2012〜2013年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は75億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2785番目、精密機器52社のうち42番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+12.2%です。平均年間給与は709.5万円（2025年度・提出会社単体）で、精密機器52社のうち24番目。平均年齢は45.2歳、平均勤続年数は8.6年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
シンシアと同業2社を、ダッシュボードで並べるスリー・ディー・マトリックス・北里と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ スリー・ディー・マトリックス・北里と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び連結子会社５社で構成されております。
当社グループの事業における位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、当社の親会社である株式会社ユカリアは、病院や介護施設への経営支援等、ヘルスケア関連事業を主軸としており、当社との事業上の取引関係はありません。
セグメントの名称 ／ 事業内容 ／ 会社名
コンタクトレンズ事業 ／ コンタクトレンズの製造 ／ 株式会社シンシア
コンタクトレンズの販売 ／ 株式会社シンシア
株式会社カラコンワークス
株式会社ジェネリックコーポレーション
Sincere Vision Co.,Ltd.(香港)
新視野光學股份有限公司(台湾)
コンサルティング事業 ／ 医療脱毛クリニック運営に関するコンサルティング ／ 株式会社シンシア
システム事業 ／ リユース業界向けパッケージシステムの設計、開発、販売及び保守 ／ 株式会社タロスシステムズ
（コンタクトレンズ事業）
当社は、創業以来、コンタクトレンズの中でも成長カテゴリーである、１日使い捨て、２週間交換、１ヶ月交換タイプといった使い捨てクリアコンタクトレンズの販売に注力してまいりました。2009年11月に視力補正を目的としないサークルレンズ、カラーコンタクトレンズが医薬品医療機器等法の規制対象となったことを契機として、クリアレンズで培ったノウハウをカラーコンタクトレンズに活かすと共に、ユーザーの多様なニーズに対応するため、数多くのカラーコンタクトレンズブランドを発売してまいりました。現在はシリコーンハイドロゲル素材のコンタクトレンズである「シンシアＳシリーズ」が高評価を得ており、当社の主力商品となっております。
（コンサルティング事業）
事業領域拡大を目指し2022年11月、事業譲受により自由診療クリニックのコンサルティング事業を開始いたしました。カラーコンタクトレンズで培った10～20代向けのブランディングノウハウを活かし、医療法人緑風会が運営する医療脱毛クリニックにおけるWEBマーケティング及び運営管理サポートを行っております。
（システム事業）
事業として地球にやさしい環境、社会づくりに貢献していきたいという考えのもと、2023年11月、株式会社タロスシステムズを子会社化しシステム事業を開始いたしました。リユース業界におけるPOSシステムのリーディングカンパニーとしてリユース業界向けパッケージシステムの設計、開発、販売及び保守を行っております。
なお、コンタクトレンズ事業における当社ブランド商品を商品カテゴリー別、使用期限別に分類すると以下のとおりとなります。
カテゴリー別 ／ 使用期限別 ／ ブランド名
クリアレンズ ／ １日使い捨て ／ L-CON 1DAY
L-CON 1DAY EXCEED
L-CON 1DAY 38
L-CON 1DAY 55
Ultimate 1DAY
1day EYE WELL
1day EYE WELL 55
SINCERE 1DAY S
Pranair
SINCERE 1DAY S 乱視用
２週間交換 ／ L-CON 2WEEK UV
SINCERE 2WEEK S
2week Eye Well
サークルレンズ ／ １日使い捨て ／ SINCERE 1DAY S Cleché
２週間交換 ／ SINCERE 2WEEK S Cleché
カラーコンタクトレンズ ／ １日使い捨て ／ FAIRY 1day NEUTRAL
FAIRY 1day Shimmering
１ヶ月交換 ／ FAIRY 1month NEUTRAL
FAIRY 1month Shimmering
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XUH3）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
親会社（上から順に）
売上 70億円・利益 7億円・従業員 34人
売上 4億円・利益 1億円・従業員 16人
売上 0億円・利益 0億円・従業員 2人
連結子会社 5社（有報に社名が載る主な会社は5社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主への利益還元を重要な経営課題の一つと位置づけており、機動的な利益還元と、経営財務の安定性確保の観点から、当期純利益の水準に応じた業績連動型配当の実施と柔軟な自己株式の取得を基本方針とし、連結配当性向につきましては40％を目処としております。
当社の剰余金の配当につきましては、期末配当の年１回を基本的な方針としており、期末配当の決定機関は株主総会であります。
なお、当社は中間配当を行うことができる旨を定款に定めており、中間配当を行う場合の決定機関は取締役会であります。
また、株主優待制度として、毎年12月末日現在の株主名簿に記載または記録された当社株式１単元（100株）以上保有されている株主様に、当社ブランド商品公式販売ウェブサイトでご利用いただける株主様特別ご優待券（クーポンコード）及びデジタルギフトを保有される株式数及び保有期間に応じて進呈いたしております。
当事業年度の配当につきましては、上記方針に基づき１株当たり17円の配当を実施することを決定しました。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 13 | 63.2 |
| 2021 | 5 | 42.5 |
| 2022 | 4 | 31.0 |
| 2023 | 14 | 27.6 |
| 2024 | 19 | 35.7 |
| 2025 | 17 | 44.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年12月末日現在の株主名簿に記載または記録された当社株式１単元（100株）以上保有されている株主様に、所有株式数及び保有期間に応じて当社ブランド商品公式ウェブサイトでご利用いただける株主様特別ご優待券（クーポンコード）及びデジタルギフトを進呈いたします。
保有株式数 ／ 保有期間 ／ 優待内容
100株以上 200株未満 ／ １年未満 ／ 30％割引クーポン（割引前購入価格上限40,000円）
１年以上 ／ 40％割引クーポン（割引前購入価格上限40,000円）
200株以上 1,000株未満 ／ １年未満 ／ 40％割引クーポン（割引前購入価格上限40,000円）
１年以上 ３年未満 ／ 50％割引クーポン（割引前購入価格上限40,000円） 1,000円相当のデジタルギフト
３年以上 ／ 50％割引クーポン（割引前購入価格上限40,000円） 3,000円相当のデジタルギフト
1,000株以上 ／ １年未満 ／ 50％割引クーポン（割引前購入価格上限40,000円）
１年以上 ３年未満 ／ 60％割引クーポン（割引前購入価格上限40,000円） 1,000円相当のデジタルギフト
３年以上 ／ 60％割引クーポン（割引前購入価格上限40,000円） 3,000円相当のデジタルギフト
(注) 保有期間１年以上とは、毎年12月末日現在の株主名簿に記載または記録され、かつ12月末日及び６月末日時点の株主名簿に、同一の株主番号で連続３回以上記載されている株主様であります。
保有期間３年以上とは、毎年12月末日現在の株主名簿に記載または記録され、かつ12月末日及び６月末日時点の株主名簿に、同一の株主番号で連続７回以上記載されている株主様であります。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社ユカリア | 61.99 |
| 2 | 中村 研 | 4.24 |
| 3 | 萩原 隼人 | 1.71 |
| 4 | 相原 輝夫 | 1.09 |
| 5 | ＪＰモルガン証券株式会社 | 0.70 |
| 6 | 丸田 稔 | 0.68 |
| 7 | 澁澤 大輔 | 0.62 |
| 8 | 安部 孝一 | 0.48 |
| 9 | 長嶺 英昌 | 0.37 |
| 10 | 南雲 佳恵 | 0.33 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は72.21%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 26 | 26 | 37 | 42 | 49 | 43 | 42 | 44 | 42 | 46 | 56 | 60 | 65 | 75 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 2 | 6 | 3 | 0 | 1 | 2 | 1 | 2 | 4 | 5 | 5 |
| 営業利益率% | — | — | — | 4.8 | 11.8 | 6.2 | 0.3 | 3.3 | 5.0 | 2.3 | 2.7 | 6.3 | 7.4 | 7.0 |
| 当期利益億円 | 3 | 4 | 2 | 2 | 2 | 2 | 0 | 1 | 1 | 1 | 1 | 3 | 3 | 3 |
| EPS円 | 256,757.8 | 363,322.7 | 36.1 | 40.4 | 29.8 | 32.6 | 2.4 | 12.3 | 22.9 | 13.4 | 10.5 | 46.7 | 47.3 | 40.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XUH3）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。精密機器の52社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。