2016〜2020年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社は、2008年６月の設立以来、健康食品をはじめとするヘルスケア分野に着目して事業を進めております。ヘルスケア分野におけるインターネット広告代理業から事業を開始し、顧客商品の企画、販促、販売、卸売、通信販売事業に至るまで総合的な販売促進支援を行ってまいりました。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年8月提出）
2025年度の売上収益は222億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2013番目、情報・通信業591社のうち149番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+21.2%です。平均年間給与は596.2万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち410番目。平均年齢は37.4歳、平均勤続年数は4.3年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ジェイフロンティアと同業2社を、ダッシュボードで並べるクラウドワークス・構造計画研究所ホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ クラウドワークス・構造計画研究所ホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社と連結子会社11社及び持分法を適用していない非連結子会社１社により構成されております。
当社は、2008年６月の設立以来、健康食品をはじめとするヘルスケア分野に着目して事業を進めております。ヘルスケア分野におけるインターネット広告代理業から事業を開始し、顧客商品の企画、販促、販売、卸売、通信販売事業に至るまで総合的な販売促進支援を行ってまいりました。
その後、販売促進支援により培ってきた広告代理業のノウハウを基に、主に健康食品を中心とした自社ブランド商品を企画・開発し、自社商品の通販事業を展開しております。また、自社商品の通信販売事業で獲得した知見を活用し取扱い商品の領域を医薬品にまで拡大させております。さらに、通販EC事業を通じて当社がこれまでに培った「非対面」ビジネスのノウハウを医療医薬の領域で活用すべく、オンライン診療・オンライン服薬指導、そして処方箋医薬品の宅配までをワンストップで提供可能な医療プラットフォームサービス「SOKUYAKU」事業を運営しております。
現在ではメディカルケアセールス事業、ヘルスケアセールス事業及びヘルスケアマーケティング事業の３事業を運営しております。
なお、以下の事業区分は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一の区分であります。
(1) メディカルケアセールス事業
当事業では、医療プラットフォームサービス関連事業、医薬品分野における自社ブランドの商品の通信販売事業を行っております。
（主な関係会社：当社、株式会社シーディ、株式会社イーエックス・パートナーズ）
(a) 医療プラットフォームサービス「SOKUYAKU」事業(オンライン診療関連）
誰もが自分自身にあった適切な医療サービスをタイムリーに受けられる社会の実現を目指して、オンライン診療・オンライン服薬指導、そして処方箋医薬品の宅配までをワンストップで提供可能な医療プラットフォームサービス「SOKUYAKU」を提供しております。
「SOKUYAKU」プラットフォームにおいては、ユーザー（患者）は、エリアや症状、口コミなどに基づき当社提携先の病院・クリニックの検索と、オンライン診療の予約及びビデオチャットによるオンライン診療の受診ができます。
さらに、オンライン診療を終えたユーザーは、「SOKUYAKU」プラットフォームから当社提携先調剤薬局の薬剤師とのビデオチャットによるオンライン服薬指導を受診でき、その後処方薬の宅配サービスを受けられます。
(b) 医療プラットフォームサービス「SOKUYAKU」事業(周辺事業）
自由診療クリニックを対象としたマーケティング支援事業、医療機関のWEBサイトの制作・保守、広告運用等による医療機関向けのデジタルマーケティングソリューションの提供を通じた医療機関の DX（デジタルトランスフォーメーション）化の支援事業等を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年8月提出・S100YYK8）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
株式会社グリフィス議決権 40.0%
株式会社アルファラン議決権 100.0%
株式会社ウェルヴィーナス議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 116億円・利益 2億円・従業員 67人
売上 54億円・利益 -0億円・従業員 78人
売上 53億円・利益 5億円・従業員 42人
連結子会社 11社（有報に社名が載る主な会社は11社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主に対する利益還元を重要な経営課題の一つとして位置づけております。しかしながら、現在、当社グループは成長拡大の過程にあると考えており、経営基盤の強化及び積極的な事業展開のために内部留保の充実を図り、更なる事業拡大を実現することが株主に対する最大の利益還元につながると考えております。
このことから配当は実施せず、今後においても当面の間は内部留保の充実を図る方針であります。将来的には、各期の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況を勘案のうえ、株主の皆様に対して利益配分を検討いたしますが、現時点において配当の実施及びその時期等については未定であります。内部留保につきましては、広告投資を含む将来の事業成長のための投資及び当該事業成長を支える優秀な人材の採用強化を図るための資金として、有効に活用していく方針であります。
将来的に剰余金の配当を行う場合は、年１回を基本方針としておりますが、中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年8月提出）
１．対象となる株主
毎年11月末現在の当社株主名簿に記載または記録された当社株式400株（４単元）以上保有の株主様
２．株主優待制度の内容
対象となる株主様の保有株式数に応じて、下表のとおり株主優待ポイントを進呈いたします。株主優待ポイントは、株主様限定の特設ウェブサイト「ジェイフロンティア・プレミアム優待倶楽部」において、従前同様に当社商品に加え、お米やブランド牛などのこだわりグルメ、スイーツや飲料類、銘酒、電化製品、選べる体験ギフトなど5,000種類以上の商品からお好みの商品をお選びいただけます。
また、他のプレミアム優待倶楽部導入企業の優待ポイントと合算可能な共有株主優待コイン『WILLsCoin』にも交換できます。合算した『WILLsCoin』は「プレミアム優待倶楽部PORTAL」にてご確認いただけます。
保有株式数 ／ 進呈ポイント数 ／ 進呈時期
6か月未満 ／ 6か月以上継続保有
400株～499株 ／ 5,000ポイント ／ 5,000ポイント ／ １月中旬
500株～599株 ／ 10,000ポイント ／ 10,000ポイント
600株～699株 ／ 25,000ポイント ／ 25,000ポイント
700株～799株 ／ 50,000ポイント ／ 55,000ポイント
800株～899株 ／ 50,000ポイント ／ 57,500ポイント
900株～999株 ／ 50,000ポイント ／ 60,000ポイント
1,000株～1,499株 ／ 50,000ポイント ／ 65,000ポイント
1,500株以上 ／ 120,000ポイント ／ 140,000ポイント
＜繰越条件＞
株主優待ポイントは、翌年11月末日及び5月末日の株主名簿にて、同一株主番号で連続3回以上記載された場合にのみ繰越せます（1回のみ）。11月末日の権利確定日までに株主番号が変更された場合、ポイントは失効します。
＜長期保有特典＞
2025年以降、継続保有年数が6か月以上の株主様は上記＜株主優待ポイント表＞の「6か月以上状継続保有」で定めるポイントを進呈いたします。
※継続保有年数が6か月以上とは、毎年11月末日及び5月末日の株主名簿にて、同一株主番号で連続して2回以上記載または記録され、かつ4単元（400株）以上継続保有されている場合を指します。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 中村 篤弘 | 44.39 |
| 2 | 株式会社篤志 | 18.74 |
| 3 | HUMEDIT SINGAPORE PTE.LTD. | 4.75 |
| 4 | 株式会社プレミアム・キャピタル・マネジメント | 3.00 |
| 5 | SIX SIS LTD.（常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行）（注）３ | 2.87 |
| 6 | 松原 明男 | 1.62 |
| 7 | MSIP CLIENT SECURITIES | 1.38 |
| 8 | 蓮見 智威 | 1.11 |
| 9 | 株式会社フロンティアインターナショナル | 1.00 |
| 10 | 株式会社丸喜堂 | 0.92 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は79.77%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | — | — | — | — | 40 | 52 | 61 | 71 | 85 | 119 | 168 | 177 | 215 | 222 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | — | — | 2 | 7 | 7 | -18 | -6 | 3 | 3 |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | — | — | 2.4 | 7.9 | 6.2 | -10.8 | -3.4 | 1.4 | 1.4 |
| 当期利益億円 | — | — | — | — | 3 | 4 | 0 | 1 | 4 | 4 | -19 | -21 | 1 | -3 |
| EPS円 | — | — | — | — | 83,827.3 | 208.0 | 1.6 | 25.1 | 110.8 | 90.6 | -410.6 | -429.1 | 17.4 | -60.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年8月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年8月提出・S100YYK8）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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