表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2016年度は日本基準、2018年度以降は日本基準）。
2012〜2016年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ全体で保有する豊富なサービスから生まれてくるコンテンツIPを活用し、ゲーム、マンガ、アニメ、グッズ、オンラインくじなど、多種多様なサービスラインナップでお客様に提供することにより、様々なエンターテインメント分野に対して国内外でクロスメディア展開を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年5月提出）
2025年度の売上収益は47億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3059番目、情報・通信業591社のうち379番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+13.5%です。平均年間給与は479.2万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち562番目。平均年齢は36.2歳、平均勤続年数は4.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
エディアと同業2社を、ダッシュボードで並べるオークファン・オープンワークと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ オークファン・オープンワークと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
エディア 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社グループは、当社及び当社の連結子会社３社、非連結子会社１社で構成され、IP事業、出版事業を営み、総合エンターテインメント企業として事業領域の拡大を図っております。なお、当社グループはエンターテインメントサービス事業の単一セグメントのため、セグメント別の記載を省略しておりますが、各事業の概要は以下のとおりであります。
(1）IP事業（注）
当社グループ全体で保有する豊富なサービスから生まれてくるコンテンツIPを活用し、ゲーム、マンガ、アニメ、グッズ、オンラインくじなど、多種多様なサービスラインナップでお客様に提供することにより、様々なエンターテインメント分野に対して国内外でクロスメディア展開を行っております。
主なサービス内容は以下のとおりであります。
・ゲームサービス
コンシューマ向けゲームの企画、開発、販売
・ライフエンターテインメントサービス
モバイル向け実用サービスコンテンツやアプリケーションの企画、開発、提供
・音楽レーベルサービス
ゲームやアニメ関連の音楽、ドラマCDの企画、制作、販売、配信
・グッズサービス
アニメやゲーム関連のグッズ、オンラインくじサービスの制作、販売
・IPのライセンスアウト
自社の持つIPの国内外向けライセンスアウト・アニメ化
・BtoBサービス
受託開発
（注） IPとは、Intellectual Propertyの略で、キャラクター等の知的財産を意味しております。
(2）出版事業
ライトノベルやコミックを数多く制作し、紙書籍の出版、電子書籍の販売など、多くの作品を様々な媒体で提供しております。
コミックブランドとして「ポルカコミックス」「コミックノヴァ」「ラワーレコミックス」「ビアンココミックス」、ノベルブランドとして「サーガフォレスト」「オルギスノベル」「ブレイブ文庫」「一二三文庫」等を展開しています。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年5月提出・S100Y6A9）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
株式会社一二三書房議決権 100.0%
株式会社ティームエンタテインメント議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
連結子会社 3社（有報に社名が載る主な会社は3社）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主に対して効果的に経済的価値を還元すること、その経済的価値を生み出す源泉となる企画の競争力を備えることが経営における重要事項と認識しております。健全な財務体質の維持と、積極的な事業展開に必要な内部留保の充実、各期の経営成績及び財政状態を勘案して、利益配当による株主に対する利益還元を検討していく方針です。
当事業年度の剰余金の配当につきましては、経営成績及び財政状態の推移や今後の計画を十分に勘案した結果、１株につき13円00銭の期末配当を実施する旨を第27回定時株主総会で決議する予定であります。
配当の回数については、定時株主総会にて期末配当の１回を基本方針としております。配当の決定機関は、株主総会であります。また、定款において毎年８月末日を基準日として中間配当を取締役会の決議によって行うことができる旨定めております。
2026年5月27日開催予定の定時株主総会の議案（決議事項）として、次のとおり提案しています。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年5月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2023 | 5 | 61.3 |
| 2024 | 7 | 71.6 |
| 2025 | 13 | 22.7 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
（１）対象となる株主
毎年２月末日現在の株主名簿に記載又は記録され、100株以上を保有されている株主なお、2026年２月末日を基準日として贈呈する株主優待については、制度導入初年度につき、継続保有期間の判定は行わず、保有株式数に応じて下記（参考）記載の内容を贈呈いたします。2027年２月末日以降の株主優待贈呈においては、保有株式数とあわせて、継続保有期間の判定を実施し、その翌年以降も同様といたします。
（２）株主優待の内容
当社サービス『まるくじ』『くじコレ』で利用可能なクーポンを年１回贈呈
保有株式数 ／ 継続保有期間１年未満 ／ 継続保有期間１年以上 （2027年２月末日以降の対象株主様より）
100株以上 500株未満 ／ 5,000円 （5,000円×１枚） ／ 10,000円 （5,000円×２枚）
500株以上 ／ 10,000円 （5,000円×２枚） ／ 15,000円 （5,000円×３枚）
※継続保有期間１年以上とは、毎年基準日である２月末日及び８月31日現在の株主名簿に同一株主番号で、所定の株数の保有が３回以上連続して記載又は記録されることをいいます。
（参考）導入初年度（2026年２月末日基準）の株主優待の内容 2026年２月末日を基準日とする株主優待については、下記を進呈いたします。
保有株式数 ／ 進呈内容
100株以上500株未満 ／ 5,000円（5,000円×１枚）
500株以上 ／ 10,000円（5,000円×２枚）
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 原尾 正紀 | 16.00 |
| 2 | 伊藤 明 | 5.30 |
| 3 | 小林 貫太 | 5.10 |
| 4 | ASG Japan株式会社 | 4.70 |
| 5 | 賀島 義成 | 2.20 |
| 6 | 楽天証券株式会社 | 1.90 |
| 7 | 西村 裕二 | 1.80 |
| 8 | 小林 有一 | 1.00 |
| 9 | 株式会社ミートプランニング | 1.00 |
| 10 | 石井 雅人 | 0.80 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は40.00%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 8 | 8 | 10 | 13 | 14 | — | 20 | 25 | 25 | 25 | 28 | 33 | 36 | 47 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 2 | 1 | — | -5 | -2 | -0 | 1 | 2 | 2 | 3 | 4 |
| 営業利益率% | — | — | — | 12.9 | 4.0 | — | -25.8 | -7.2 | -1.0 | 4.9 | 5.6 | 4.9 | 7.3 | 9.5 |
| 当期利益億円 | 0 | -1 | 0 | 2 | -0 | — | -11 | -2 | -1 | 1 | 2 | 2 | 2 | 5 |
| EPS円 | 4.5 | -37.7 | 3.3 | 54.2 | -9.9 | — | -243.5 | -39.5 | -13.3 | 17.7 | 24.6 | 24.5 | 38.2 | 79.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年5月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年5月提出・S100Y6A9）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。