2012〜2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は51億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2992番目、輸送用機器77社のうち76番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+1.6%です。平均年間給与は377.1万円(2025年度・提出会社単体)で、輸送用機器77社のうち77番目。平均年齢は43.6歳、平均勤続年数は18.1年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
リードと同業2社を、ダッシュボードで並べるニッキ・エッチ・ケー・エスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ニッキ・エッチ・ケー・エスと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
リード 最新期の売上構成比
有価証券報告書のセグメント情報に、区分別の売上高の記載がありません。区分別に開示されているのが売上総利益や当期利益だけの会社があります。
当社の事業内容は、板金・塗装及び樹脂成形加工を主体とした自動車用部品などの受注製品と、駐輪ラックを主体とした自社製品とに大別することができます。
なお、当事業年度より、報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第5 経理の状況 1 財務諸表等(1)財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」をご参照ください。
セグメントの名称 / 主 要 製 品 等 / 売上高比率(%)(注) 1
受 注 製 品 / 自動車用部品 / バンパー及びスポイラー等の外装部品 ハンドブレーキレバーシステム / 89.8
自 社 製 品 / 駐 輪 事 業 / 駐輪ラック等の駐輪製品の企画開発、設計、製造、販売・設置、 保守メンテナンス、駐輪場経営 / 9.6
賃貸不動産 / 貸店舗 / ―
セグメント計 / 99.5
そ の 他 / 情報通信機ラック、汎用電子機器ケース、シャーシ / 0.5
合 計 / 100.0
(注) 1. 売上高比率は第93期(2025年4月1日~2026年3月31日)の売上実績に基づき表示しております。
2. 賃貸不動産の賃貸収益は営業外収益に、賃貸費用は営業外費用に計上しております。
出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年6月提出・S100YGCM)。事業系統図は省いています。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社の配当に対する基本方針は、年度業績を基準として配当性向を当面20%、中長期的には30%を指標としております。
各期の配当額については、利益水準及び内部留保の状況等を勘案し決定しております。
なお、配当回数については、3月31日を基準日として年1回とします。また、配当の決定機関は株主総会であります。
当事業年度の剰余金の配当につきましては、1株当たり10円を予定しております。
内部留保資金の使途につきましては、今後の事業展開への備えであります。
(注) 基準日が当事業年度に属する剰余金の配当は、以下のとおりであります。期末配当に関する配当金の総額25,897千円及び1株当たり配当額10円については、2026年6月26日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております
有価証券報告書【配当政策】より(2026年6月提出)
| 年度 | 1株配当(円) | 配当性向(%) |
|---|---|---|
| 2020 | 5 | — |
| 2021 | 5 | — |
| 2022 | 15 | 20.9 |
| 2023 | 10 | 53.2 |
| 2024 | 10 | — |
| 2025 | 10 | — |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率(%) |
|---|---|---|
| 1 | 岩崎 元治 | 12.41 |
| 2 | 有田 泰志 | 8.50 |
| 3 | 株式会社アイ・ティ・シー | 6.76 |
| 4 | リード共栄投資会 | 6.29 |
| 5 | 株式会社埼玉りそな銀行 | 4.86 |
| 6 | 埼玉興業株式会社 | 3.34 |
| 7 | 松井証券株式会社 | 3.05 |
| 8 | 浅野 裕衣 | 2.32 |
| 9 | むさし証券株式会社 | 1.93 |
| 10 | 岩崎 和子 | 1.68 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は51.15%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 63 | 58 | 52 | 50 | 50 | 52 | 58 | 64 | 47 | 40 | 50 | 51 | 42 | 51 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 1 | 1 | -2 | -1 | 1 | -3 | -3 | 1 | 0 | -1 | -1 |
| 営業利益率% | — | — | — | 1.7 | 2.8 | -3.7 | -1.1 | 1.9 | -5.5 | -6.8 | 2.8 | 0.2 | -2.2 | -2.2 |
| 当期利益億円 | -1 | -1 | 3 | 2 | 2 | -2 | 1 | 1 | -1 | -2 | 2 | 0 | -1 | -1 |
| EPS円 | -8.5 | -8.5 | 20.4 | 17.2 | 91.6 | -67.0 | 39.0 | 43.8 | -47.9 | -73.1 | 71.9 | 18.8 | -40.5 | -26.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年6月提出)。
有価証券報告書【沿革】より(2026年6月提出・S100YGCM)。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。輸送用機器の77社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
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本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。