下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は10億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3514番目、情報・通信業591社のうち568番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+1.0%です。平均年間給与は788.6万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち117番目。平均年齢は47.6歳、平均勤続年数は6.6年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＧｒｅｅｎＢｅｅと同業2社を、ダッシュボードで並べるソフトフロントホールディングス・アクセルマークと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ソフトフロントホールディングス・アクセルマークと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
ＧｒｅｅｎＢｅｅ 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社グループは、当社および連結子会社（GreenBee Technology (Shanghai) Inc.、タオソフトウエア㈱）の計３社より構成されております。
(1) 当社グループの事業内容について
当社グループの事業領域の概要は、下表のようになっております。
事業領域 ／ DXサービス事業 ／ GXサービス事業 ／ テクノロジーライセンス事業
事業内容 ／ 継続性と収益性の高いサブスク特化型事業 ／ 脱炭素化に貢献するサービスをワンストップで提供する事業 ／ 競争力の高い自社テクノロジーIPをライセンスする事業
顧客 ／ 通信事業者・コンシューマー向けサービス事業者等 ／ 再生可能エネルギーを導入する企業等 ／ デジタル家電メーカー、パソコンメーカー等
主要製品・ サービス等 ／ • クラウドデータバックアップサービス - GreenBee Cloud Backup • モバイルアプリ脆弱性診断サービス - RiskFinder ／ • 系統用蓄電池事業 - 自社蓄電所の運営 • EMS（エネルギーマネージメントシステム） • 蓄電池システムのカスタムパッケージ - スマートデータロガー - 蓄電池 - 太陽光発電モジュール - EV充電器 ／ • 組込みブラウザー - tourbillon • デバイス連携アプリケーション - GreenBee Data Transfer - GreenBee Screen Mirroring • AIメイクアップアプリ - GreenBee Beauty Camera • 4K/8Kプレミアコンテンツ再生 - Valution - TrueBD/TrueDVD
(2) 関係会社の事業内容及び位置付けについて
① GreenBee Technology (Shanghai)Inc.
テクノロジーライセンス事業にかかわる製品を開発している拠点であります。また、開発技術の多様化を進めており、DXサービス事業のうちクラウドデータバックアップサービスの開発も行っております。
② タオソフトウエア㈱
テクノロジーライセンス事業のうち主に受託開発にかかわる開発および販売、DXサービス事業のうちモバイルアプリ脆弱性診断サービスの開発および販売を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XT1W）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
タオソフトウエア㈱議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
連結子会社 2社（有報に社名が載る主な会社は2社）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主に対する利益還元を経営の重要課題として認識し、将来の事業展開と財務体質の強化等を考慮しながら、安定した配当を継続実施していくことを基本方針としております。
一方で、当社は、DXサービス事業やGXサービス事業への投資や将来の事業拡大に向け、内部留保の充実を図ることが重要な経営課題となっております。このため、当事業年度は剰余金の配当を実施しておりません。また、2026年度につきましても、無配を予定しておりますが、経済環境や経営状況を鑑み、株主還元方針を改めて検討してまいりたいと考えております。
当社は会社法第459条の規定に基づき、取締役会の決議によって剰余金の配当を行うことができる旨を定めております。当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針としております。配当の決議機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。
内部留保資金につきましては、今後の事業拡大及び研究開発に活用していく所存であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | SEN-CHOU LO | 22.82 |
| 2 | キーウィテクノロジー株式会社 | 13.16 |
| 3 | 株式会社ＳＢＩ証券 | 9.37 |
| 4 | 楽天証券株式会社共有口 | 3.54 |
| 5 | 株式会社ウエストホールディングス | 3.01 |
| 6 | 岩本 定則 | 2.58 |
| 7 | 増田 滋 | 1.86 |
| 8 | 虞 立群 | 1.81 |
| 9 | 大谷 雄一郎 | 1.80 |
| 10 | 谷口 岳 | 1.74 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は61.73%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 6 | 8 | 10 | 12 | 13 | 11 | 10 | 9 | 9 | 7 | 8 | 8 | 8 | 10 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 2 | 2 | -1 | -1 | -1 | 0 | 0 | -2 | -0 | 1 | 2 |
| 営業利益率% | — | — | — | 12.8 | 13.7 | -5.8 | -11.0 | -7.2 | 3.5 | 1.0 | -23.8 | -5.2 | 6.3 | 17.2 |
| 当期利益億円 | -1 | 0 | 2 | 1 | -0 | -1 | -1 | -1 | 0 | 0 | -2 | -2 | 1 | 2 |
| EPS円 | -125.5 | 42.3 | 158.8 | 45.7 | -2.0 | -71.2 | -57.9 | -44.3 | 5.4 | 0.6 | -89.4 | -72.6 | 27.9 | 87.5 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XT1W）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。