下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社(東邦化学工業株式会社)及び子会社７社で構成され、化学工業製品事業として、界面活性剤、樹脂、化成品、スペシャリティーケミカル等の製造販売を主たる業務とし、更にその他の事業として環境調査測定・分析業務、市場調査等の業務を展開しています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は536億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1321番目、化学197社のうち100番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.7%です。平均年間給与は699.0万円（2025年度・提出会社単体）で、化学197社のうち109番目。平均年齢は41.2歳、平均勤続年数は17.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
東邦化学工業と同業2社を、ダッシュボードで並べる有沢製作所・共和レザーと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 有沢製作所・共和レザーと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社(東邦化学工業株式会社)及び子会社７社で構成され、化学工業製品事業として、界面活性剤、樹脂、化成品、スペシャリティーケミカル等の製造販売を主たる業務とし、更にその他の事業として環境調査測定・分析業務、市場調査等の業務を展開しています。
セグメントの区分ごとの事業の内容は次のとおりであります。
(1) ／ 界面活性剤 ／ 当社が製造販売するほか、連結子会社近代化学工業㈱で製造し当社に販売しており、連結子会社東邦化学(上海)有限公司で製造し連結子会社東邦化貿易(上海)有限公司に販売しています。また、東邦化貿易(上海)有限公司は当社及び東邦化学(上海)有限公司からの購入製品を販売しています。
(2) ／ 化成品 ／ 当社が製造販売するほか、連結子会社懐集東邦化学有限公司で製造販売し一部を当社及びTOHO CHEMICAL (THAILAND) CO.,LTD.並びに恵州市東邦化学有限公司で購入しています。また、東邦化学(上海)有限公司は製造を行っています。東邦化貿易(上海)有限公司は当社と東邦化学(上海)有限公司及び懐集東邦化学有限公司からの購入製品を販売しています。恵州市東邦化学有限公司は製造販売を行っています。
(3) ／ 樹脂・スペシャリティー ケミカル ／ 当社が製造販売するほか、連結子会社東邦化学(上海)有限公司で製造し連結子会社東邦化貿易(上海)有限公司に販売しています。また、東邦化貿易(上海)有限公司は当社及び東邦化学(上海)有限公司からの購入製品を販売しています。
(4) ／ その他 ／ 環境調査測定・分析業務を㈱横須賀環境技術センターが行っています。また、東邦化貿易(上海)有限公司が市場調査等の業務を行っています。
当社グループの事業にかかわる位置付けの概要図は次のとおりであります。
(注) TOHO CHEMICAL (THAILAND) CO.,LTD.及び恵州市東邦化学有限公司は、実質的な支配関係にあるため、子会社とみなしています。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YGU8）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 255億円・利益 8億円・従業員 416人
売上 166億円・利益 8億円・従業員 219人
売上 66億円・利益 3億円・従業員 107人
売上 48億円・利益 1億円・従業員 73人
売上 2億円・利益 0億円・従業員 8人
連結子会社 5社（有報に社名が載る主な会社は5社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社の基本的な考え方は、配当の充実と内部留保の重視の両者をバランスさせていくことにあります。すなわち、収益力の強化を図りながら、株主各位に収益に対応した配当を充実させる一方、内部留保は、今後の事業発展と将来にわたる安定した収益確保のために必要な研究開発費や設備投資に備え、併せて財務体質の強化につなげていこうとするものであります。
当社の剰余金の配当は、期末配当の年１回を基本的な方針としており、この剰余金の配当の決定機関は株主総会であります。なお、当社は毎年９月30日を基準日として、中間配当を行うことができる旨を定款に定めており、この決定機関は取締役会であります。
なお、基準日が当事業年度に属する2026年３月期の期末配当は、2026年６月25日開催の第89回定時株主総会の議案（決議事項）として、１株につき年22円とすることを提案する予定であります。その配当金の総額予定は、462百万円であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 15 | 34.4 |
| 2021 | 15 | 28.6 |
| 2022 | 15 | 25.8 |
| 2023 | 17 | 73.8 |
| 2024 | 20 | 35.3 |
| 2025 | 22 | 36.8 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
(1) 対象となる株主様
３月31日現在の当社株主名簿に記載又は記録されており、１単元(100株)以上の株式を１年以上継続して(※)保有する株主様。
※「１年以上継続して」保有するとは、毎年３月31日及び９月30日現在の当社株主名簿に同一株主番号で、基準日を含めて継続して１単元100株以上を保有した状態で３回以上連続して記載又は記録されることをいいます。
(2) 株主優待の内容
株数 優待内容
100株以上 1,000円分のQUOカード
※１年以上継続保有の株主様のみ対象。
※２年以上継続保有の場合、300株以上500株未満の株主様には4,000円分のQUOカードを、500株以上の株主様は8,000円分のQUOカードを贈呈します。
(3) 贈呈の時期
毎年１回、６月下旬にお送りする「定時株主総会決議ご通知」に同封を予定しております。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 東邦化学工業取引会社持株会 | 16.55 |
| 2 | 中崎 龍雄 | 12.02 |
| 3 | 三井物産株式会社 | 5.86 |
| 4 | 株式会社三井住友銀行 | 4.99 |
| 5 | 東邦化学工業従業員持株会 | 4.40 |
| 6 | 東京応化工業株式会社 | 4.17 |
| 7 | 株式会社日本カストディ銀行(三井住友信託銀行再信託分・三井化学株式会社退職給付信託口) | 3.75 |
| 8 | 三井住友信託銀行株式会社 | 2.88 |
| 9 | 阪和興業株式会社 | 1.53 |
| 10 | 三井住友海上火災保険株式会社 | 1.46 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は57.67%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 352 | 380 | 415 | 391 | 385 | 428 | 453 | 422 | 406 | 499 | 554 | 506 | 536 | 536 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 12 | 22 | 24 | 22 | 20 | 14 | 13 | 14 | 8 | 18 | 21 |
| 営業利益率% | — | — | — | 3.0 | 5.7 | 5.6 | 4.9 | 4.8 | 3.4 | 2.7 | 2.5 | 1.5 | 3.4 | 3.9 |
| 当期利益億円 | 7 | 4 | 0 | -2 | 3 | 10 | 19 | 14 | 10 | 14 | 10 | 5 | 15 | 15 |
| EPS円 | 33.2 | 19.4 | 0.7 | -10.8 | 14.9 | 46.8 | 89.5 | 64.6 | 47.1 | 65.4 | 46.3 | 26.0 | 73.4 | 72.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YGU8）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。化学の197社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
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