下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、連結子会社の日比谷通商株式会社、ニッケイ株式会社で構成され、空調設備、衛生設備、電気設備等の計画、設計、監督並びに施工を行う設備工事事業と、これら設備工事に係る機器の販売等を行う設備機器販売事業、並びに設備工事に係る機器の製造等を行う設備機器製造事業を主な内容として事業活動を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は941億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち988番目、建設業138社のうち63番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.2%です。平均年間給与は1,182.8万円（2025年度・提出会社単体）で、建設業137社のうち8番目。平均年齢は45.1歳、平均勤続年数は18.4年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
日比谷総合設備と同業2社を、ダッシュボードで並べる四電工・テクノ菱和と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 四電工・テクノ菱和と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、連結子会社の日比谷通商株式会社、ニッケイ株式会社で構成され、空調設備、衛生設備、電気設備等の計画、設計、監督並びに施工を行う設備工事事業と、これら設備工事に係る機器の販売等を行う設備機器販売事業、並びに設備工事に係る機器の製造等を行う設備機器製造事業を主な内容として事業活動を展開しております。
当社グループの事業に係る位置付け及び事業の種類別セグメントとの関連は、次のとおりであります。
設備工事事業…………当社は、総合設備工事業を営んでおります。
設備機器販売事業……連結子会社である日比谷通商㈱が設備機器の販売及びメンテナンスを行っております。
設備機器製造事業……連結子会社であるニッケイ㈱が設備機器の製造及び販売を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YJU0）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 863億円・利益 101億円・従業員 815人
売上 53億円・利益 4億円・従業員 59人
売上 25億円・利益 1億円・従業員 93人
連結子会社 2社（有報に社名が載る主な会社は2社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「受注高1,200億円売上高1,130億円営業利益125億円経常利益132億円親会社株主に帰属する当期純利益95億円ＲＯＥ12％台⑥基本戦略第９次中期経営計画の基本戦略は、持続的成長を目指す「事業成長戦略」と成長の土台となる「経営基盤戦略」で構成しております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様への利益還元を経営の最重要課題の一つと位置付けています。配当については、中長期的な利益の拡大に合わせ、安定的・継続的に維持・拡大することを目指します。
また、当社では、取締役会の決議によって中間配当をすることができる旨定款に定めており、毎事業年度における剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回行うこととしております。これらの剰余金の配当の決定機関は、中間配当については取締役会、期末配当については株主総会であります。
当事業年度（第61期）の１株当たり配当金につきましては、上記方針に基づき、既に実施している中間配当金50円（株式分割後換算では25円）と合わせて、150円（株式分割後換算では75円）とすることを予定しております。この結果、当事業年度の配当性向は37.4％となる予定であります。
また、キャピタル・アロケーションの一環として、資本効率向上を目指し、機動的・弾力的な自己株式の取得にも取り組んでいます。当事業年度（第61期）においては、54.1万株／20.9億円の自己株式を取得しております。
内部留保資金につきましては、将来の事業展開に備えて財務体質の安定性を確保しつつ、人的資本の拡充、研究・技術開発、ＤＸ、また、バリューチェーンの深化・拡大に向けた成長に資する施策への投資等に活用するとともに、株主還元にも注力してまいります。
なお、翌事業年度より新たにスタートする３か年の第９次中期経営計画にて、持続的な利益成長に連動して安定的・継続的に配当を実施する方針とし、配当性向50％を目安にするとともに、引き続き資本効率の向上を目指し、自己株式の取得も機動的に実施してまいります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 80 | 64.6 |
| 2021 | 82 | 47.5 |
| 2022 | 85 | 47.3 |
| 2023 | 86 | 49.5 |
| 2024 | 94 | 36.1 |
| 2025 | 150 | 39.0 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 7.86 |
| 2 | 日比谷総合設備取引先持株会 | 6.21 |
| 3 | 光通信KK投資事業有限責任組合 | 5.78 |
| 4 | エヌ・ティ・ティ都市開発株式会社 | 4.26 |
| 5 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（退職給付信託口・株式会社百十四銀行口） | 4.17 |
| 6 | 日比谷総合設備従業員持株会 | 3.75 |
| 7 | 一般社団法人NTTグループ共済会 | 3.23 |
| 8 | 住友不動産株式会社 | 2.81 |
| 9 | 共立建設株式会社 | 2.75 |
| 10 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 2.61 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は43.43%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 663 | 695 | 713 | 794 | 784 | 668 | 700 | 759 | 731 | 755 | 840 | 838 | 898 | 941 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 47 | 56 | 32 | 20 | 37 | 40 | 57 | 60 | 57 | 75 | 107 |
| 営業利益率% | — | — | — | 5.9 | 7.2 | 4.7 | 2.9 | 4.9 | 5.5 | 7.5 | 7.1 | 6.8 | 8.3 | 11.3 |
| 当期利益億円 | 18 | 22 | 26 | 46 | 52 | 73 | 27 | 35 | 31 | 44 | 46 | 48 | 59 | 87 |
| EPS円 | 58.2 | 72.8 | 87.6 | 156.9 | 178.5 | 262.0 | 111.3 | 147.4 | 128.9 | 92.0 | 100.2 | 105.5 | 132.5 | 200.3 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YJU0）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。建設業の138社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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