下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、子会社32社及び関連会社８社で構成され、国内土木事業、国内建築事業、海外建設事業及びこれらに関連する建設資材の販売、機器リース並びに国内開発事業、造船事業等の事業活動を展開している。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は7,943億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち230番目、建設業138社のうち10番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+11.0%です。平均年間給与は935.9万円（2025年度・提出会社単体）で、建設業137社のうち39番目。平均年齢は41.3歳、平均勤続年数は16.7年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
五洋建設と同業2社を、ダッシュボードで並べるエクシオグループ・きんでんと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ エクシオグループ・きんでんと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社32社及び関連会社８社で構成され、国内土木事業、国内建築事業、海外建設事業及びこれらに関連する建設資材の販売、機器リース並びに国内開発事業、造船事業等の事業活動を展開している。
当社グループの事業に関わる位置付け及びセグメント情報との関連は、次のとおりである。
なお、これらはセグメント情報に記載された区分と同一である。
(1) 国内土木事業
当社及び連結子会社である五栄土木㈱、洋伸建設㈱等が営んでおり、当社は工事の一部をこれらの連結子会社に発注している。
(2) 国内建築事業
当社及び連結子会社であるペンタビルダーズ㈱が営んでおり、当社は工事の一部を連結子会社に発注している。
(3) 海外建設事業
当社及び連結子会社であるＵＧ Ｍ＆Ｅ社等が営んでおり、当社は工事の一部をこれらの連結子会社に発注している。また、連結子会社であるアンドロメダ・ファイブ社及びカシオペア・ファイブ社が大型自航式浚渫船の賃貸・運航管理を営んでいる。
(4) その他
当社が不動産の自主開発、販売及び賃貸等の開発事業を営んでおり、連結子会社に対して、土地・建物の賃貸を行っている。また、連結子会社である警固屋船渠㈱が造船事業を営んでいる。連結子会社であるペンタテクノサービス㈱が事務機器等のリース事業を営んでおり、当社に事務機器等の一部をリースしている。このほか、連結子会社であるジャイワット㈱等が環境関連事業を営んでいる。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YF3Y）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 3,259億円・利益 402億円・従業員 2,269人
売上 2,734億円・利益 168億円・従業員 1,263人
売上 1,818億円・利益 -32億円・従業員 128人
売上 132億円・利益 15億円・従業員 170人
連結子会社 31社（有報に社名が載る主な会社は31社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「…売上高8,800億円当期純利益380億円有利子負債残高1,660億円ROE10％以上（概ね16％超の見通し）配当性向40％以上総還元性向60％以上2025年度実績中期経営計画（2026～2028年度）2028年度（計画）個別連結個別連結業績目標建設受注高8,511億円7,800億円売上高7,455」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
(1) 利益配分の基本方針
資本の充実ならびに設備投資などの成長投資を行うとともに、株主への継続的かつ安定的な配当に加え、自己株式取得による株主還元の充実及び資本効率の向上を図る。
(2) 株主還元の目標
資本コストや株価を意識した経営実践のため、当中期経営計画（2026～28年度）の期間を、企業価値向上を更に促進させる期間と位置づけ、積極的な株主還元を実施する。
① 連結配当性向 40％以上（35％以上から引き上げ）
② 自己株式取得 300億円（2026年度から３年間）
毎事業年度、中間期（下期）と決算期（翌事業年度上期）にそれぞれ約50億円の自己株式取得を実施する予定（年間の連結還元性向20％以上）
なお、2026年５月８日開催の取締役会において、3,600千株（50億円）を上限とする自己株式の取得を決議している。
(3) 剰余金の配当の決定機関等
当社は、会社法第454条第５項に規定する中間配当を行うことができる旨を定款に定めており、剰余金の配当の決定機関は、中間配当については取締役会、期末配当については株主総会である。当事業年度の剰余金の配当については、中間配当は１株当たり17円を実施し、期末配当は１株当たり31円を、2026年６月24日開催予定の定時株主総会で決議して実施する予定である。
当事業年度に係る剰余金の配当は以下のとおりである。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 28 | 42.8 |
| 2021 | 23 | 72.0 |
| 2022 | 24 | 4,066.9 |
| 2023 | 24 | 40.9 |
| 2024 | 24 | 62.7 |
| 2025 | 48 | 41.7 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 14.37 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 5.76 |
| 3 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505223 | 3.28 |
| 4 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505001 | 2.66 |
| 5 | 明治安田生命保険相互会社 | 2.19 |
| 6 | 株式会社みずほ銀行 | 2.06 |
| 7 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505103 | 1.89 |
| 8 | 損害保険ジャパン株式会社 | 1.56 |
| 9 | 五洋建設取引先持株会 | 1.53 |
| 10 | ジェーピー モルガン チェース バンク 385781 | 1.45 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は36.74%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 3,498 | 3,812 | 4,262 | 4,916 | 5,003 | 5,269 | 5,419 | 5,738 | 4,711 | 4,582 | 5,022 | 6,177 | 7,275 | 7,943 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 206 | 243 | 276 | 292 | 332 | 305 | 159 | 41 | 292 | 217 | 553 |
| 営業利益率% | — | — | — | 4.2 | 4.9 | 5.2 | 5.4 | 5.8 | 6.5 | 3.5 | 0.8 | 4.7 | 3.0 | 7.0 |
| 当期利益億円 | 20 | 38 | 62 | 78 | 153 | 178 | 189 | 234 | 210 | 108 | 7 | 179 | 125 | 347 |
| EPS円 | 7.1 | 13.2 | 21.6 | 27.3 | 53.4 | 62.4 | 66.2 | 81.8 | 73.6 | 37.7 | 2.4 | 62.7 | 44.1 | 125.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YF3Y）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。建設業の138社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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