下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社及び関係会社）は、株式会社エノモト（当社）及び子会社４社（連結子会社３社、非連結子会社１社）により構成されており、事業は主にパワー半導体用リードフレーム(※１)、オプト用リードフレーム、コネクタ用部品とそれらの製造に使用する精密金型・周辺装置の製造・販売を行っております。当社グループは、金型技術の基本である「抜き・曲げ」に、「つぶし(コインニング)・絞り」及び樹脂成形など多彩な技術を複合させることにより、あらゆる分野で高度な要求に応えられることを強みとしています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は304億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1769番目、電気機器225社のうち142番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.7%です。平均年間給与は523.2万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち208番目。平均年齢は40.1歳、平均勤続年数は16.4年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
エノモトと同業2社を、ダッシュボードで並べるチノー・ｓａｎｔｅｃ Ｈｏｌｄｉｎｇｓと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ チノー・ｓａｎｔｅｃ Ｈｏｌｄｉｎｇｓと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
エノモト 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社グループ（当社及び関係会社）は、株式会社エノモト（当社）及び子会社４社（連結子会社３社、非連結子会社１社）により構成されており、事業は主にパワー半導体用リードフレーム(※１)、オプト用リードフレーム、コネクタ用部品とそれらの製造に使用する精密金型・周辺装置の製造・販売を行っております。当社グループは、金型技術の基本である「抜き・曲げ」に、「つぶし(コインニング)・絞り」及び樹脂成形など多彩な技術を複合させることにより、あらゆる分野で高度な要求に応えられることを強みとしています。
また、当社グループは、国内４工場、海外２工場(フィリピン、中国)に展開しております。
所在地区分 ／ 主要な会社（工場） ／ 事業区分
国内 ／ 当社（本社工場・塩山/上野原サイト） ／ パワー半導体用リードフレーム、 ＬＥＤ用リードフレーム、その他の製造・販売
当社（津軽工場） ／ コネクタ用部品、ＬＥＤ用リードフレームの製造・販売
当社（岩手工場） ／ コネクタ用部品、パワー半導体用リードフレームの製造・販売
海外 ／ ENOMOTO PHILIPPINE MANUFACTURING Inc. ／ パワー半導体用リードフレーム、 オプト用リードフレーム、コネクタ用部品、 その他の製造・販売
ENOMOTO HONG KONG Co.,Ltd. ／ パワー半導体用リードフレーム、 コネクタ用部品、その他の販売
ZHONGSHAN ENOMOTO Co.,Ltd. ／ パワー半導体用リードフレーム、 コネクタ用部品、その他の製造・販売
ENOMOTO LAND CORPORATION ／ 不動産賃貸
（※１）リードフレーム：半導体パッケージに使われ、半導体素子（半導体チップ）を支持固定し、外部配線との接続をする部品
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YF9J）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
ENOMOTO HONG KONG Co.,Ltd.議決権 100.0%
ENOMOTO PHILIPPINE MANUFACTURING Inc.議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
連結子会社 3社（有報に社名が載る主な会社は3社）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主に対する利益還元を経営の最重要政策と位置づけており、将来の事業展開と経営基盤強化のために必要な内部留保を確保しつつ、安定した配当の継続を重視し、業績に裏付けられた成果の配分を行うことを基本方針としております。
当社は、「取締役会の決議により、毎年９月30日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。
当社は中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行なうことを基本方針としており、これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。
当社は、持続的成長と株主の皆様の長期的な利益の重視を目的に、株主還元方針としてＤＯＥ（株主資本配当率）を導入し、2.5％を配当金支払額の下限としております。当連結会計年度の期末配当は、最適な自己資本水準及び投資環境、短期的な利益増加の反映方法などを総合的に勘案して2026年６月23日開催予定の定時株主総会にて当社普通株式１株につき40円を決議事項としております。したがいまして、中間配当金35円と合わせた当連結会計年度の年間配当金は当社普通株式１株につき75円の予定であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 40 | 25.2 |
| 2021 | 50 | 36.0 |
| 2022 | 60 | 95.4 |
| 2023 | 70 | 385.5 |
| 2024 | 71 | 621.1 |
| 2025 | 75 | 80.0 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 12.04 |
| 2 | 有限会社エノモト興産 | 7.06 |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 5.79 |
| 4 | 有限会社エムエヌ企画 | 4.70 |
| 5 | 日亜化学工業株式会社 | 2.94 |
| 6 | 佐々木 嘉樹 | 1.91 |
| 7 | 榎本 寿子 | 1.88 |
| 8 | 櫻井 宣男 | 1.60 |
| 9 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ５０５００４ | 1.56 |
| 10 | エノモト従業員持株会 | 1.44 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は40.95%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 164 | 176 | 189 | 191 | 194 | 221 | 210 | 226 | 230 | 273 | 293 | 252 | 269 | 304 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 8 | 12 | 17 | 11 | 14 | 16 | 20 | 16 | 2 | 6 | 17 |
| 営業利益率% | — | — | — | 4.1 | 6.4 | 7.6 | 5.4 | 6.0 | 6.8 | 7.4 | 5.3 | 0.6 | 2.3 | 5.4 |
| 当期利益億円 | -13 | -7 | 12 | 5 | 9 | 12 | 9 | 9 | 15 | 15 | 13 | 1 | 4 | 12 |
| EPS円 | -84.8 | -46.6 | 77.6 | 313.8 | 153.3 | 199.3 | 134.4 | 135.9 | 221.7 | 230.5 | 190.0 | 18.2 | 68.5 | 191.2 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YF9J）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。