下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び連結子会社３社で構成されており、占い事業、エンタメ・マッチングサービス事業及びその他事業を展開しております。なお、当社グループは、当連結会計年度より各事業の名称及びセグメントの変更を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2025年11月提出）
2025年度の売上収益は19億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3405番目、情報・通信業591社のうち516番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+0.8%です。平均年間給与は526.4万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち515番目。平均年齢は38.1歳、平均勤続年数は5.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
メディア工房と同業2社を、ダッシュボードで並べるＴｒｕｅ Ｄａｔａ・アイフリークモバイルと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ Ｔｒｕｅ Ｄａｔａ・アイフリークモバイルと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び連結子会社３社で構成されており、占い事業、エンタメ・マッチングサービス事業及びその他事業を展開しております。当社グループの事業内容及び当社と主な連結子会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、当社グループは、当連結会計年度より各事業の名称及びセグメントの変更を行っております。
(1) 占い事業
当社及び子会社が、自社Webサイト、ISP（注１）、各移動体通信事業者及びApple や Google 等のプラットフォーム向けに占い鑑定や女性に向けた記事コンテンツを企画・制作・配信する１対N向けのサービス及びユーザーと占い師が電話・チャットで直接、双方向にやり取りできる１対１向けのサービスを行っております。
(2)エンタメ・マッチングサービス事業
当社及び子会社が、SNSを中心に、ネットとリアルの両面において人々の交流・関係構築の機会や場を提供するサービスを行っております。
(3) その他事業
企画、開発の初期段階にある事業について、一括してその他事業としており、当連結会計年度においては、ECサイトの運営の他、美容関連の新規サービスを企画・推進しております。（注２）
(注) １．ISP：Internet Service Provider 電気通信事業者
２．本報告書提出日現在、過去に撤退した事業において、一部取引等が継続している事業がございます。発生したこれらの撤退事業に関連する取引等の売上については、一括して「その他事業」に計上しておりますが、その金額は軽微であります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2025年11月提出・S100X62P）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 18億円・利益 4億円・従業員 41人
売上 1億円・利益 -0億円・従業員 4人
売上 0億円・利益 -2億円・従業員 6人
連結子会社 3社（有報に社名が載る主な会社は3社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する利益還元を重要な経営課題のひとつと考え、内部留保の充実及び事業投資並びに各期の経営成績等を総合的に考慮したうえで、配当性向25％～35％を指標とし、期末配当として年１回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。この剰余金の配当の決定機関は株主総会であり、「取締役会の決議によって、毎年２月末日の株主に中間配当を行うことができる」旨を定款に定めております。
当連結会計年度におきましては、親会社株主に帰属する当期純損失508 百万円を計上しておりますため、誠に遺憾ながら配当に関しては見送らせていただくことといたしました。
株主の皆様には心より深くお詫び申し上げますとともに、売上拡大及び利益確保に努め、持続的な事業成長に伴う株式価値の向上を図ることにより株主の皆様の利益還元に努める所存です。
有価証券報告書【配当政策】より（2025年11月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2012 | 2,250 | 29.6 |
| 2013 | 2,450 | 30.2 |
| 2014 | 24.50 | 30.9 |
| 2015 | 10 | 369.2 |
| 2022 | 4.50 | 32.8 |
| 2023 | 3 | 96.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
(1) 基準日
毎年８月31日(初回基準日：2024年８月31日)
(2) 対象となる株主様
基準日時点の株主名簿に記載又は記録された株主様のうち100株（単元株）以上の当社株式を保有されている株主様を対象といたします。
(3) 株主優待の内容
年間株主優待として次のとおりデジタルギフトを進呈いたします。
保有株式数 ／ 継続保有期間 ／ 優待内容
100株（単元株）以上 ／ ― ／ デジタルギフト 4,000円
100株（単元株）以上 ／ １年以上（※4） ／ デジタルギフト 5,000円
※1 デジタルギフトにはお受取期限及び有効期限がございます。また、有効期限はギフトごとに異なります。
※2 対象となる交換先は次の予定です。なお、交換先につきましては、今後変更の可能性がございます。また、 一部ギフトは交換レートが異なります。Amazonギフトカード / QUOカードPay / PayPayポイント / dポイント/ au PAYギフトカード / Apple Gift Card / EdyギフトID / Google Play ギフトコード / 楽天ポイントギフトカード
※3 デジタルギフトをお受取頂くにあたり、PC又はスマートフォン等のデジタルデバイスが必要となります。また、一部のギフトは、スマートフォンのみでお受取いただけるものやアカウントが必要な場合があります。
※4 本優待制度開始以降において、基準日（毎年８月31日）の当社株主名簿に、100株（単元株）以上の株式の保有を、同一の株主番号で２回以上連続して記載又は記録されることをいいます。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社エヌカルテット | 46.59 |
| 2 | 長沢 一男 | 17.70 |
| 3 | 長沢 敦子 | 1.75 |
| 4 | マイルストーンキャピタルマネジメント株式会社 | 1.19 |
| 5 | 長沢 匡哲 | 0.95 |
| 6 | 株式会社千里眼 | 0.79 |
| 7 | 長谷川 かほり | 0.24 |
| 8 | 長沢 和宙 | 0.18 |
| 9 | 酒井 康弘 | 0.16 |
| 10 | 染谷 幸則 | 0.15 |
| 11 | 馬原 賢吉 | 0.15 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位11名の合計は69.86%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 26 | 24 | 25 | 24 | 19 | 23 | 22 | 19 | 18 | 19 | 22 | 21 | 20 | 19 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 3 | 0 | -0 | 1 | 0 | -0 | 0 | 2 | 1 | -1 | -3 |
| 営業利益率% | — | — | — | 11.0 | 1.3 | -1.4 | 3.4 | 1.9 | -0.6 | 2.5 | 8.8 | 2.8 | -7.0 | -17.2 |
| 当期利益億円 | 3 | 4 | 3 | 1 | -1 | -1 | 0 | 0 | -1 | 0 | 2 | 0 | -3 | -5 |
| EPS円 | 6,837.3 | 78.2 | 31.1 | 8.1 | -13.0 | -10.4 | 2.0 | 2.2 | -14.8 | 0.7 | 15.3 | 3.5 | -26.9 | -50.2 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2025年11月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2025年11月提出・S100X62P）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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