2013〜2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は874億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1031番目、建設業138社のうち65番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+3.6%です。平均年間給与は867.7万円（2025年度・提出会社単体）で、建設業137社のうち55番目。平均年齢は44.3歳、平均勤続年数は19.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
大本組と同業2社を、ダッシュボードで並べる世紀東急工業・日比谷総合設備と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 世紀東急工業・日比谷総合設備と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
大本組 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社グループは、当社、非連結子会社３社、関連会社１社及びその他の関係会社１社で構成され、建築事業、土木事業を主な内容とし、さらに環境整備事業、保険代理業等に関係する事業を営んでおり、各事業に係わる当社及び関係会社の位置付け等は次のとおりであります。
なお、次の建築事業及び土木事業は、「第５ 経理の状況 １財務諸表等 (1)財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
(建築事業、土木事業) 当社が、建築工事全般から構成される建築事業及び土木工事全般から構成される土木事業を行っております。
(その他) 子会社であるテクノアシスト㈱が環境整備事業、関連会社であるクイント企画㈱が保険代理業等の経営を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YI8J）。事業系統図は省いています。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「…業績受注高(百万円)114,73495,00085,000売上高(百万円)87,44898,00085,000売上総利益(百万円)8,70510,5009,500営業利益(百万円)2,3624,2004,000当期純利益(百万円)1,8132,7002,700資本収益性資本構成自己資本利益率(ＲＯＥ)(％)2.74.04.0％以上自己資…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、中期経営計画（2024～2026年度）において、財務安全性を維持しつつ、資本効率を意識した積極的かつ安定的な株主還元を実施する旨を株主還元方針として定めております。これに基づいて、当中期経営計画期間におきましては、配当性向70％を目安とする累進配当を配当方針としております。
当期(第89期)の期末配当につきましては、上記の方針を踏まえつつ、今後の経営環境を総合的に勘案した上で、普通配当１株当たり50円として、2026年６月25日開催予定の株主総会で決議して実施する予定であります。これにより、第89期（2026年３月期）の配当性向は70.1％となります。
なお、内部留保資金の使途につきましては、長期安定的な経営基盤の確立に向けて、財務体質の強化に努めるとともに、競争力強化及び効率性向上のための有効投資を行う予定であります。
当社の剰余金の配当は、期末配当の年１回を基本的な方針としております。
配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。
なお、当社は会社法第454条第５項に規定する中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 170 | 33.5 |
| 2021 | 170 | 48.3 |
| 2022 | 170 | 161.5 |
| 2023 | 65 | 90.9 |
| 2024 | 41 | 64.6 |
| 2025 | 50 | 70.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
対象となる株主様の保有株式数に応じてポイントを進呈いたします。そのポイントを株主様限定の特設ウェブサイト「大本組プレミアム優待倶楽部」において、お米やブランド牛などのこだわりのグルメ、スイーツや飲料類、銘酒、家電製品、選べる体験ギフトなど、5,000 種類以上の商品からお好みの商品をお選びいただけます。また、他のプレミアム優待倶楽部導入企業の優待ポイントと合算可能な共通株主優待コイン『WILLsCoin』にも交換できます。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社ＯＨＭＯＴＯホールディングス | 32.18 |
| 2 | 公益財団法人大本育英会 | 23.65 |
| 3 | 有限会社大百興産 | 6.22 |
| 4 | 株式会社中国銀行 | 4.99 |
| 5 | 大本組従業員持株会 | 2.77 |
| 6 | 古 田 安 人 | 2.00 |
| 7 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(株式付与ＥＳＯＰ信託口・８００９６口） | 1.61 |
| 8 | 株式会社広島銀行 | 0.86 |
| 9 | 小 倉 順 子 | 0.83 |
| 10 | 古 田 嘉 男 | 0.70 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は75.81%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 681 | 977 | 862 | 913 | 758 | 963 | 839 | 791 | 734 | 713 | 945 | 831 | 701 | 874 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 45 | 48 | 56 | 54 | 31 | 37 | 23 | 6 | 17 | 18 | 24 |
| 営業利益率% | — | — | — | 4.9 | 6.3 | 5.8 | 6.5 | 3.9 | 5.1 | 3.3 | 0.6 | 2.0 | 2.6 | 2.7 |
| 当期利益億円 | 9 | 22 | 38 | 29 | 31 | 38 | 40 | 23 | 26 | 18 | 5 | 10 | 18 | 18 |
| EPS円 | 32.2 | 75.6 | 137.2 | 103.1 | 576.1 | 734.9 | 773.6 | 452.5 | 507.1 | 352.3 | 35.1 | 35.8 | 63.5 | 71.3 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YI8J）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。建設業の138社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。