BSNメディアホールディングス

9408 / 日本基準 / 3月期
東証スタンダード情報・通信業一次資料ベース
収録 38 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

同業2社と並べて動かすテレビ・放送・動画配信の順位を再生

数字で見るBSNメディアホールディングス

2025年度の売上収益は258億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1902番目、情報・通信業591社のうち130番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+3.9%です。平均年間給与は776.2万円(2022年度・提出会社単体)で、情報・通信業585社のうち130番目。平均年齢は43.1歳、平均勤続年数は17.3年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益258億円全体で上位53%(3,585社中)情報・通信業では130番目(591社中)2020→2025年度で年+3.9%(計算値)2025年度
当期利益14億円全体で上位50%(3,684社中)情報・通信業では166番目(591社中)2025年度
営業利益率逆算6.8%情報・通信業の中央値 8.3%(591社)2025年度
ROE5.2%情報・通信業の中央値 12.0%(585社)2025年度
自己資本比率72.0%情報・通信業の中央値 62.4%(591社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与776.2万円全体で上位26%(3,658社中)情報・通信業では130番目(585社中)2022年度
平均年齢43.1歳情報・通信業の中央値 38.1歳(585社)2022年度
平均勤続年数17.3年情報・通信業の中央値 6.3年(585社)2022年度
従業員数(連結)1,078人情報・通信業の中央値 273人(591社)2020→2025年度で+36.5%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

BSNメディアホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べるアカツキ・コロプラと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ テレビ・放送・動画配信業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ アカツキ・コロプラと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

03

BSNメディアホールディングスのグループの関係

親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。

システム関連事業

売上 183億円・利益 13億円・従業員 847人

  • ㈱BSNアイネット87.3%
  • ㈱ビーアイテック100.0%
  • ㈱ITスクエア74.4%
  • ㈱エム・エス・シー100.0%

放送事業

売上 58億円・利益 4億円・従業員 127人

  • ㈱新潟放送100.0%

建物サービスその他事業

売上 17億円・利益 1億円・従業員 104人

  • ㈱BSNウェーブ100.0%

連結子会社 6社(有報に社名が載る主な会社は6社)。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】(2025年度)。子会社の割合は議決権の所有割合(間接所有を含む)。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10%を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

BSNメディアホールディングスの配当政策

当社は、長期にわたる安定した経営基盤のもとに、株主各位に対して安定的に配当を継続することを経営の基本方針としております。

当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年2回を基本方針としております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。

当事業年度の剰余金の配当につきましては、継続的な安定配当を基本方針としており、当期は8円の期末配当を予定しております。中間配当8円と合わせて年間16円を見込んでおります。期末配当額については2026年6月25日開催予定の定時株主総会の決議事項になっております。

内部留保資金の使途につきましては、今後の事業展開への研究、そして新規事業に対する投資などを考えております。

なお、当社は中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年6月提出)

1株配当と配当性向

BSNメディアホールディングスの1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
20207.5017.1
20211016.9
20221018.7
20231066.0
20241445.0
20251623.0

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

BSNメディアホールディングスの株主優待

2026年6月提出の有報

「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

BSNメディアホールディングスの大株主(上位10名)

2026年3月末
BSNメディアホールディングスの大株主
順位株主持株比率(%)
1株式会社新潟日報社14.98
2越後交通株式会社9.69
3株式会社TBSホールディングス8.12
4光通信KK投資事業有限責任組合6.51
5株式会社第四北越銀行4.84
6第四北越リース株式会社4.29
7UHPartners2投資事業有限責任組合3.38
8株式会社NSGホールディングス3.26
9サトウ食品株式会社2.27
10エスアイエル投資事業有限責任組合2.10

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は59.49%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円213222203211220206209226213211231230244258
営業利益億円———111181015111317131717
営業利益率%———5.05.03.94.96.95.36.47.25.87.16.8
当期利益億円39577567781071014
EPS円44.8145.289.4113.6119.187.8104.8118.9111.4136.4159.8115.7174.3231.7

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高23.9百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益1.6百万円2025年度・逆算
平均年齢43.1歳2022年度
平均勤続年数17.3年2022年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

BSNメディアホールディングスの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率記載なし有報のXBRLに記載が無い
男性の育児休業取得率記載なし有報のXBRLに記載が無い
男女の賃金の差異記載なし有報のXBRLに記載が無い
女性役員比率7.1%2025年度業種の中央値 14.3%(情報・通信業500社)2023:7.1 2024:7.1 2025:7.1役員14名のうち女性1名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長 佐藤 隆夫
本店の所在地
新潟県新潟市中央区川岸町三丁目18番地
決算期
3月
市場・業種
東証スタンダード / 情報・通信業
役員
14名(うち女性1名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年6月提出)。

BSNメディアホールディングスの沿革

  1. 1952年10月「株式会社ラジオ新潟」創立、新潟市古町7番町・大和新潟店内に本社及びスタジオを置く。 坂口献吉社長就任
  2. 1952年10月放送局(無線局)の予備免許を交付される。
  3. 1952年12月全国民間放送第18番目の放送局(無線局)として免許を交付される。
  4. 1952年12月ラジオ放送開始。 呼出符号JODR、1116kHz.(現在)
  5. 1953年12月直江津中継所放送開始、上越放送局に改称。 呼出符号JODO、1530kHz.(現在) 中継局 糸魚川放送局(1983. 3.10) 1530kHz.(現在)
  6. 1954年9月長岡中継所放送開始、長岡放送局に改称。 呼出符号JODE、1062kHz.(現在) 中継局 塩沢放送局 (1974.12.20) 1485kHz. 柏崎放送局 (1981. 5.12) 1062kHz. 十日町放送局(1983.12.20) 1062kHz. 小出放送局 (1994. 3.30) 1026kHz.(現在)
  7. 1955年10月新潟大火により本社、スタジオ全焼。
  8. 1956年6月本社新社屋・スタジオを現在地に竣工。
  9. 1956年12月新潟市網川原送信所を山二ツに移転放送開始。
  10. 1958年3月テレビジョン放送局(無線局)予備免許交付される。
  11. 1958年12月テレビジョン放送局(無線局)免許交付される。
  12. 1958年12月テレビジョン放送開始。 呼出符号JODR-TV CH.5 中継局 54局(現在)
  13. 1961年3月商号「株式会社 ラジオ新潟」を「株式会社 新潟放送」に変更。
  14. 1962年6月新潟放送興業株式会社創立。(現・連結子会社)
沿革の続き(あと33件・2023年まで)
  1. 1963年6月株式会社イタリア軒株式の過半数取得。 (1920年10月23日株式会社に組織変更)
  2. 1964年5月BSN新潟美術館開設。
  3. 1964年6月新潟地震で本社社屋被災。
  4. 1964年10月テレビジョンカラー放送開始。
  5. 1966年4月株式会社BSN電子計算センター創立。(現・連結子会社) (1985年10月1日株式会社BSNアイネットに社名変更)
  6. 1966年10月本社新館竣工。
  7. 1969年4月(社)日本証券業協会東京店頭売買銘柄に登録。
  8. 1980年11月テレビジョン音声多重放送開始。
  9. 1982年8月ラジオ送信機能にプリエンファシス方式を付加する。
  10. 1983年2月株式会社パソコ創立。(現・連結子会社) (1999年4月1日株式会社ビーアイテックに社名変更)
  11. 1985年11月新潟市美術館の開設により、県都唯一のBSN新潟美術館は使命達成されたとして閉館し、館蔵品の展観継承のため新潟市美術館に寄託。
  12. 1985年12月緊急警報放送システムをラジオ・テレビ同時発信方式で開始。
  13. 1987年4月本社新社屋(本館)より、ラジオ・テレビ番組送出開始。
  14. 1987年6月本社新社屋(本館)竣工。
  15. 1989年9月本社SNG地球基地局完成。(7月8日可搬局、9月7日車載局配備)
  16. 1992年4月創立40周年記念事業・VIを実施し、シンボルマーク、コーポレートカラーを刷新する。
  17. 1993年8月500円額面株式1株を50円額面株式10株に分割し、1単位の株式数を100株から1,000株に変更。 発行済株式総数は600万株。
  18. 1997年10月テレビジョン字幕放送開始。
  19. 1999年2月データ多重放送開始。
  20. 1999年8月1単位の株式数を1,000株から100株に変更。
  21. 2001年10月1単位の株式数100株を1単元の株式数100株に変更。
  22. 2004年12月ジャスダック証券取引所に株式を上場。
  23. 2006年4月テレビ地上デジタル放送開始。
  24. 2010年4月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所(JASDAQ市場)に株式を上場。
  25. 2010年10月大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所JASDAQ市場及び同取引所NEO市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場。
  26. 2011年7月テレビのアナログ放送を終了し、デジタル放送に完全移行。
  27. 2013年3月株式会社イタリア軒の全株式を取得。
  28. 2013年7月東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場。
  29. 2014年3月株式会社イタリア軒の全株式を株式会社NSGホールディングスに売却。
  30. 2015年11月ラジオFM補完放送開始。
  31. 2020年12月ラジオ高田FM開局。
  32. 2022年4月東京証券取引所の市場再編によりJASDAQ(スタンダード)からスタンダードへ移行。
  33. 2023年6月認定放送持株会社へ移行し、商号を「株式会社BSNメディアホールディングス」に変更。

有価証券報告書【沿革】より(2026年6月提出・S100YHOV)。会社が書いたとおりに載せています。

情報・通信業で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。

情報・通信業の会社を条件で探す →

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100AQ25、S100DG8U、S100GAAN、S100IXQL、S100LNVJ、S100OD9N、S100R0P4、S100TO2B、S100W0FY、S100YHOV一次資料

検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。

画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。

資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。

本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。