下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社が営む基幹の事業である不動産事業に関連、付随し、更に有効利用を行うための事業活動を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は152億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2275番目、不動産業124社のうち90番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−1.2%です。平均年間給与は812.4万円（2025年度・提出会社単体）で、不動産業124社のうち38番目。平均年齢は42.1歳、平均勤続年数は16.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
テーオーシーと同業2社を、ダッシュボードで並べるホームポジション・ハウスフリーダムと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ホームポジション・ハウスフリーダムと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、提出会社(以下「当社」という)と子会社８社、関連会社１社及びその他の関係会社１社で構成されております。当社が営む基幹の事業である不動産事業に関連、付随し、更に有効利用を行うための事業活動を展開しております。
当社グループが営んでいる主な事業内容と、各関係会社等の当該事業に係る位置付け及び事業の種類別セグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、「セグメント情報」における区分と同一であります。
不動産事業
当社は当連結会計年度末において12棟の営業用建物を所有しており、これを賃貸しております。貸室の賃貸が主ですが、付帯して展示場、駐車場等も賃貸しております。連結子会社㈱テーオーシーサプライ、星製薬㈱、持分法適用関連会社大崎再開発ビル㈱には、それぞれ貸室の一部もしくは建物を賃貸し、連結子会社㈱テーオーリネンサプライには、工場敷地を賃貸しております。
また、㈱TORアセットインベストメントは浅草ROXに係る商業施設４棟を所有し、これを賃貸しており、連結子会社㈱TOCディレクション、㈱TOLCDに商業施設の一部を賃貸しております。
なお、㈱TOCディレクションは、㈱TORアセットインベストメントが所有する商業施設において、その運営業務を受託しております。
リネンサプライ及びランドリー事業
連結子会社㈱テーオーリネンサプライは当社が所有する神奈川県厚木市所在の土地に工場を建設し、主として同工場においてリネンサプライ及びランドリー業務を行っております。
その他
(製薬事業)
連結子会社星製薬㈱は、医薬品として胃腸薬及び健康食品等の製造及び販売を行っております。
(商品販売及び飲食事業)
㈱TOCディレクションは、㈱TORアセットインベストメントが所有する「ROXビル」のスペースの一部において商品販売事業を営んでおります。
(スポーツクラブ事業及び温浴施設事業)
連結子会社㈱TOLCDは、「ROXビル」の一部においてスポーツクラブ及び温浴施設を経営しております。
(ビル管理関連サービス事業)
連結子会社㈱テーオーシーサプライは、当社ビル内の内装請負工事を行い、また、当社ビル内の自動販売機等のサービス業務、保険代理業務等を行っております。
当社は、持分法適用関連会社大崎再開発ビル㈱に「大崎ニューシティ」の一部を賃貸し、それにより同社は、転貸事業を行うと同時に、同建物等の管理業務も併せて行っております。
(情報処理関連事業)
連結子会社㈱I－TINKは、主に情報処理システムの企画・開発等を行っております。
当社グループと、継続的な事業上の取引のある関連当事者及びその事業内容、取引内容の概要は次のとおりであります。
エイチアールティーニューオータニ㈱
ホテル、レストランなどの経営を行っており、当社は「大崎ニューシティ」の「ニューオータニイン東京ビル」(ホテル)を賃貸しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YJ5N）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
㈱TORアセットインベストメント議決権 98.9%
㈱テーオーリネンサプライ議決権 55.0%
㈱TOLCD議決権 98.9%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 113億円・利益 24億円・従業員 75人
売上 20億円・利益 0億円
売上 18億円・利益 1億円・従業員 43人
連結子会社 7社（有報に社名が載る主な会社は7社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社の利益配分につきましては、業績の推移を見据え、将来の事業の発展と経営基盤の強化のための内部留保に意を用いつつ、経営成績や配当性向等を総合的に勘案し、安定的かつ継続的な配当を維持することを基本方針としております。
当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針としております。配当の決定機関は中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。
当期末の配当金は、上記基本方針を踏まえ、収益状況及び今後の事業展開等を勘案した結果、１株につき、５円とする予定です。これにより、中間配当金(１株につき５円)を加えました年間配当金は１株につき10円となりました。
また、内部留保資金につきましては、今後の事業展開等へ備えるとともに、今後も長期的・継続的利益並びに資本効率の向上を図ることで、企業価値の向上に努めたいと考えております。
なお、当社は中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 10 | 22.8 |
| 2021 | 10 | 31.3 |
| 2022 | 10 | 30.5 |
| 2023 | 10 | 20.2 |
| 2024 | 10 | 77.6 |
| 2025 | 10 | 51.6 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
2026年３月31日現在の株主名簿に記載された株主の皆様に対し、下記の通り、優待品を贈呈。
(1)当社株式500株～999株を保有する株主様
下記優待商品（※）の①～②の中から１セット
(2)当社株式1,000株～1,499株を保有する株主様下記優待商品（※）の③～④の中から１セット
(3)当社株式1,500株以上を保有する株主様
下記優待商品（※）の①～②と③～④の中から各１セットずつ（計２セット）
※各優待内容
①当社関連会社のクマザサシリーズセット
②当社関連会社運営の温浴施設“浅草ROXまつり湯”入場券４枚
③当社関連会社のクマザサシリーズセットＳ
④当社関連会社運営の温浴施設“浅草ROXまつり湯”入場券８枚長期保有株主に対する追加の優待当社株式2,000株以上を３年以上継続保有する株主様当社関連会社運営の温浴施設“浅草ROXまつり湯”入場券３枚
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社ニュー・オータニ | 24.08 |
| 2 | 有限会社大谷興産 | 16.56 |
| 3 | 株式会社オオタニ・ファンド | 7.85 |
| 4 | 新菱冷熱工業株式会社 | 5.06 |
| 5 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 3.77 |
| 6 | 有限会社大谷興産ＴＯ | 3.46 |
| 7 | 日本生命保険相互会社 | 3.18 |
| 8 | 株式会社みずほ銀行 | 2.41 |
| 9 | 中 本 有 紀 | 1.86 |
| 10 | 東映株式会社 | 1.72 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は70.00%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 208 | 207 | 204 | 214 | 218 | 187 | 184 | 184 | 161 | 163 | 157 | 137 | 132 | 152 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 62 | 67 | 53 | 63 | 62 | 56 | 57 | 43 | 23 | 14 | 25 |
| 営業利益率% | — | — | — | 29.1 | 30.6 | 28.5 | 34.4 | 33.9 | 34.9 | 35.2 | 27.2 | 16.7 | 10.8 | 16.2 |
| 当期利益億円 | 30 | 33 | 44 | 42 | 45 | 254 | 45 | 45 | 41 | 31 | 33 | 51 | 18 | 23 |
| EPS円 | 24.5 | 27.4 | 36.2 | 34.2 | 36.7 | 218.5 | 44.3 | 46.4 | 43.2 | 32.7 | 34.3 | 54.6 | 19.3 | 26.3 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YJ5N）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。不動産業の124社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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