下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は183億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2142番目、電気機器225社のうち165番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+6.5%です。平均年間給与は562.1万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち198番目。平均年齢は44.5歳、平均勤続年数は21.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
サンコーと同業2社を、ダッシュボードで並べるパワーエックス・三相電機と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ パワーエックス・三相電機と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
サンコー 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社グループは、当社及び子会社３社（連結子会社１社）により構成されており、その主な事業の内容と当社との位置付けは次のとおりであります。また、当社の親会社として㈱田村商事がありますが、当社との取引関係はありません。
なお、THAI SANKO TRADING CO.,LTD.は2015年１月、金型、治工具、製品等の輸入・販売を目的として当社が49％出資してタイ王国に設立した非連結子会社であります。（出資比率49％→99.9％、現在休業中）
また、当社グループは、精密部品製造及びユニット加工事業の単一セグメントであるため、セグメント情報の記載を省略しております。
精密部品製造及びユニット加工事業（当社及び連結子会社）
主に自動車関連製品、住宅設備関連製品、事務機関連製品、デジタル家電関連製品に関するプレス製品、メカトロ製品及びプラスチック製品の製造販売を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YJUI）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
親会社（上から順に）
THAI SANKO CO.,LTD.議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
連結子会社 1社（有報に社名が載る主な会社は1社）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、当期の業績と将来の事業展開を考慮し、必要な内部留保を確保しつつ、株主に対する利益配分を最も重要な経営課題のひとつであると考え、安定的に利益の還元を行うことを基本方針とし、また、安定的配当の考えも取り入れ配当の決定を行っております。
今後につきましても、この基本方針を堅持し、事業戦略、財務体質の強化等を考慮し、安定的に利益の還元を行い、また、内部留保につきましては、急速な技術革新と顧客ニーズに応えるとともに企業価値の増大化を図るため積極的な設備投資・研究開発・新規事業展開等に充当する考えであります。
当社の剰余金の配当は、期末配当の年１回を基本方針としておりますが、会社法第454条第５項に定める剰余金の配当（毎年９月30日を基準日として中間配当）をすることができる旨を定款に定めております。
これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。
当期の期末配当につきましては、上記基本方針に基づき、業績の状況等を踏まえ、１株につき20円としております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 13 | 24.0 |
| 2021 | 13 | 29.0 |
| 2022 | 13 | 77.3 |
| 2023 | 22 | 44.8 |
| 2024 | 20 | 33.2 |
| 2025 | 20 | 38.3 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社田村商事 | 51.22 |
| 2 | 田村 正則 | 5.64 |
| 3 | INTERACTIVE BROKERS LLC | 4.67 |
| 4 | アジア電子工業株式会社 | 2.60 |
| 5 | 安谷屋 恵正 | 2.02 |
| 6 | 富沢 裕司 | 1.76 |
| 7 | 株式会社日本カストディ銀行 | 1.73 |
| 8 | 小林 茂 | 1.58 |
| 9 | サンコー従業員持株会 | 1.56 |
| 10 | MSIP CLIENT SECURITIES | 1.25 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は74.08%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 92 | 90 | 104 | 126 | 140 | 133 | 138 | 147 | 133 | 141 | 157 | 169 | 168 | 183 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 0 | 7 | 7 | 6 | 5 | 6 | 6 | 5 | 8 | 5 | 8 |
| 営業利益率% | — | — | — | 0.3 | 4.8 | 5.0 | 4.1 | 3.7 | 4.7 | 4.2 | 3.2 | 4.6 | 3.2 | 4.2 |
| 当期利益億円 | -0 | -5 | 2 | 1 | 6 | 6 | 5 | 4 | 6 | 5 | 4 | 7 | 6 | 6 |
| EPS円 | -0.1 | -52.5 | 16.6 | 5.6 | 64.8 | 70.7 | 53.3 | 46.9 | 63.1 | 60.9 | 47.3 | 79.4 | 64.2 | 68.2 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YJUI）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
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