下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は258億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1901番目、情報・通信業591社のうち129番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+8.0%です。平均年間給与は545.4万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち487番目。平均年齢は34.2歳、平均勤続年数は8.9年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＫＳＫと同業2社を、ダッシュボードで並べるアカツキ・コロプラと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ アカツキ・コロプラと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社をいう。以下、同じ。）は、株式会社ＫＳＫ（当社）、子会社１社により構成されております。セグメントは「システムコア事業」、「ＩＴソリューション事業」及び「ネットワークサービス事業」であります。
当社グループの事業に係る位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりであります。
セグメントの名称 ／ 事業内容 ／ 主要な会社
システムコア事業 ／ ＬＳＩ開発・設計 組込みソフトウェア開発 ハードウェアの装置設計 ／ 当社 （会社総数１社）
ＩＴソリューション事業 ／ パッケージソフトウェアの開発 アプリケーションソフトウェアの受託開発 ＣＡＤシステム開発 Ｗｅｂシステム開発 データエントリー業務 オペレーター派遣業務 ／ 当社 ㈱ＫＳＫテクノサポート（連結子会社） （会社総数２社）
ネットワークサービス事業 ／ 通信・コンピュータ関連システムの構築・現地調整・運用・保守 ＣＡＤシステムの運用管理 サポートセンター業務 ／ 当社 ㈱ＫＳＫテクノサポート（連結子会社） （会社総数２社）
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YIFE）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
㈱ＫＳＫテクノサポート議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 150億円・利益 32億円・従業員 1,658人
売上 61億円・利益 16億円・従業員 460人
売上 47億円・利益 11億円・従業員 452人
連結子会社 1社（有報に社名が載る主な会社は1社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「具体的な指標として中期経営計画の最終年度である2027年3月期に、自己資本当期純利益率（ROE）12％を目指し、配当性向に関しては1年前倒しで2026年3月期に配当性向50％を目指してまいります。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は株主の皆様への利益還元を経営の重要な課題であると位置付けており、株主の皆様をはじめとした各ステークホルダーとのより一層の関係強化を図るべく、配当決定に当たっては、2024年度からスタートした中期経営計画「Blue Wind ChapterⅡ」において2026年３月期以降、連結業績を基準に配当性向50％を目途に配当することを基本方針としております。また、内部留保資金につきましては、経営環境の変化や技術革新に備えるとともに、パッケージソフトウェアの開発及び技術力向上のための人的資本投資、社内DX推進に向けたインフラの整備など、持続的成長に向けた投資を行ってまいります。
当社は、期末配当として年１回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。
この剰余金の期末配当の決定機関は、株主総会であります。
上記方針に基づき、当期については、2026年4月30日「2026年3月期配当予想の修正に関するお知らせ」で開示いたしましたとおり、１株につき181円の普通配当を予定しております。この結果、連結ベースでの配当性向は50.3％となる予定です。
内部留保金につきましては、今後予想される経営環境の変化や技術革新に備えるとともに、パッケージソフトの開発及び技術力向上のための人材育成投資、社内ＤＸ推進に向けたインフラの整備など、持続的成長に向けた投資を行ってまいります。
なお、中期経営計画「Blue Wind ChapterⅡ」においても、「事業の強靭化」「ＳＸ（サステナビリティ・トランスフォーメーション）への取組み」「人と組織の強靭化」を重点課題としており、資本効率向上及び各ステークホルダーとの関係強化を図ってまいります。配当性向に関しては、現在進行中の中期経営計画の最終年度である2027年3月期において目標として掲げた配当性向50％を1年前倒しで実施することといたします。
当社は「取締役会の決議により、毎年９月30日の株主名簿に記載または記録された株主もしくは登録株式質権者に対し、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 77 | 40.0 |
| 2021 | 77 | 37.2 |
| 2022 | 80 | 38.3 |
| 2023 | 226 | 96.0 |
| 2024 | 124 | 49.3 |
| 2025 | 181 | 58.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 山崎 陽子 | 13.25 |
| 2 | BBH FOR FIDELITY LOW-PRICED STOCK FUND | 8.47 |
| 3 | 山崎 武幹 | 7.62 |
| 4 | 山崎 武寛 | 7.62 |
| 5 | UHPartners2投資事業有限責任組合 | 7.52 |
| 6 | 光通信KK投資事業有限責任組合 | 4.91 |
| 7 | ＫＳＫ従業員持株会 | 3.21 |
| 8 | 石井 公子 | 2.59 |
| 9 | ＡＧＳ株式会社 | 2.42 |
| 10 | 村上 洋子 | 1.77 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は59.38%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 125 | 130 | 134 | 139 | 145 | 154 | 164 | 173 | 175 | 186 | 204 | 218 | 236 | 258 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 11 | 12 | 14 | 14 | 16 | 18 | 21 | 22 | 23 | 24 | 27 |
| 営業利益率% | — | — | — | 8.1 | 8.6 | 8.8 | 8.3 | 9.3 | 10.3 | 11.1 | 10.9 | 10.6 | 10.2 | 10.6 |
| 当期利益億円 | 5 | 5 | 5 | 7 | 9 | 9 | 9 | 11 | 15 | 15 | 16 | 17 | 19 | 22 |
| EPS円 | 84.7 | 76.1 | 83.0 | 113.4 | 146.0 | 156.0 | 155.2 | 181.5 | 256.5 | 251.6 | 266.3 | 284.9 | 309.4 | 360.2 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YIFE）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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