下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社（株式会社テイクアンドギヴ・ニーズ）及び当社の連結子会社５社により構成され、国内ウェディング事業を中心に事業を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年3月提出）
2025年度の売上収益は357億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1652番目、サービス業542社のうち121番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+12.2%です。平均年間給与は464.5万円（2025年度・提出会社単体）で、サービス業538社のうち463番目。平均年齢は32.3歳、平均勤続年数は6.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
テイクアンドギヴ・ニーズと同業2社を、ダッシュボードで並べるビケンテクノ・ビーウィズと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ビケンテクノ・ビーウィズと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社（株式会社テイクアンドギヴ・ニーズ）及び当社の連結子会社５社により構成され、国内ウェディング事業を中心に事業を展開しております。
当社グループの事業内容及び当該事業における当社と関係会社の位置付け等は以下のとおりであります。なお、当社グループは国内ウェディング事業の単一セグメントですが、投資者の理解を容易にする観点から、実態に即した事業区分ごとに記載しております。
（１）国内ウェディング事業
主にウェディング事業及びホテル事業を行っております。
① ウェディング事業
事業区分 ／ サービスの内容
ハウスウェディング事業 ／ 全国に直営の邸宅型式場を配し、貸切りによる挙式・披露宴の企画・運営サービスを提供
コンサルティング事業 ／ ホテルやレストラン等、他社の婚礼部門の運営受託及びコンサルティング
その他 ／ ドレスショップやレストランの運営等、ウェディング関連サービスを提供
② ホテル事業
「TRUNK(HOTEL)」ブランドで国内初となるブティックホテルを出店・運営しております。
（２）その他
主に婚礼に関連する周辺サービスを提供しております。
事業区分 ／ サービスの内容
金融・クレジット事業 ／ 式・披露宴を実施する新郎新婦を資金面からサポートするブライダルローンの提供等
旅行事業 ／ オーダーメイドのハネムーンや、海外ウェディングに伴う旅行等の提案・手配
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XVY3）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
株式会社TRUNK議決権 51.3%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 345億円・利益 30億円・従業員 1,704人
売上 12億円・利益 4億円・従業員 36人
連結子会社 5社（有報に社名が載る主な会社は5社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社グループは、企業の継続的な成長を実現するための投資を行いつつ、株主の皆様への利益還元を適正かつ安定的に行うことを基本方針としております。また、当社グループの強固な財務基盤を維持しつつ、継続的な配当を行う方針をさらに明確にするため、株主資本配当率（ＤＯＥ）3.0％以上を指標として採用しております。
当社は、剰余金の配当を中間配当及び期末配当の年２回行うことを基本的な方針としております。これらの剰余金の配当は、会社法第459条の規定に基づき、取締役会の決議によって行う事ができる旨を定款に定めております。
当事業年度は決算期変更に伴い、2025年４月から2025年12月までの９か月間の変則決算となっております。このため当事業年度の１株当たりの配当金額は、中間配当は実施せず、期末配当は31円となりました。
次期(2026年12月期)の１株当たり配当金額は、中間配当20円、期末配当20円の合計40円を予定しております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2018 | 15 | 12.0 |
| 2019 | 20 | 24.1 |
| 2022 | 20 | 8.0 |
| 2023 | 20 | 39.2 |
| 2024 | 40 | 18.3 |
| 2025 | 31 | — |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 野 尻 佳 孝 | 16.85 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 9.13 |
| 3 | 株式会社東京ウエルズ | 7.10 |
| 4 | TSUNAGU INVESTMENTS PTE.LTD. | 5.76 |
| 5 | 株式会社ＳＢＩ証券 | 4.05 |
| 6 | 株式会社ユニマットライフ | 3.75 |
| 7 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 3.32 |
| 8 | ウェルズ通商株式会社 | 3.01 |
| 9 | NOMURA SINGAPORE LIMITED CUSTOMER SEGREGATED A/C FJ-1309 | 1.95 |
| 10 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140040 | 1.92 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は56.77%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 528 | 607 | 593 | 595 | 602 | 646 | 669 | 637 | 200 | 395 | 455 | 470 | 477 | 357 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 15 | 24 | 28 | 43 | 36 | -112 | 21 | 37 | 42 | 41 | 16 |
| 営業利益率% | — | — | — | 2.6 | 4.1 | 4.3 | 6.4 | 5.6 | -55.8 | 5.3 | 8.1 | 8.9 | 8.6 | 4.5 |
| 当期利益億円 | 11 | 14 | 10 | 2 | 4 | 9 | 23 | 10 | -162 | 19 | 41 | 18 | 35 | -1 |
| EPS円 | 83.2 | 105.6 | 77.8 | 17.8 | 27.9 | 68.6 | 176.3 | 77.5 | -1,250.7 | 128.9 | 300.8 | 113.6 | 243.2 | -5.3 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XVY3）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。サービス業の541社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。