下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは建築仕上塗材、建築下地調整塗材、タイル接着材、建築土木資材の製造、販売及びその関連商品の販売並びに建築物の改修改装工事(ビルリフレッシュ)を営んでおります。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は216億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2032番目、その他製品108社のうち58番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+1.0%です。平均年間給与は529.8万円（2025年度・提出会社単体）で、その他製品108社のうち73番目。平均年齢は42.8歳、平均勤続年数は14.4年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
菊水化学工業と同業2社を、ダッシュボードで並べるタカノ・ニホンフラッシュと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ タカノ・ニホンフラッシュと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
菊水化学工業 最新期の売上構成比
有価証券報告書のセグメント情報に、区分別の売上高の記載がありません。区分別に開示されているのが売上総利益や当期利益だけの会社があります。
当社グループは、菊水化学工業株式会社（当社）と、株式会社ツーアール（連結子会社）、菊水香港有限公司（連結子会社）、菊水建材科技（常熟）有限公司（連結子会社）、台湾菊水股份有限公司(連結子会社)、菊水利諾工程股份有限公司（連結子会社）の６社から構成されております。
当社グループは建築仕上塗材、建築下地調整塗材、タイル接着材、建築土木資材の製造、販売及びその関連商品の販売並びに建築物の改修改装工事(ビルリフレッシュ)を営んでおります。
主要製品等の内容は品目名で区分しますと、次の通りであります。
製品販売・工事事業
建築仕上塗材 ／ ：建築物の内外壁等を化粧仕上する材料
建築下地調整塗材 ／ ：建築仕上塗材などによる内外装仕上工事の下地調整のために使用する材料
タイル接着材 ／ ：壁面にタイルを貼付けるための接着材料
建築土木資材 ／ ：壁面に建築仕上塗材を吹付けて模様を描くための補助型紙、その他
ビルリフレッシュ ／ ：建築物の改修・改装工事
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YKW4）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
連結子会社 5社（有報に社名が載る主な会社は5社）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「また、ROEについては８%、自己資本比率は50％を目標としております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社の配当等の方針につきましては、剰余金処分を行うことが当社の責務とし重要な経営課題の一つとして認識しております。従いまして、安定的な配当を継続しつつ、業界動向を勘案して、増配など株主にとって有益となる還元方法を採用する方針であります。
当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針としております。配当の決定機関は、取締役会であります。
第69期は中間配当金として１株当たり７円を実施し、期末配当金は、2026年５月14日開催の取締役会において、１株当たり10円を決議しており、年間配当金としては、17円となりました。
今後につきましては、効率的な経営を図り、業績に応じた配当を実施し、株主各位のご支援にそうように努めてまいりたいと存じます。
内部留保金につきましては、今後予想される同業他社との競争激化に備え、より効率的な生産設備と独創性のある商品開発に投資し、事業体質の強化に努めてまいる所存であります。
なお、当社は、会社法第459条第１項に基づき取締役会の決議によって剰余金の配当を行うことができる旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 16 | 92.0 |
| 2021 | 16 | 211.6 |
| 2022 | 16 | 37.5 |
| 2023 | 16 | 56.5 |
| 2024 | 17 | 106.8 |
| 2025 | 17 | 70.3 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 菊水化学工業取引先持株会 | 8.34 |
| 2 | 株式会社 ティー・サポート | 7.26 |
| 3 | 菊水化学工業社員持株会 | 4.68 |
| 4 | 株式会社 名古屋銀行 | 4.15 |
| 5 | 株式会社 あいち銀行 | 3.23 |
| 6 | 株式会社 大垣共立銀行 | 1.38 |
| 7 | 長瀬産業 株式会社 | 1.29 |
| 8 | 加藤 丈博 | 1.25 |
| 9 | 浅海 正義 | 1.22 |
| 10 | いずも産業 株式会社 | 1.12 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は33.92%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 194 | 213 | 210 | 220 | 205 | 207 | 215 | 216 | 205 | 222 | 224 | 224 | 214 | 216 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 6 | 2 | 1 | 3 | 3 | 3 | 4 | 6 | 6 | 3 | 4 |
| 営業利益率% | — | — | — | 2.6 | 1.0 | 0.6 | 1.3 | 1.5 | 1.5 | 2.0 | 2.5 | 2.5 | 1.2 | 1.9 |
| 当期利益億円 | 4 | 5 | 3 | 4 | 2 | 0 | 1 | 2 | 2 | 1 | 2 | 4 | 2 | 3 |
| EPS円 | 43.1 | 43.9 | 23.7 | 31.4 | 16.8 | 2.6 | 11.5 | 12.4 | 13.1 | 7.6 | 19.7 | 30.0 | 13.2 | 21.5 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YKW4）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。その他製品の108社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
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