友里 | 4.56 |
| 4 | 山崎 杏里 | 4.56 |
| 5 | 深堀 和子 | 3.85 |
| 6 | 下村 勝己 | 3.43 |
| 7 | 株式会社日本カストディ銀行（信託Ｅ口） | 3.37 |
| 8 | みずほ信託銀行株式会社（信託口） | 2.70 |
| 9 | 小川 由晃 | 2.50 |
| 10 | 深堀 雄一郎 | 1.44 |
| 11 | 深堀 泰弘 | 1.44 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位11名の合計は65.03%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 53 | 56 | 62 | 67 | 69 | 70 | 69 | 67 | 57 | 63 | 59 | 59 | 56 | 56 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 3 | 3 | 3 | -4 | -7 | -6 | 1 | -0 | 0 | -2 | 1 |
| 営業利益率% | — | — | — | 4.8 | 4.8 | 4.3 | -5.5 | -10.1 | -11.2 | 1.2 | -0.6 | 0.5 | -4.1 | 1.4 |
| 当期利益億円 | 2 | 1 | 3 | 1 | 2 | 1 | -5 | 3 | -11 | -6 | -1 | -1 | -4 | 0 |
| EPS円 | 21.6 | 17.6 | 36.5 | 10.6 | 23.9 | 17.6 | -67.1 | 37.2 | -131.2 | -79.6 | -17.2 | -15.2 | -52.4 | 0.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YKMH）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。サービス業の541社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。