下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は160億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2243番目、小売業315社のうち214番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−14.0%です。平均年間給与は402.0万円（2025年度・提出会社単体）で、小売業309社のうち287番目。平均年齢は46.9歳、平均勤続年数は18.4年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
大和と同業2社を、ダッシュボードで並べるきちりホールディングス・ミラタップと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ きちりホールディングス・ミラタップと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社企業グループは（当社、連結子会社７社、持分法適用関連会社１社（2026年２月28日現在）により構成）、百貨店業・その他事業を行っている。各事業における当社及び関係会社の位置付け等は、次のとおりである。
なお、次の部門は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一である。
また、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更している。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1）連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に記載の通りである。
（百貨店業）
当社は、金沢市・富山市において百貨店２店舗を営んでいる。
このほか、連結子会社の㈱大和カーネーションサークルが百貨店の友の会運営を行っている。
（その他事業）
主な連結子会社は㈱大和印刷社、㈱勁草書房、㈱レストランダイワ、大和マネージメントサービス㈱、㈱金沢ニューグランドホテルであり、持分法適用関連会社は、㈱プロパティマネジメント片町である。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年5月提出・S100Y7D9）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 12億円・従業員 99人
売上 8億円・従業員 36人
売上 3億円
売上 2億円
売上 1億円・従業員 114人
連結子会社 7社（有報に社名が載る主な会社は6社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「（2）目標とする経営指標当社企業グループの経営目標数値は以下の通りである。2026年度・連結売上高160億円・連結営業利益２億５千万円（3）経営環境当連結会計年度のわが国経済は、緩やかに景気回復が続く中、物価上昇に歯止めが掛からず消費は慎重な動きとなった。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、利益配分については、企業体質の強化と今後の事業展開等を総合的に判断し、配当を行うことを基本方針としている。
当社は、中間配当と期末配当の２回の剰余金の配当を行うことができるが、剰余金の配当の決定機関は、機動的な資本政策の遂行を目的として取締役会としている。
当期の配当については、財務状況等を総合的に勘案した結果、無配とした。
今後については、営業強化策を推進するとともに、更なる経営効率の改善に努め、収益力の回復に取り組み、内部留保を高めるとともに財務体質の一層の健全化に努め、株主各位のご期待に添えるよう努力する。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年5月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2014 | 3 | 8.0 |
| 2015 | 3 | 8.3 |
| 2016 | 3 | 46.3 |
| 2017 | 15 | 164.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
２月末日現在100株以上の株主に対し、現金のお買物に限り、年間ご利用限度額の範囲内で10％を割引する「大和株主様ご優待カード」を送付する。
年間ご利用額については、100株から500株未満の保有の株主に30万円付与し、以後保有株式数に応じ、年間ご利用限度額が加算され、3,000株以上220万円を限度とする。
その他の特典として、本人および同伴者１名様に限り、大和各店で開催される有料文化催事入場を無料とする。
なお、カードの有効期限は１年間とする。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 宮 二朗 | 9.35 |
| 2 | 倉敷紡績株式会社 | 5.22 |
| 3 | 伍嶋 憲一 | 3.58 |
| 4 | 一般財団法人大和文化財団 | 3.57 |
| 5 | 東京海上日動火災保険株式会社 | 3.39 |
| 6 | 河井 英夫 | 3.23 |
| 7 | 株式会社北陸銀行 | 3.19 |
| 8 | 清水建設株式会社 | 2.95 |
| 9 | ダイダン株式会社 | 2.73 |
| 10 | 株式会社大市社 | 2.57 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は39.78%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 509 | 505 | 493 | 481 | 464 | 455 | 456 | 437 | 339 | 377 | 159 | 165 | 164 | 160 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 6 | 2 | 1 | 4 | 4 | -8 | -4 | 1 | 2 | 2 | 2 |
| 営業利益率% | — | — | — | 1.2 | 0.5 | 0.3 | 0.8 | 0.9 | -2.5 | -1.1 | 0.6 | 1.3 | 1.2 | 1.2 |
| 当期利益億円 | -5 | 2 | 11 | 11 | 3 | 1 | -48 | 6 | -4 | -3 | 1 | 7 | 2 | -11 |
| EPS円 | -18.0 | 8.2 | 38.3 | 39.5 | 47.5 | 15.9 | -846.8 | 101.5 | -73.6 | -54.1 | 12.6 | 116.3 | 34.3 | -201.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年5月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年5月提出・S100Y7D9）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。小売業の315社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
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