下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、連結子会社14社および関連会社２社（うち持分法非適用１社）で構成され、小型屋外作業機械（刈払機、チェンソーなど）、農業用管理機械（モア、畦草刈機、防除機など）および一般産業用機械（発電機、溶接機など）の製造、販売を主な事業内容としております。なお、愛可機械（深圳）有限公司は、2024年５月13日付で解散し、現在清算手続き中であります。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年3月提出）
2025年度の売上収益は1,740億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち683番目、機械207社のうち46番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.7%です。平均年間給与は806.1万円（2025年度・提出会社単体）で、機械207社のうち35番目。平均年齢は44.1歳、平均勤続年数は18.4年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
やまびこと同業2社を、ダッシュボードで並べる三共・オルガノと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、連結子会社14社および関連会社２社（うち持分法非適用１社）で構成され、小型屋外作業機械（刈払機、チェンソーなど）、農業用管理機械（モア、畦草刈機、防除機など）および一般産業用機械（発電機、溶接機など）の製造、販売を主な事業内容としております。なお、愛可機械（深圳）有限公司は、2024年５月13日付で解散し、現在清算手続き中であります。
当社グループの事業内容および関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。
（1）小型屋外作業機械部門・・・主要な製品は、刈払機、チェンソー、パワーブロワなどであります。
製造事業関係・・・主に、当社、エコー・インコーポレイテッド、クイック・プロダクツ・インク、やまびこヨーロッパ・エス・エイ、新大華機械股份有限公司、追浜工業㈱および双伸工業㈱で製造しております。
販売事業関係・・・主に国内では、当社、やまびこジャパン㈱および追浜工業㈱、海外では当社、エコー・インコーポレイテッドおよびやまびこヨーロッパ・エス・エイが販売しております。
（2）農業用管理機械部門・・・主要な製品は、モア、畦草刈機、防除機などであります。
製造事業関係・・・主に、当社およびクレイリー・インダストリーズで製造しております。
販売事業関係・・・主に国内では、当社およびやまびこジャパン㈱、海外では、クレイリー・インダストリーズが販売しております。
（3）一般産業用機械部門・・・主要な製品は、発電機、溶接機、投光機などであります。
製造事業関係・・・主に、当社、エコー・インコーポレイテッド、やまびこベトナムおよびやまびこエンジニアリング㈱で製造しております。
販売事業関係・・・主に国内では、当社およびやまびこジャパン㈱、海外では、当社およびエコー・インコーポレイテッドが販売しております。
（4）その他部門・・・・上記以外の商品などであります。
主に、やまびこジャパン㈱、㈱ニューテックおよびエコー産業㈱が販売しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XSYR）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
エコー・インコーポレイテッド議決権 100.0%
やまびこジャパン㈱議決権 100.0%
やまびこヨーロッパ・エス・エイ議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 1,320億円・利益 282億円
売上 241億円・利益 3億円
売上 156億円・利益 12億円
売上 23億円・利益 5億円
連結子会社 14社（有報に社名が載る主な会社は14社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「また、前中期経営計画2025での取り組みを継承・進化させ、2030年度には売上高2,500億円規模を目指し、持続的な企業価値の向上を追求してまいります。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様への利益還元を経営上の重要課題のひとつと位置付けております。
中期経営計画2028期間におきましては、過去の配当実績に基づく安定的な配当を継続し、連結配当性向30％を目安として配当を実施いたします。また、成長投資の進捗状況や財務状況等を勘案するとともに、株式市場の動向も注視し、自己株式の取得を含めた総合的な還元策を検討することを方針としております。
内部留保資金につきましては、持続的な成長に向けた海外拠点の生産能力増強や新規事業に関連した出資案件、国内事業の収益性改善に向けた基盤投資等に優先的に充当してまいります。
当社は中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としており、これらの配当の決定機関は取締役会です。
上記の方針に基づき、当期の１株当たり期末配当金につきましては、直近の配当予想のとおり１株当たり45円としました。これにより、中間配当金１株当たり45円と合わせた当期の年間配当金は90円となります。
なお、当社は、「会社法第459条第１項の規定に基づき、取締役会の決議をもって剰余金の配当等を行うことができる。」旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 40 | 59.4 |
| 2021 | 45 | 45.2 |
| 2022 | 52 | 40.8 |
| 2023 | 55 | 55.9 |
| 2024 | 90 | 36.6 |
| 2025 | 90 | 48.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 11.24 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 5.04 |
| 3 | みずほ信託銀行株式会社退職給付信託みずほ銀行口再信託受託者株式会社日本カストディ銀行 | 4.12 |
| 4 | やまびこ取引先持株会 | 3.98 |
| 5 | 三井住友信託銀行株式会社 | 3.90 |
| 6 | 農林中央金庫 | 3.40 |
| 7 | 株式会社横浜銀行 | 3.30 |
| 8 | 株式会社もみじ銀行 | 3.30 |
| 9 | 日本生命保険相互会社 | 2.54 |
| 10 | 株式会社三菱UFJ銀行 | 2.47 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は43.29%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 890 | 1,038 | 1,053 | 1,133 | 1,119 | 1,029 | 1,180 | 1,209 | 1,320 | 1,423 | 1,562 | 1,514 | 1,648 | 1,740 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 67 | 76 | 63 | 63 | 62 | 96 | 93 | 87 | 142 | 196 | 197 |
| 営業利益率% | — | — | — | 5.9 | 6.8 | 6.1 | 5.3 | 5.1 | 7.3 | 6.6 | 5.6 | 9.4 | 11.9 | 11.3 |
| 当期利益億円 | 24 | 47 | 49 | 47 | 24 | 49 | 42 | 42 | 66 | 75 | 63 | 91 | 159 | 144 |
| EPS円 | 59.5 | 112.9 | 118.8 | 113.8 | 57.5 | 119.3 | 101.4 | 100.5 | 159.9 | 180.6 | 151.5 | 219.0 | 386.2 | 352.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XSYR）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。機械の207社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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