下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（永大産業株式会社）、連結子会社４社、非連結子会社２社及び関連会社１社により構成されており、住宅資材及び木質ボードの製造販売を主たる事業としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は738億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1109番目、その他製品108社のうち28番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.7%です。平均年間給与は587.6万円（2025年度・提出会社単体）で、その他製品108社のうち51番目。平均年齢は43.7歳、平均勤続年数は19.3年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
永大産業と同業2社を、ダッシュボードで並べる日本創発グループ・河合楽器製作所と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 日本創発グループ・河合楽器製作所と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（永大産業株式会社）、連結子会社４社、非連結子会社２社及び関連会社１社により構成されており、住宅資材及び木質ボードの製造販売を主たる事業としております。
当社グループの製品は、一般住宅及び非住宅の内装部材として多岐にわたって使用されていることから、市場動向を常に把握し、お客様のニーズに合った製品の提供に努めております。また、省施工でかつ、安全と使い勝手に配慮した製品の品揃えを充実させ、豊かな住環境の創造に貢献する製品開発に注力しております。
当社グループでは一般住宅及び非住宅で使用される内装部材の素材から製品に至るまで幅広い事業を展開するとともに、地球環境に配慮した製品開発を推進しております。素材であるパーティクルボードの製造では、不用となった木質製品のマテリアルリサイクルを行い、製造したパーティクルボードを住宅資材事業の製品の基材に使用するなど、木を活かした製品づくりを通じて環境問題に取り組んでおります。今後もこれらの事業活動を推進することにより、社会課題の解決に貢献してまいります。
当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは、次のとおりであります。
なお、次の３事業は「第５ 経理の状況 １．連結財務諸表等 (1）連結財務諸表 注記事項 セグメント情報等」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
事業名 ／ 主な製品 ／ 製造・販売会社
住宅資材事業 ／ 建材分野 ／ フローリング、階段セット、壁材 ／ 当社山口・平生事業所 当社敦賀事業所 Eidai Vietnam Co.,Ltd.
内装システム分野 ／ 室内ドア、造作材（注）１ クロゼット、シューズボックス その他内装部材 ／ 当社大阪事業所 永大小名浜株式会社 関東住設産業株式会社
住設分野 ／ システムキッチン、洗面化粧台、 システムバス ／ 当社大阪事業所 関東住設産業株式会社
木質ボード事業 ／ パーティクルボード分野 ／ 素材パーティクルボード（注）２ 化粧パーティクルボード（注）３ ／ 当社敦賀事業所 永大小名浜株式会社 ＥＮボード株式会社
その他事業 ／ 不動産有効活用事業（所有不動産の有効活用） 太陽光発電事業 ／ 当社
（注）１．内装部材のうち、窓枠、幅木（壁面と床面の間材）、廻り縁（壁面と天井の間材）など。
２．木材をチップ化し、接着剤を塗布して熱圧成形したもの。表層に細かいチップ、内層に粗いチップを使用し、内層から表層に向けて徐々に細かいチップで構成されている。
３．素材パーティクルボードの表面に、ウレタン樹脂等であらかじめコートした化粧紙（シート）を貼り加工したもの。
(1）住宅資材事業
① 建材分野
合板や木質繊維板、パーティクルボードを基材として天然木やオレフィンシートの表面化粧材を貼った複合フローリングや、集合住宅向けの直貼り遮音フローリングを主力製品としております。フローリング用基材は、適切に管理された持続可能な森林資源を活用するとともに、国産材を積極的に活用しております。階段製品では熟練大工の減少や環境配慮への対応として、施工時間の短縮、仕上がりの均一化及び現場の廃材削減を実現する正寸プレカットを充実させ、施工現場や環境面に配慮した製品づくりに注力しております。
② 内装システム分野
室内ドアやクロゼット、シューズボックス等を取り扱っており、常に次のトレンドを意識し、最新のデザインを製品に取り入れています。また、デザイン性だけでなく施工性や操作性にも配慮した製品を充実させるとともに、受注後短納期で納入する仕組を構築するなど、顧客ニーズの多様化に対応しております。また、主要材料に木材資源を無駄なく有効的に循環させることが可能なパーティクルボードを使用するなど、環境保全にも寄与しております。
③ 住設分野
システムキッチンについては、シンク及び天板生産のためのステンレス加工技術、キャビネット生産のための木質材料加工技術により、高品質な製品を生産しております。また、キャビネットの主要材料に、木材資源を無駄なく有効的に循環させることが可能なパーティクルボードを使用するなど、環境保全にも寄与しております。
(2）木質ボード事業
パーティクルボード分野
パーティクルボードは、木材の弱点である反りや狂いを解消できる寸法安定性に優れた木質素材です。また、これまで廃棄されていた廃材や間伐材に加え、不用となった木質製品を焼却せずにパーティクルボードの原料として再利用し、資源を無駄なく有効的に循環させるマテリアルリサイクルを行うことにより、環境保全にも寄与しております。
［主要な営業拠点及び生産拠点（2026年６月25日現在）］
① 主要な営業拠点
名 称 ／ 所在地
東北営業部 ／ 仙台営業所 ／ 仙台市若林区
首都圏営業部 ／ 東京西営業所 ／ 東京都立川市
関東営業部 ／ 埼玉営業所 ／ さいたま市北区
中部営業部 ／ 名古屋営業所 ／ 名古屋市中川区
大阪営業部 ／ 大阪営業所 ／ 大阪市住之江区
中四国営業部 ／ 広島営業所 ／ 広島市西区
九州営業部 ／ 福岡営業所 ／ 福岡市博多区
東京特販営業部 ／ 東京都新宿区
大阪特販営業部 ／ 大阪市北区
② 主要な生産拠点
名 称 ／ 所在地
山口・平生事業所 ／ 山口県熊毛郡平生町
敦賀事業所 ／ 福井県敦賀市
大阪事業所 ／ 堺市西区
永大小名浜株式会社 ／ 福島県いわき市
ＥＮボード株式会社 ／ 静岡県駿東郡小山町
関東住設産業株式会社 ／ 群馬県前橋市
Eidai Vietnam Co.,Ltd. ／ ベトナム国ニンビン省
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YJDA）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 621億円・利益 43億円・従業員 1,166人
売上 116億円・利益 -16億円・従業員 226人
売上 1億円・利益 1億円
連結子会社 4社（有報に社名が載る主な会社は4社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、配当政策を経営の最重要課題の一つと認識しております。企業価値の持続的成長を目指し、事業拡大の機会を迅速、確実に捉えるために必要となる十分な株主資本の水準を保持するとともに、安定した配当を確保しつつ、自己株式の取得を必要に応じて検討することを基本方針としております。
内部留保金につきましては、今後の成長戦略及び経営体質の改善強化を図る資金需要に充当したいと考えております。
また、当社は、原則として中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うこととしており、これら剰余金の配当は、期末配当金については株主総会、中間配当金については取締役会の決議をもって行う旨を定款で定めております。
当期の配当につきましては、期末配当金を１株当たり５円00銭とし、中間配当金１株当たり５円00銭と合わせて、年間配当金は10円とする予定です。なお、期末配当金５円00銭は2026年６月26日開催予定の定時株主総会での決議事項となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 12 | 81.9 |
| 2021 | 12 | 63.7 |
| 2022 | 10 | 6,252.9 |
| 2023 | 10 | 49.8 |
| 2024 | 10 | — |
| 2025 | 10 | — |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 永大産業取引先持株会 | 9.44 |
| 2 | 住友林業株式会社 | 5.22 |
| 3 | 大日本印刷株式会社 | 5.06 |
| 4 | 永大産業従業員持株会 | 4.90 |
| 5 | 株式会社りそな銀行 | 3.71 |
| 6 | トーヨーマテリア株式会社 | 3.51 |
| 7 | ナイス株式会社 | 3.30 |
| 8 | 双日建材株式会社 | 3.05 |
| 9 | ＪＫホールディングス株式会社 | 2.49 |
| 10 | アイカ工業株式会社 | 2.33 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は43.01%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 615 | 660 | 638 | 618 | 665 | 670 | 582 | 571 | 558 | 594 | 698 | 717 | 712 | 738 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 20 | 25 | 22 | -16 | -8 | -4 | -0 | -11 | 4 | -3 | 7 |
| 営業利益率% | — | — | — | 3.3 | 3.7 | 3.2 | -2.8 | -1.3 | -0.7 | -0.1 | -1.6 | 0.5 | -0.4 | 1.0 |
| 当期利益億円 | 17 | 26 | 26 | 13 | 23 | 13 | -34 | -9 | 10 | 4 | -11 | 32 | -0 | -28 |
| EPS円 | 36.5 | 55.9 | 55.9 | 28.1 | 51.4 | 27.9 | -75.8 | -20.8 | 21.5 | 8.8 | -25.0 | 72.9 | -0.7 | -64.4 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YJDA）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。その他製品の108社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
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