下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は105億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2540番目、化学197社のうち170番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−1.8%です。平均年間給与は552.3万円（2025年度・提出会社単体）で、化学197社のうち173番目。平均年齢は47.0歳、平均勤続年数は24.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
きもとと同業2社を、ダッシュボードで並べる北の達人コーポレーション・マナック・ケミカル・パートナーズと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 北の達人コーポレーション・マナック・ケミカル・パートナーズと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社３社(全て在外子会社)で構成されており、日本、北米、東アジア及び欧州にセグメント分けしております。当社グループの事業内容に係る当社及び子会社の位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりであります。
なお、次の４区分は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント情報の区分と同一であります。
(1) 日本
連結財務諸表提出会社(当社)の高機能材料事業は、フィルムを素材としてその表面に加工する数々の技術を開発し、多様な機能を付加した各種工業用材料を製造及び販売するとともに在外子会社に供給しております。デジタルツイン事業は、デジタルデータ画像処理サービス、地理情報データ作成サービス並びにソフト開発の受託業務、業務の改善に伴う提案や関連機器等の販売を行っております。
(2) 北米
米国に所在する製造・販売会社KIMOTO TECH,INC.は、高機能材料事業の製品を製造し、この製品を当社並びに東アジア及び欧州に所在する当社グループ販売拠点に供給するとともに、当社グループの製品を米国内外で販売しております。
(3) 東アジア
中国に所在する製造・販売会社瀋陽木本実業有限公司は、デジタルツイン事業の製品を製造し、当社に供給するとともに、当社グループの製品を中国内外で販売しております。
(4) 欧州
スイスに所在する販売会社KIMOTO AGは、当社グループの製品を欧州で販売しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年5月提出・S100Y5JR）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 95億円・利益 14億円・従業員 341人
売上 5億円・利益 -3億円・従業員 18人
売上 5億円・利益 -0億円・従業員 4人
売上 0億円・利益 -1億円・従業員 54人
連結子会社 3社（有報に社名が載る主な会社は3社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、連結ベースでの業績に応じた利益の配分を基本とし、既存事業の体質強化及び将来の戦略分野への投資に必要な資金を勘案し、配当を実施することとしております。連結ベースでの業績に応じた利益配分の指標としましては、年間連結配当性向40％を目標に掲げております。
なお、当社は定款に取締役会決議による剰余金の配当等を可能とする規定を設けておりますが、期末配当につきましては株主の皆様のご意向を直接お伺いする機会を確保するため、定時株主総会の決議事項としております。
また、当社は中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
この方針に基づき、当事業年度の期末配当につきましては、当事業年度の業績を勘案いたしまして、2026年５月29日開催予定の定時株主総会にて当社普通株式１株につき４円を付議予定であります。中間配当金３円と合わせた当事業年度の年間配当金は当社普通株式１株につき７円を付議予定であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年5月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 5 | 43.2 |
| 2021 | 6 | 37.0 |
| 2022 | 6 | — |
| 2023 | 6 | 51.3 |
| 2024 | 8 | 48.9 |
| 2025 | 7 | 54.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | きもと共栄会 | 15.32 |
| 2 | 木本 和伸 | 5.56 |
| 3 | 株式会社精和 | 4.87 |
| 4 | きもと従業員持株会 | 4.19 |
| 5 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 3.76 |
| 6 | 井村 俊哉 | 3.73 |
| 7 | 東京中小企業投資育成株式会社 | 3.40 |
| 8 | 泉株式会社 | 2.10 |
| 9 | 合同会社センス | 1.99 |
| 10 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 1.42 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は46.35%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 224 | 217 | 174 | 156 | 156 | 149 | 136 | 120 | 116 | 122 | 96 | 99 | 113 | 105 |
| 営業利益億円 | — | — | — | -5 | 2 | 7 | 0 | -1 | 4 | 7 | -6 | 2 | 13 | 11 |
| 営業利益率% | — | — | — | -3.3 | 1.4 | 4.8 | 0.3 | -0.6 | 3.5 | 5.7 | -6.5 | 2.2 | 11.9 | 10.1 |
| 当期利益億円 | 15 | 18 | 1 | -16 | 4 | 6 | 3 | -8 | 5 | 7 | -6 | 3 | 10 | 6 |
| EPS円 | 28.1 | 34.4 | 1.0 | -31.8 | 8.1 | 11.2 | 5.9 | -16.8 | 10.3 | 14.5 | -12.2 | 7.3 | 21.5 | 12.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年5月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年5月提出・S100Y5JR）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。化学の197社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
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