リード

6982 / 日本基準 / 3月期

2012〜2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。

東証スタンダード輸送用機器一次資料ベース
収録 39 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

同業2社と並べて動かす自動車部品の順位を再生

数字で見るリード

2025年度の売上収益は51億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2992番目、輸送用機器77社のうち76番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+1.6%です。平均年間給与は377.1万円(2025年度・提出会社単体)で、輸送用機器77社のうち77番目。平均年齢は43.6歳、平均勤続年数は18.1年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益51億円全体で上位83%(3,585社中)輸送用機器では76番目(77社中)2020→2025年度で年+1.6%(計算値)2025年度
当期利益-1億円全体で上位90%(3,684社中)輸送用機器では70番目(78社中)2025年度
営業利益率逆算-2.2%輸送用機器の中央値 5.3%(77社)2025年度
ROE-2.7%輸送用機器の中央値 5.7%(77社)2025年度
自己資本比率29.2%輸送用機器の中央値 51.0%(77社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与377.1万円全体で上位99%(3,658社中)輸送用機器では77番目(77社中)2020→2025年度で+2.6%(計算値)2025年度
平均年齢43.6歳輸送用機器の中央値 42.4歳(77社)2025年度
平均勤続年数18.1年輸送用機器の中央値 17.4年(77社)2025年度
従業員数(連結)172人輸送用機器の中央値 4,087人(77社)2020→2025年度で−5.5%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

リードと同業2社を、ダッシュボードで並べるニッキ・エッチ・ケー・エスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ 自動車部品業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ ニッキ・エッチ・ケー・エスと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

リード 最新期の売上構成比

有価証券報告書のセグメント情報に、区分別の売上高の記載がありません。区分別に開示されているのが売上総利益や当期利益だけの会社があります。

リードの事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社の事業内容は、板金・塗装及び樹脂成形加工を主体とした自動車用部品などの受注製品と、駐輪ラックを主体とした自社製品とに大別することができます。

なお、当事業年度より、報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第5 経理の状況 1 財務諸表等(1)財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」をご参照ください。

セグメントの名称 / 主 要 製 品 等 / 売上高比率(%)(注) 1

受 注 製 品 / 自動車用部品 / バンパー及びスポイラー等の外装部品 ハンドブレーキレバーシステム / 89.8

自 社 製 品 / 駐 輪 事 業 / 駐輪ラック等の駐輪製品の企画開発、設計、製造、販売・設置、 保守メンテナンス、駐輪場経営 / 9.6

賃貸不動産 / 貸店舗 / ―

セグメント計 / 99.5

そ の 他 / 情報通信機ラック、汎用電子機器ケース、シャーシ / 0.5

合 計 / 100.0

(注) 1. 売上高比率は第93期(2025年4月1日~2026年3月31日)の売上実績に基づき表示しております。

2. 賃貸不動産の賃貸収益は営業外収益に、賃貸費用は営業外費用に計上しております。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年6月提出・S100YGCM)。事業系統図は省いています。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

リードの配当政策

当社の配当に対する基本方針は、年度業績を基準として配当性向を当面20%、中長期的には30%を指標としております。

各期の配当額については、利益水準及び内部留保の状況等を勘案し決定しております。

なお、配当回数については、3月31日を基準日として年1回とします。また、配当の決定機関は株主総会であります。

当事業年度の剰余金の配当につきましては、1株当たり10円を予定しております。

内部留保資金の使途につきましては、今後の事業展開への備えであります。

(注) 基準日が当事業年度に属する剰余金の配当は、以下のとおりであります。期末配当に関する配当金の総額25,897千円及び1株当たり配当額10円については、2026年6月26日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております

有価証券報告書【配当政策】より(2026年6月提出)

1株配当と配当性向

リードの1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
20205—
20215—
20221520.9
20231053.2
202410—
202510—

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

リードの株主優待

2026年6月提出の有報

「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

リードの大株主(上位10名)

2026年3月末
リードの大株主
順位株主持株比率(%)
1岩崎 元治12.41
2有田 泰志8.50
3株式会社アイ・ティ・シー6.76
4リード共栄投資会6.29
5株式会社埼玉りそな銀行4.86
6埼玉興業株式会社3.34
7松井証券株式会社3.05
8浅野 裕衣2.32
9むさし証券株式会社1.93
10岩崎 和子1.68

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は51.15%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円6358525050525864474050514251
営業利益億円———11-2-11-3-310-1-1
営業利益率%———1.72.8-3.7-1.11.9-5.5-6.82.80.2-2.2-2.2
当期利益億円-1-1322-211-1-220-1-1
EPS円-8.5-8.520.417.291.6-67.039.043.8-47.9-73.171.918.8-40.5-26.8

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高29.9百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益-0.7百万円2025年度・逆算
平均年齢43.6歳2025年度
平均勤続年数18.1年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

08

会社の概要と沿革

代表者
取締役社長 岩崎元治
本店の所在地
埼玉県熊谷市弥藤吾578番地
決算期
3月
市場・業種
東証スタンダード / 輸送用機器
役員
8名(うち女性0名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年6月提出)。

リードの沿革

  1. 1945年10月埼玉県大里郡妻沼町年代において、岩崎亥之吉氏が鈑金業を開業。
  2. 1947年8月埼玉県大里郡妻沼町大字妻沼1563―1に合資会社岩崎鈑金製作所を設立、鈑金、加工、販売業を営む。
  3. 1949年7月埼玉県大里郡妻沼町大字妻沼1524―1に岩崎鈑金工業株式会社を設立、合資会社岩崎鈑金製作所の営業権を継承。
  4. 1949年12月埼玉県大里郡妻沼町大字妻沼1524―1に本社工場移転。
  5. 1952年5月東京都神田三崎町に東京出張所を開設。
  6. 1956年8月商号を岩崎電機産業株式会社と改称。
  7. 1958年11月東京都文京区本郷に営業所を開設。
  8. 1959年5月富士重工業株式会社との業務提携により自動車用部品の製作を始める。
  9. 1960年5月埼玉県熊谷市拾六間に熊谷工場を設立、螢光灯器具類の製作を始める。
  10. 1961年3月ヂーゼル機器株式会社と業務提携により電装品の製作を始める。
  11. 1961年8月埼玉県大里郡妻沼町大字弥藤吾に切断工場、組立工場等を竣工、第三工場と呼称する。
  12. 1962年2月同所地内に新事務所を竣工、本社を移行する。
  13. 1962年4月商号を株式会社リードと改称。資本金5,600万円、従業員500余名となる。
  14. 1963年4月増資により新資本金1億2,000万円となる。
沿革の続き(あと31件・2025年まで)
  1. 1963年7月東京証券取引所市場第二部に上場。
  2. 1970年10月第三工場西側に樹脂工場を竣工、樹脂成形加工を始める。
  3. 1974年10月増資により新資本金3億2,000万円となる。
  4. 1978年4月増資により新資本金6億5,824万円となる。
  5. 1982年4月樹脂成形機2,000トンを導入、樹脂バンパーの生産を始める。
  6. 1982年11月カチオン電着塗装工場を竣工。
  7. 1986年5月埼玉県戸田市に関東営業所を開設。
  8. 1987年4月群馬県新田郡笠懸村に桐生工場を開設。ライニング加工を始める。
  9. 1992年3月大阪市西淀川区に大阪営業所を開設。
  10. 1997年7月樹脂塗装工場を竣工。
  11. 1998年12月東京営業所を埼玉県戸田市の関東営業所に統合。
  12. 1999年3月大阪営業所を埼玉県戸田市の関東営業所に統合。
  13. 2003年3月群馬県新田郡笠懸町の桐生工場を閉鎖。
  14. 2003年5月埼玉県熊谷市に関東営業所を移設、電子機器部門と照明機器部門を統合し、LB事業部として新設。
  15. 2005年3月株式会社ゼクセルヴァレオクライメートコントロールとの取引を終了し、埼玉県熊谷市拾六間の熊谷事業部を閉鎖。
  16. 2006年4月埼玉県熊谷市拾六間の熊谷事業部跡地に賃貸店舗竣工。
  17. 2012年4月本社工場敷地内に新成形工場を竣工。
  18. 2013年6月本社工場敷地内に新塗装工場を竣工。
  19. 2013年8月樹脂成形機3,000トン1号機を導入、補用樹脂バンパーの生産を始める。
  20. 2013年11月樹脂成形機3,000トン2号機を導入。
  21. 2015年4月本社工場敷地内に同期倉庫兼組立工場を竣工。
  22. 2015年11月本社工場敷地内に金型整備工場を竣工。
  23. 2017年9月樹脂成形機650トン2号機及び1,300トン2号機を導入。
  24. 2018年6月本社工場敷地内に樹脂成形工場を竣工。
  25. 2018年8月樹脂成形機2,500トンを導入。
  26. 2020年3月LB事業部のうち照明機器部門を事業撤退。
  27. 2021年3月日鉄日新ビジネスサービス株式会社より駐輪事業を譲受、東京都台東区に東京営業所を開設。
  28. 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第二部からスタンダード市場へ移行。
  29. 2025年4月福岡証券取引所本則市場に上場。
  30. 2025年6月LB事業部のうち電子機器部門を事業撤退。
  31. 2025年7月樹脂成形機3,500トンを導入。

有価証券報告書【沿革】より(2026年6月提出・S100YGCM)。会社が書いたとおりに載せています。

輸送用機器で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。輸送用機器の77社から選んでいます。

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出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100ANRM、S100DF5O、S100GARK、S100J0U8、S100LSJT、S100OK4M、S100R738、S100TRZJ、S100W65H、S100YGCM一次資料

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