下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び連結子会社３社で構成され、温浴施設の運営、不動産の売買・賃貸及び食品の企画開発・ＯＥＭ製品の受託・卸売等を中心として事業活動を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は27億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3283番目、不動産業124社のうち118番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+35.1%です。平均年間給与は517.2万円（2025年度・提出会社単体）で、不動産業124社のうち106番目。平均年齢は46.8歳、平均勤続年数は14.4年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
テルマー湯ホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べるマリオン・誠建設工業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ マリオン・誠建設工業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び連結子会社３社で構成され、温浴施設の運営、不動産の売買・賃貸及び食品の企画開発・ＯＥＭ製品の受託・卸売等を中心として事業活動を行っております。
当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。
なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。
また、次の３事業は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （1）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
（１）温浴…………… ／ ㈱テルマー湯が温浴施設を運営し、㈱エレナが温浴施設と宿泊施設が一体となった施設を運営しております。温浴施設では温浴サービス、飲食サービス、マッサージサービスを提供し、宿泊施設では宿泊サービスを提供しております。
（２）不動産………… ／ 当社が不動産の売買・賃貸を行っております。
（３）食品…………… ／ 青柳食品販売㈱が食品・食材・健康食品の企画開発、ＯＥＭ製品の受託、卸売等を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YMXL）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
㈱テルマー湯議決権 100.0%
青柳食品販売㈱議決権 100.0%
㈱エレナ議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 20億円・利益 5億円・従業員 20人
売上 6億円・利益 -0億円・従業員 4人
売上 0億円・利益 0億円・従業員 1人
連結子会社 3社（有報に社名が載る主な会社は3社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、利益配分につきまして、株主に対する利益還元が会社の重要課題のひとつとして認識いたしております。今後、温浴事業、不動産事業及び食品事業において収益を拡大することにより将来の事業展開に必要な内部留保を維持しつつ、配当可能利益の確保に努めてまいります。
また、当社は、剰余金の配当の決定機関を株主総会としており、年１回の期末配当制度をとっております。
当事業年度の配当につきましては、１株当たり５円の期末配当を実施することといたしました。
この結果、当事業年度の配当性向は90.4％となりました。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2024 | 5 | 84.0 |
| 2025 | 5 | 90.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
(1) 対象となる株主様
毎年３月31日現在の株主名簿に記載された、当社株式３単元（300株）以上を保有する株主様を対象といたします。
(2) 優待制度の内容
当社の連結子会社が運営する温浴施設「テルマー湯 新宿店」または「テルマー湯 西麻布店」でお使いいただけるご優待券をそれぞれ贈呈いたします。枚数は、株主様の保有株式数に応じて以下のとおりとさせていただきます。
保有株式数 ／ 優待券枚数
① ／ 300株以上1,200株未満 ／ テルマー湯 新宿店 １枚 テルマー湯 西麻布店 １枚
② ／ 1,200株以上12,500株未満 ／ テルマー湯 新宿店 ２枚 テルマー湯 西麻布店 ２枚
③ ／ 12,500株以上 ／ テルマー湯 新宿店 ３枚 テルマー湯 西麻布店 ３枚
※１．土曜日・日曜日・祝日及び特定日はご利用になれません。
２．株主優待券の有効期間は、翌年６月末までとなります。
３．１枚につき１名様のご招待になります。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社ウェブ | 9.64 |
| 2 | 株式会社船橋カントリー倶楽部 | 6.88 |
| 3 | ロイヤル観光有限会社 | 6.71 |
| 4 | 株式会社ＮＦＫホールディングス | 5.78 |
| 5 | 株式会社トーテム | 4.86 |
| 6 | 株式会社広共コーポレーション | 4.47 |
| 7 | 伊豆シャボテンリゾート株式会社 | 3.85 |
| 8 | 有限会社ＭＢＬ | 2.45 |
| 9 | 株式会社広共 | 2.04 |
| 10 | 東拓観光有限会社 | 1.42 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は48.15%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 9 | 9 | 8 | 12 | 18 | 19 | 17 | 17 | 6 | 8 | 14 | 19 | 20 | 27 |
| 営業利益億円 | — | — | — | -4 | 1 | 2 | 2 | 3 | -2 | -1 | 0 | 2 | 3 | 3 |
| 営業利益率% | — | — | — | -36.2 | 5.6 | 9.2 | 11.1 | 19.0 | -29.7 | -15.3 | 0.0 | 10.0 | 17.2 | 11.4 |
| 当期利益億円 | 1 | -0 | -1 | -5 | 0 | 2 | 2 | 2 | -2 | -0 | 1 | 1 | 2 | 2 |
| EPS円 | 1.3 | -1.2 | -1.4 | -11.4 | 0.6 | 3.9 | 4.1 | 8.2 | -7.4 | -1.0 | 1.9 | 3.6 | 7.2 | 6.1 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YMXL）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。不動産業の124社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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