2012・2013・2014・2015・2016・2018・2019・2020・2021・2024・2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社及び関連会社１社は、「ヘルスケアソリューション事業」「地球環境ソリューション事業」の２つの事業を主たる業務としております。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。有価証券報告書【事業の内容】より（2025年12月提出）
2025年度の売上収益は9億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3520番目、卸売業288社のうち287番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−15.2%です。平均年間給与は642.8万円（2025年度・提出会社単体）で、卸売業287社のうち173番目。平均年齢は42.8歳、平均勤続年数は5.5年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
イメージワンと同業2社を、ダッシュボードで並べるティムコ・Ｂｉｔｃｏｉｎ Ｊａｐａｎと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ティムコ・Ｂｉｔｃｏｉｎ Ｊａｐａｎと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社及び関連会社１社は、「ヘルスケアソリューション事業」「地球環境ソリューション事業」の２つの事業を主たる業務としております。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。
ヘルスケアソリューション事業
メディカルシステム分野では、主にPACS（医療画像保管・配信・表示システム）、病院内医療画像のネットワークシステム、放射線部門情報システムなどの開発及び販売、遠隔画像診断支援サービスなどを提供、クラウド型オーダリング電子カルテ及び核医学の線量管理システム販売しております。また、病院内に分散した画像や文書をひとつに集めることで、対象のデータを探すことの手間を省く統合viewer、紙文書を電子化することでデータの管理や二次利用として取り扱う医用文書スキャンシステムなどを販売しております。さらに、医療経営管理システム「ONE Viewer」、支払代行サービス「ONE Payment」の開発・販売も開始しております。
メディカルサプライ分野では、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)対策関連としてPCR検査機器、PCR検査キット、抗原検査キット、検査・検診用のニトリルグローブやマスクなどの消耗品を販売しております。
地球環境ソリューション事業
GEOソリューション分野では、建設・土木・測量の現場で活用されるPix4D社製の三次元画像処理ソフトウェア「PIX4Dmapper」「PIX4Dmatic」、クラウド方式の三次元画像処理サービス「PIX4Dcloud」、スマートフォンやタブレット端末を用いた計測ツール「viDocRTK rover」などを販売しております。
エネルギー分野では、再生可能エネルギー市場の動向に注視しつつ、太陽光発電所等のセカンダリーマーケットにおいて売買活動を行っております。
原子力関連分野のトリチウム分離技術においては、創イノベーション株式会社（以下、「創イノベーション」）及び慶應義塾大学理工学部大村研究室と共同で研究を進めている技術を普及させることにより、福島第一原子力発電所のALPS処理水だけでなく、世界の重水炉等で大量に発生するトリチウムの回収と再利用技術を提案しております。また、高い耐放射線性能と小型・軽量・省エネの特長を持つマッハコーポレーション株式会社製の耐放射線カメラや、一般社団法人新生福島先端技術振興機構（以下、「新生福島先端技術振興機構」）が開発したトリチウム等の連続計測器などの先端技術を活用した製品も販売しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2025年12月提出・S100XAH7）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2023年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様への長期安定的な配当を維持しながら適正な利益分配に努めることを経営の最重要課題の一つと位置づけております。復配の早期実現に向け、一層の事業収益力の強化及び財務体質改善等の経営基盤の強化を図ってまいります。
当社は、年１回の期末配当を行うことを基本方針としており、その剰余金の配当の決定機関は、株主総会であります。
また「取締役会の決議によって、毎年３月31日を基準日として中間配当をすることができる」旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2025年12月提出）
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | ＧＦＡ株式会社（注）１ | 8.59 |
| 2 | 楽天証券株式会社 | 4.82 |
| 3 | 日本証券金融株式会社 | 3.14 |
| 4 | 河合 マーロン | 3.09 |
| 5 | 株式会社ＳＢＩ証券 | 3.00 |
| 6 | 内山 成児 | 2.65 |
| 7 | ＭＴＭ Ｃａｐｉｔａｌ株式会社 | 2.07 |
| 8 | 株式会社ＦＤ | 2.07 |
| 9 | 星山 崇行 | 1.49 |
| 10 | ＪＰＩＷ合同会社 | 1.33 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は32.24%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 17 | 15 | 15 | 12 | 15 | 14 | 17 | 19 | 20 | 24 | 33 | 30 | 16 | 9 |
| 営業利益億円 | — | — | — | -1 | 0 | -2 | 0 | -0 | -5 | -3 | -3 | -7 | -8 | -4 |
| 営業利益率% | — | — | — | -10.2 | 1.8 | -11.2 | 2.4 | -2.3 | -22.8 | -13.6 | -9.1 | -23.0 | -54.1 | -47.3 |
| 当期利益億円 | -3 | 0 | 0 | -2 | 0 | -2 | 0 | 2 | -8 | -5 | -5 | -6 | -9 | -6 |
| EPS円 | -8,074.5 | 1.5 | 4.3 | -47.6 | 2.5 | -32.7 | 1.4 | 36.8 | -105.4 | -56.4 | -48.1 | -60.0 | -82.9 | -50.5 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2025年12月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2025年12月提出・S100XAH7）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。卸売業の288社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。