下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当連結会計年度末において当社及び連結子会社10社（橋本総業株式会社、橋本総業ファシリティーズ株式会社、大明工機株式会社、若松物産株式会社、株式会社大和、サンセキ株式会社、株式会社永昌洋行、株式会社ムラバヤシ、みらい物流株式会社、株式会社みらい旅行社）と非連結子会社８社（株式会社リード・エンジニアリング等）、持分法非適用関連会社１社により構成されており、管材類、衛生陶器・金具類、住宅設備機器類、空調機器・ポンプの販売を主たる業務としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は1,725億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち685番目、卸売業288社のうち77番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.5%です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
橋本総業ホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べる木徳神糧・円谷フィールズホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 木徳神糧・円谷フィールズホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当連結会計年度末において当社及び連結子会社10社（橋本総業株式会社、橋本総業ファシリティーズ株式会社、大明工機株式会社、若松物産株式会社、株式会社大和、サンセキ株式会社、株式会社永昌洋行、株式会社ムラバヤシ、みらい物流株式会社、株式会社みらい旅行社）と非連結子会社８社（株式会社リード・エンジニアリング等）、持分法非適用関連会社１社により構成されており、管材類、衛生陶器・金具類、住宅設備機器類、空調機器・ポンプの販売を主たる業務としております。
なお、当社は特定上場会社等であります。特定上場会社等に該当することにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することになります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YK09）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
橋本総業株式会社議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 488億円
売上 467億円
売上 440億円
売上 305億円
売上 25億円
連結子会社 10社（有報に社名が載る主な会社は10社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等当社グループは、目標とする経営指標として前期対比売上高成長率2.5％以上、前期対比経常利益成長率3.0％以上を掲げております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、財務体質の強化と積極的な事業展開に必要な内部留保の充実を勘案し、安定した配当政策を実施することを基本方針としています。今後も中長期的な視点にたって、成長が見込まれる事業分野に経営資源を投入することにより持続的な成長と企業価値の向上ならびに株主価値の増大に努めてまいります。
当社は、会社法第459条の規定に基づき、取締役会の決議によって剰余金の配当を行うことができる旨を定款に定めております。当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針としております。配当の決定機関は、取締役会であります。
当事業年度の剰余金の配当につきましては、継続的な安定配当の基本方針のもと、１株当たり25円00銭とし、中間配当金25円00銭と合わせて50円00銭としております。
内部留保資金の使途につきましては、今後の事業展開へ投入していくこととしております。
なお、当社は、会社法第454条第５項に規定する中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 60 | 83.2 |
| 2021 | 70 | 122.2 |
| 2022 | 60 | 167.4 |
| 2023 | 42 | 112.1 |
| 2024 | 48 | 125.2 |
| 2025 | 50 | 115.7 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年３月31日現在の株主名簿に記載された１単元（100株）以上を保有されている株主の方に対し、QUOカード（クオカード）1,000円分を贈呈いたします。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 有限会社ハット企画 | 23.47 |
| 2 | 橋本総業従業員持株会 | 7.11 |
| 3 | 橋本総業取引先持株会 | 6.73 |
| 4 | 橋本総業得意先持株会 | 4.13 |
| 5 | 橋本 政昭 | 2.88 |
| 6 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 2.79 |
| 7 | 株式会社三井住友銀行 | 2.79 |
| 8 | 日本生命保険相互会社 | 2.35 |
| 9 | 株式会社ヨコヤマ | 1.96 |
| 10 | 株式会社小泉 | 1.74 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は55.96%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,105 | 1,239 | 1,180 | 1,199 | 1,229 | 1,284 | 1,329 | 1,378 | 1,317 | 1,376 | 1,482 | 1,556 | 1,653 | 1,725 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 18 | 19 | 22 | 25 | 29 | 25 | 25 | 28 | 23 | 24 | 25 |
| 営業利益率% | — | — | — | 1.5 | 1.5 | 1.7 | 1.9 | 2.1 | 1.9 | 1.8 | 1.9 | 1.5 | 1.5 | 1.5 |
| 当期利益億円 | 9 | 19 | 14 | 14 | 14 | 17 | 18 | 21 | 22 | 24 | 26 | 26 | 29 | 28 |
| EPS円 | 91.7 | 202.9 | 138.1 | 137.2 | 138.1 | 168.5 | 88.2 | 104.5 | 110.3 | 118.9 | 126.8 | 128.8 | 145.7 | 144.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YK09）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。卸売業の288社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。