下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、連結子会社17社及び関連会社３社で構成され、当社は純粋持株会社として当社グループの経営戦略立案及び子会社の業務執行に関する管理を行い、地域及び事業内容別に配置された連結子会社が土木建築工事業及び製品の製造及び販売に関する事業を展開しております。なお、セグメントと同一の区分です。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年9月提出）
2025年度の売上収益は892億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1016番目、建設業138社のうち64番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+2.2%です。平均年間給与は1,114.3万円（2025年度・提出会社単体）で、建設業137社のうち11番目。平均年齢は43.2歳、平均勤続年数は11.7年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ショーボンドホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べる松井建設・世紀東急工業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 松井建設・世紀東急工業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、連結子会社17社及び関連会社３社で構成され、当社は純粋持株会社として当社グループの経営戦略立案及び子会社の業務執行に関する管理を行い、地域及び事業内容別に配置された連結子会社が土木建築工事業及び製品の製造及び販売に関する事業を展開しております。当社グループの事業に係る位置づけ及びセグメントとの関連は、次のとおりです。なお、セグメントと同一の区分です。
［国内建設］
連結子会社であるショーボンド建設株式会社他12社及び関連会社１社が、公共構造物の補修補強工事及び製品販売を行っております。
［その他］
製品製造事業は連結子会社であるショーボンドマテリアル株式会社が営んでおります。同社は当社グループで施工する工事用材料の一部を製造し、当社グループ内及び外部へ販売しております。同社は工事用材料のほかメカニカル継手の製造販売も行っております。
国内及び海外への工事用材料の販売はSHO-BOND&MITインフラメンテナンス株式会社が担います。また、海外建設は連結子会社のショーボンド（ホンコン）LTD.及びSHO-BOND＆MIT USA,INC.、関連会社のCPAC SB&M Lifetime Solution Co.,Ltd.及びStructural Technologies, LLCが営んでおります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年9月提出・S100Z3O3）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
持株会社ショーボンドホールディングスは持株会社です（有価証券報告書【事業の内容】の記載）。
ショーボンド建設株式会社議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 848億円・利益 197億円・従業員 894人
売上 44億円・利益 10億円・従業員 59人
連結子会社 17社（有報に社名が載る主な会社は17社）。持分法適用関連会社など 2社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「2025年6月期実績2027年6月期目標売上高907.1億円1,000億円営業利益207.9億円220億円当期純利益150.6億円156億円ROE14.5%14.5%程度3.資本政策総還元性向90%2025年6月期を初年度とする「中期経営計画2027」では、株主還元方針として各年度の総還元性向80％を掲げておりましたが、…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主に対する利益還元を経営の最重要課題として認識しており、業績に連動した配当を安定的に行うことを基本方針としております。
2025年６月期から2027年６月期までの３カ年につきましては、2025年8月12日に公表しました「「中期経営計画2027」における株主還元方針の変更および剰余金の配当（増配）に関するお知らせ」において、各年度の総還元性向を90%とし、各年度の株主還元を配当性向60％、自己株式取得50億円（３年累計150億円）とする方針です。
上記方針に基づき、当期の期末配当金については、１株当たり25円25銭の配当を行うことを2026年９月25日開催の定時株主総会で決議する予定であります。これにより、中間配当金20円50銭（株式分割後）を加えた当期の配当金は、１株につき45円75銭となる予定であります。
当社は会社法第454条第５項に規定する中間配当を行うことができる旨を定款で定めており、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としています。
これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当は株主総会、中間配当は取締役会としています。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年9月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 105.50 | 104.6 |
| 2021 | 118 | 52.8 |
| 2022 | 127 | 65.3 |
| 2023 | 139 | 83.6 |
| 2024 | 175.50 | 96.6 |
| 2025 | 107.25 | 59.8 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 11.76 |
| 2 | 一般財団法人上田記念財団 | 10.79 |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 8.17 |
| 4 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 7.05 |
| 5 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 4.61 |
| 6 | 第一生命保険株式会社 | 4.22 |
| 7 | 明治安田生命保険相互会社 | 2.84 |
| 8 | BBH FOR FIAM GR TR FOR EMPLOYEE BENE PLNS:FIAM INTL EQ GROWTH COM POOL | 1.49 |
| 9 | 損害保険ジャパン株式会社 | 1.22 |
| 10 | JPモルガン証券株式会社 | 1.19 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は53.35%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 518 | 496 | 521 | 523 | 533 | 597 | 608 | 676 | 801 | 812 | 839 | 854 | 907 | 892 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 93 | 102 | 108 | 117 | 129 | 157 | 173 | 181 | 197 | 208 | 208 |
| 営業利益率% | — | — | — | 17.8 | 19.1 | 18.1 | 19.3 | 19.1 | 19.6 | 21.3 | 21.6 | 23.0 | 22.9 | 23.4 |
| 当期利益億円 | 43 | 50 | 59 | 63 | 70 | 73 | 81 | 90 | 113 | 124 | 129 | 143 | 151 | 154 |
| EPS円 | 161.6 | 186.1 | 110.1 | 116.4 | 130.0 | 135.6 | 150.1 | 167.3 | 210.7 | 57.8 | 60.9 | 68.4 | 73.0 | 76.1 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年9月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年9月提出・S100Z3O3）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。建設業の138社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。