2012〜2022年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び連結子会社（合同会社Vector Fund１）の２社で構成されており、国内でのインターネットサービス、AI関連サービスを主な事業として取り組んでおります。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は2億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3570番目、小売業315社のうち315番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−29.0%です。平均年間給与は627.1万円（2025年度・提出会社単体）で、小売業309社のうち87番目。平均年齢は46.6歳、平均勤続年数は9.1年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ベクターホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べるＣＡＰＩＴＡ・かんなん丸と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ＣＡＰＩＴＡ・かんなん丸と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び連結子会社（合同会社Vector Fund１）の２社で構成されており、国内でのインターネットサービス、AI関連サービスを主な事業として取り組んでおります。
当社の関係会社の事業における当社及び関係会社の位置づけ及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。
なお、従来「再生可能エネルギー事業」、「その他の事業」として取り組んでいた事業は、2025年３月末をもって事業を停止し、事業運営会社、株式会社ベクターワークス、株式会社ベクターエネルギー及び株式会社ベクタービジョンファンドの全株式を2025年６月30日付で譲渡し、連結の範囲から除外しております。
これに伴い、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しております。詳細については、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （1)連結財務諸表等 注記事項（セグメント情報）」をご参照ください。
「ICT事業」は、主にソフトウエアの販売、サイト広告の販売、電子契約サービス「ベクターサイン」の運営等を行っております。なお、ポイントモール「QuickPoint」の運営は2026年１月28日をもって新規会員登録を停止しております。
（主な関係会社)当社
「AI関連事業」は、主にAI関連のサービス提供及び開発等を行っております。
（主な関係会社)当社
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YLWG）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 1億円・利益 -1億円・従業員 13人
売上 1億円・利益 -1億円・従業員 3人
売上 0億円・利益 -0億円
連結子会社 1社（有報に社名が載る主な会社は1社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社では、企業価値（株主価値）の向上を図り、可能な限り株主の皆様への利益還元を増大させていくことが経営の重要課題であると認識しております。配当金につきましては、業績動向、財務状況、新規事業計画等を見ながら、一方で企業体質の強化及び今後の事業展開に備えるための内部留保の必要性を勘案し決定することを基本方針としております。
当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回実施することとしております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。なお、当社は定款に中間配当をすることができる旨定めておりますが、実施したことはありません。
当期の剰余金の配当につきましては、業績の向上に鋭意努めてまいりましたが、「第２ 事業の状況 ４ 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析 (経営成績等の状況の概要)(1)業績」に記載しておりますとおり、当社を取り巻く環境、当期の業績を勘案いたしまして、無配とさせていただきたく存じます。
株主の皆様には、誠に申し訳ございませんが、ご了承賜りますようお願い申し上げます。引き続き業績の向上に全社をあげて対処し、早期に復配できますように努力してまいります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
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有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | QUETTA合同会社 | 20.73 |
| 2 | 株式会社T's International | 13.68 |
| 3 | 中村 哲也 | 8.79 |
| 4 | 株式会社エスポワール日本橋 | 6.67 |
| 5 | GMOクリック証券株式会社 | 6.41 |
| 6 | Blue Goats Capital株式会社 | 3.29 |
| 7 | 三菱UFJeスマート証券株式会社 | 2.73 |
| 8 | 浅沼 博 | 2.23 |
| 9 | 佐野 敦彦 | 1.66 |
| 10 | 青柳 和洋 | 1.56 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は67.80%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 25 | 21 | 18 | 16 | 15 | 13 | 12 | 9 | 9 | 4 | 2 | 2 | 2 | 2 |
| 営業利益億円 | — | — | — | -1 | -1 | -2 | -1 | 0 | -1 | -3 | -4 | -8 | -6 | -6 |
| 営業利益率% | — | — | — | -5.3 | -4.6 | -18.4 | -12.3 | 3.9 | -8.1 | -94.8 | -143.9 | -480.5 | -354.3 | -380.1 |
| 当期利益億円 | -4 | -3 | -0 | -1 | -2 | -2 | -2 | 0 | -1 | -3 | -4 | -9 | -8 | -6 |
| EPS円 | -30.7 | -22.0 | -2.2 | -6.5 | -12.4 | -16.5 | -14.9 | 2.8 | -4.3 | -24.9 | -31.0 | -50.1 | -39.3 | -23.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YLWG）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。小売業の315社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。