下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、「Being The NET Frontier！（Internetをひろげ、社会に貢献する）」という企業理念を掲げ、インターネットに関わるコアテクノロジーの開発、大規模システムの運用といった技術力の蓄積を強みとして、主に法人向け、個人向けにインターネット関連サービスを提供しています。有価証券報告書【事業の内容】より（2025年7月提出）
2024年度の売上収益は551億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1302番目、情報・通信業591社のうち70番目の大きさです。2019年度から2024年度までの売上収益の年平均成長率は−0.1%です。平均年間給与は681.4万円（2024年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち236番目。平均年齢は41.6歳、平均勤続年数は8.1年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
フリービットと同業2社を、ダッシュボードで並べるＪＦＥシステムズ・ＡｎｙＭｉｎｄ Ｇｒｏｕｐと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ＪＦＥシステムズ・ＡｎｙＭｉｎｄ Ｇｒｏｕｐと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、「Being The NET Frontier！（Internetをひろげ、社会に貢献する）」という企業理念を掲げ、インターネットに関わるコアテクノロジーの開発、大規模システムの運用といった技術力の蓄積を強みとして、主に法人向け、個人向けにインターネット関連サービスを提供しています。
当連結会計年度における報告セグメントは下記のとおりです。
報告セグメント ／ 事業の内容
５Gインフラ支援事業 ／ ・ISP向け事業支援サービス ・MVNO向け事業支援（MVNE）サービス ・法人向けクラウドサービス
５G生活様式支援事業 ／ ・個人向けモバイル通信関連サービス ・個人向けインターネット接続関連サービス ・集合住宅向けインターネット接続関連サービス ・不動産関連サービス ・web３関連プラットフォーム
企業・クリエイター５G DX支援事業 ／ ・インターネットマーケティング関連サービス ・アドテクノロジー関連サービス ・クリエイター向け支援プラットフォーム
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2025年7月提出・S100WE4B）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
(株)ギガプライズ議決権 100.0%
(株)フォーイット議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 26億円・利益 3億円
売上 20億円・利益 -2億円
連結子会社 25社（有報に社名が載る主な会社は5社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2020年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「…売上高630億円～700億円、営業利益80億円を目標とし、当社グループ全体で総力をあげて事業領域の拡大と中期経営計画の達成を推し進めてまいります。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、中長期的な観点による事業拡大及び企業成長によって株主の期待に応えることを重視しており、そのための内部留保を拡充しそれを投資財源とすることで、独自技術の開発や今後の事業拡大を行っていくことを基本方針としております。一方で、株主への利益還元を継続的に実施していくことも重要であると認識しております。
そして、剰余金の配当につきましては、期末配当の年１回を基本的な方針としております。当社は投資・還元・財務体質維持のバランスを考慮し、配当性向等も総合的に勘案し、適正に利益還元を実施してまいりたいと考えております。
また、当社は剰余金の配当を会社法第459条第１項の規定に基づき取締役会の決議により行う旨を定款に定めております。なお、当社は取締役会の決議により、毎年10月31日を基準日として、中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
当事業年度については上記方針に基づき、１株当たり30円の期末配当を決議いたしました。
有価証券報告書【配当政策】より（2025年7月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2019 | 7 | 19.4 |
| 2020 | 7 | 9.5 |
| 2021 | 7.50 | 58.3 |
| 2022 | 8 | 105.1 |
| 2023 | 27 | 67.8 |
| 2024 | 30 | 79.9 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
(1) 毎年４月30日現在の当社株主名簿に記載又は記録された５単元（500株）以上を保有する株主を対象に、株主優待ポイント（以下「ポイント」）を贈呈する。
ポイントは、当社が開設するWebサイト内で、電化製品や食品をはじめとした商品の中からポイント数に応じて交換することができる。また、当社株式を継続保有する株主は、翌年へのポイント繰越による最大２年分の積算ポイントでの商品交換もできる。
保有株式数 ／ 贈呈ポイント数 （１ポイント１円相当）
500株～999株 ／ 3,000ポイント
1,000株～9,999株 ／ 6,000ポイント
10,000株以上 ／ 10,000ポイント
(2) 毎年４月30日及び10月31日現在の当社株主名簿に記載又は記録された１単元（100株）以上を保有する株主を対象に、スマートフォン上で動作するレイヤー１ブロックチェーン「TONE Chain」を活用したDAO（分散型自律組織）である「フリービット株主DAO」の提供を行う。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 石田 宏樹 | 16.71 |
| 2 | アルプスアルパイン(株) | 16.12 |
| 3 | (株)ＵＨ Ｐａｒｔｎｅｒｓ ２ | 8.69 |
| 4 | ソフトバンク(株) | 7.35 |
| 5 | 光通信(株) | 6.62 |
| 6 | 日本マスタートラスト信託銀行(株)（信託口） | 4.97 |
| 7 | (株)ＵＨ Ｐａｒｔｎｅｒｓ ３ | 3.15 |
| 8 | (株)オービックビジネスコンサルタント | 2.07 |
| 9 | 村井 純 | 1.32 |
| 10 | 南角 光彦 | 1.12 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は68.12%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 207 | 207 | 215 | 284 | 352 | 387 | 504 | 553 | 520 | 431 | 468 | 530 | 551 | — |
| 営業利益億円 | — | — | — | 19 | 13 | 19 | 30 | 26 | 34 | 32 | 40 | 59 | 59 | — |
| 営業利益率% | — | — | — | 6.7 | 3.8 | 4.8 | 5.9 | 4.7 | 6.5 | 7.3 | 8.6 | 11.1 | 10.7 | — |
| 当期利益億円 | -2 | 2 | 10 | 6 | -2 | -6 | 3 | -6 | 16 | 8 | 18 | 36 | 27 | — |
| EPS円 | -9.4 | 12.1 | 51.4 | 24.8 | -6.8 | -25.6 | 12.6 | -27.9 | 74.1 | 41.9 | 95.1 | 178.6 | 135.8 | — |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2025年7月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2025年7月提出・S100WE4B）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。