下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社は創業以来、一貫して直動機器及び精密部品の製造販売を行い、後にそれらの技術を応用してユニット製品の製造販売も開始しました。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は16億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3433番目、機械207社のうち207番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−6.2%です。平均年間給与は442.0万円（2025年度・提出会社単体）で、機械207社のうち207番目。平均年齢は43.0歳、平均勤続年数は13.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ヒーハイストと同業2社を、ダッシュボードで並べるＡＣＳＬ・横田製作所と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ＡＣＳＬ・横田製作所と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
ヒーハイスト 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社グループは、当社及び連結子会社１社（赫菲(上海)軸承商貿有限公司）で構成されております。精密機器製造事業の単一セグメントでありますが、事業の傾向を示す品目別の事業内容は、以下のとおりであります。
当社は創業以来、一貫して直動機器及び精密部品の製造販売を行い、後にそれらの技術を応用してユニット製品の製造販売も開始しました。
直動機器のリニアボールブッシュ（注１）においては、独創的な設計思想によりミニチュア化に成功し、以来長年にわたって工作機械や精密機械等、あらゆる分野に高品質な製品として供給を行っております。さらに、省エネニーズに向けた軽量タイプや、装置等の省スペースニーズに向けたスリムタイプ等、これまで蓄積してきた技術を応用して新製品開発・製品の改良にも力を入れております。
精密部品加工においては、レース用部品及び試作部品の製造を受託しており、精密な加工技術の要求にスピード感をもって対応しております。
ユニット製品においては、直動機器及び精密部品加工で培った精密加工技術を発展させ開発したものであり、スマートフォン等の液晶画面製造の位置決め装置をはじめ、国内・海外のあらゆる産業装置メーカー向けに供給しております。
(1) 直動機器
主力製品リニアボールブッシュは、機械装置の可動部に用いられる部品であります。一般的に機械装置の可動部は、金属と金属が接触しお互いに擦り合いながら可動いたします。金属同士が擦れると、そこには摩擦が生じ、金属の焼きつき、摩耗、破損などの現象が生じます。リニアボールブッシュは、接触面を鋼球が転がりながら移動することで、摩擦による影響を低減し、機械装置の寿命を延ばす役割を担っております。
リニアボールブッシュは機械装置に欠かせない要素部材であり、その種類は多岐にわたりますが、当社グループでは直線運動を実現するリニアボールブッシュ、ＵＴＢ（注２）、ＬＭＨＢ（注３）の製造販売、ボールスプライン（注４）等の製造販売を行っております。また、直動機構を応用し、ルアー用途としてＬＢＯ（注５）をメガバス株式会社と共同開発しました。
(2) 精密部品加工
精密部品加工は、主にレース用部品及び試作部品の受託加工を行っております。レース用部品はより精緻な加工技術が要求されており、機動力で対応するなど利便性にも強みを持っておりました。また、次世代製品（環境・エネルギー・ロボット等）の機能部品加工を行っており、当社のコア技術である球面加工技術や鏡面加工技術を駆使し、特殊材料・難切削材等の超精密部品の受託加工を行っております。
(3) ユニット製品
一般的な多軸ステージ（注６）は、軸を積み重ねることで複数軸を構成しますが、当社ではパラレル機構（注７）を用いております。同一平面上に複数のアクチュエータ（注８）を配置した薄型シンプル構造を実現し、装置の小型・省電力化に貢献しております。また、ステージから応用開発してプロダクトアウト製品として球面軸受（注９）を製造販売しております。
(注１) リニアボールブッシュ ＝ Linear Ball Bush ボールベアリング用鋼球を利用した、直動的に移動する軸受 (注２) ＵＴＢ ＝ Utility Track Ball 民生分野向けリニアボールブッシュ（注１）
(注３) ＬＭＨＢ ＝ Linear Motion Hyper Bush 外筒に樹脂を用いた圧入組付タイプのリニアボールブッシュ（注１）
(注４) ボールスプライン ＝ Ball Splines リニアボールブッシュ（注１）のシャフト及び外筒の内径を溝付けし、ローリング方向に保持力を持たせた軸受 (注５) ＬＢＯ ＝ Linear Bearing Oscillator リニアボールブッシュ（注１）の機構に重りを付けてルアーに内蔵し、慣性により飛距離を伸ばせる構造 (注６) ステージ ＝ Stage 単軸又は多軸の位置決め機構 (注７) パラレル機構 ＝ Parallel Mechanism 並列機構、並列に配置された複数のアクチュエータ（注８）を協調して動くように制御して、テーブルを目的の位置に移動させる機構 (注８) アクチュエータ ＝ Actuator 駆動部と直線運動及び回転運動を行う被駆動部で構成された駆動機構 (注９) 球面軸受 ＝ Spherical Rolling Joint 筐体と可動部材との間にボールを配置した構造の転がり運動をする球面軸受
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YGSS）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
赫菲（上海）軸承商貿有限公司議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
連結子会社 1社（有報に社名が載る主な会社は1社）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「2027年３月期の目標値は売上高2,066,799千円、営業利益101,595千円、売上高営業利益率4.9％であります。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する利益還元を経営の重要課題の一つと認識し、将来の事業展開と経営体質の強化のために必要な内部留保を確保しつつ、配当を行うことを基本方針としております。
また、内部留保資金につきましては、財務体質の強化及び将来にわたる安定した株主利益の確保のため、事業の拡大・合理化投資及び厳しい経営環境に勝ち残るための新技術・新工法開発のために有効活用していきたいと考えております。
しかしながら、当事業年度につきましては、業績の向上に鋭意努めてまいりましたが、当期の業績を勘案いたしまして、誠に遺憾ながら期末配当につきましては、無配とさせていただく予定です。
次期の配当につきましては、１株当たり年間２円とする予定です。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2018 | 4 | 23.0 |
| 2020 | 1 | 28.2 |
| 2021 | 4 | 13.0 |
| 2022 | 1 | 400.0 |
| 2023 | 1 | -2.8 |
| 2024 | 1 | -3.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 尾崎浩太 | 20.03 |
| 2 | 尾崎文彦 | 18.81 |
| 3 | 株式会社ＳＢＩ証券 | 1.51 |
| 4 | 楽天証券株式会社共有口 | 1.13 |
| 5 | 南 秀嗣 | 0.91 |
| 6 | 野村證券株式会社 | 0.87 |
| 7 | ＴＨＫ株式会社 | 0.80 |
| 8 | 日本証券金融株式会社 | 0.65 |
| 9 | 高水永夫 | 0.59 |
| 10 | ＢＮＹ ＧＣＭ ＣＬＩＥＮＴ ＡＣＣＯＵＮＴ ＪＰＲＤ ＡＣ ＩＳＧ （ＦＥ－ＡＣ） | 0.55 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は45.86%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 13 | 15 | 14 | 16 | 22 | 26 | 28 | 23 | 22 | 27 | 24 | 23 | 22 | 16 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 1 | 1 | 2 | 2 | -0 | 1 | 2 | -0 | -2 | -1 | -3 |
| 営業利益率% | — | — | — | 4.1 | 6.6 | 8.6 | 6.5 | -0.9 | 3.9 | 8.4 | -0.2 | -6.9 | -5.4 | -16.0 |
| 当期利益億円 | -0 | -0 | 0 | 0 | 1 | 2 | 1 | -3 | 0 | 2 | -0 | -2 | -2 | -7 |
| EPS円 | -6.1 | -0.8 | 1.1 | 5.2 | 13.5 | 26.7 | 17.8 | -54.5 | 6.8 | 35.3 | -0.4 | -35.4 | -32.6 | -115.2 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YGSS）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。機械の207社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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