2016〜2017年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社製品の主な特長としては、プロダクトデザイナーや建築・空間デザイナーとの積極的な協働により、従来とは一線を画した水栓を提案している点が挙げられます。水栓を単なる設備機器としてではなく、インテリアを構成する素材の一つと捉え、空間のコンセプトに調和する多様なデザインの選択肢を提供しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は290億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1826番目、機械207社のうち122番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.5%です。平均年間給与は561.8万円（2025年度・提出会社単体）で、機械207社のうち178番目。平均年齢は40.7歳、平均勤続年数は14.5年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＳＡＮＥＩと同業2社を、ダッシュボードで並べるＫＶＫ・中北製作所と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ＫＶＫ・中北製作所と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
ＳＡＮＥＩ 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、連結子会社((株)アクアエンジニアリング、大連三栄水栓有限公司、（株）水生活製作所）計４社で構成されており、給水栓・給排水金具・継手及び配管部材の製造・販売を主な内容としております。
当社グループの主な製品の特長と主な販売チャネル・販路は次のとおりであります。
（１）主な製品の特長
給水栓とは、単水栓、湯水混合水栓、止水栓、ボールタップ、ならびに洗浄弁・洗浄水栓を総称するものです。同業他社は規模の大小を含めて数十社存在しますが、当社グループは水栓金具を専門に取り扱うメーカーであります。
当社製品の主な特長としては、プロダクトデザイナーや建築・空間デザイナーとの積極的な協働により、従来とは一線を画した水栓を提案している点が挙げられます。水栓を単なる設備機器としてではなく、インテリアを構成する素材の一つと捉え、空間のコンセプトに調和する多様なデザインの選択肢を提供しております。
住まいやホテルの一般客室に加え、スウィートルームやペントハウスといった高級ゾーンにも採用いただける製品開発に注力しております。
また、住居分野にとどまらず、オフィスビルやアミューズメント施設、病院・介護施設、駅舎など、人が集まる公共空間、いわゆる非住宅分野においてもご使用いただける製品の拡充を進めております。
今後の製品開発においては、エレクトロニクスとの融合を重要なテーマと位置付けております。他社にはない独自性のある製品を創出することで、新たなライフスタイルの提案につながるものと考えております。
具体的には、一般向けの水栓や給排水用品といった水まわり商材に加え、デザイン性や水の流れにこだわった高付加価値の高級水栓の開発を推進しております。さらに、スマートフォンのようなタッチパネル式水栓や、音声認識による吐水・止水操作システムなどの製品化にも取り組んでおります。
（２）主な販売チャネル・販路
当社グループは水栓金具事業の単一セグメントでありますが、販売チャネル・販路を４つのルートに区分しております。
（管工機材ルート）
水まわり資材を取り扱う管材店への販売を主軸とするルートです。また、商流の上流に位置するデベロッパーや設計事務所に対しても販売促進活動を展開しております。事業展開の方針は、以下のとおりです。
(1) ホテル、飲食店、病院、介護老人保健施設など、非住宅分野におけるスペックインの推進
(2) 住宅内の水まわり設備に関するトータル提案の強化
(3) パワービルダー（戸建住宅事業者）、ハウスメーカー（大規模住宅建設事業者）、工務店など、住宅関連分野への積極的なアプローチ（リテールルート）
量販店向けの販売を主軸とするルートであり、ネット市場の拡大に対応してオンライン販売の強化にも取り組んでおります。事業展開の方針は以下のとおりです。
(1) ホームセンター向け水まわり商材の企画・開発および販売体制の強化
(2) 家電量販店、GMS（総合スーパー）、ドラッグストアに対する、水まわり商材・生活雑貨・リフォーム商材等の提案強化
(3) テレビ通販およびインターネット販売事業者への販路拡大（メーカールート）
システムキッチンやユニットバスなどの住宅設備機器メーカー向けに製品供給を主とするルートです。
当該ルートにおける事業展開の方針は、以下のとおりです。
(1) 競争優位性を有する中高級グレード製品の投入強化
(2) バス・洗面・キッチン分野において、住宅設備機器メーカーとの協業による水まわり空間の提案強化（海外ルート）
海外市場への輸出を主とするルートであり、国内と同様に現地の管工機材、リテール、メーカー各ルートの企業へ販売を行っております。事業展開の方針は、以下のとおりです。
(1) 中国・台湾・インドネシアをはじめとするアジア諸国に向けた中高級グレード製品の投入
(2) 海外各国における現地代理店との提携強化および北米への新規開拓による販売拡大上記４つの販売チャネル・販路に対し、全国に支社・支店・営業所・出張所を設置し、営業拠点展開を行っております。
現在の営業拠点は、三大都市圏である東京・名古屋・大阪に支社・支店を設置し、これを中核として展開しております。管工機材ルートにおいては、主要顧客である管材店に対し全国を網羅的にカバーできるよう、上記の３支社・支店のほか、24カ所の営業所・出張所を配置し、きめ細かなサービスを提供しております。
一方、リテールルートおよびメーカールートについては、主要顧客の多くが大都市圏に本部を置く大規模企業であることから、主に各支社・支店にて対応しております。
また、海外輸出業務は東京および大阪の拠点にて担当しております。
営業拠点の展開にあたっては、商圏の集積状況や取引先とのアクセス性、基幹道路への近接性など物流効率を総合的に勘案し、収益性の最大化を基本方針としております。
当社グループの生産拠点は、岐阜県各務原市に主力工場である岐阜工場および大伊木工場、大阪府大阪市城東区に組立工程を担う鴫野工場、中国・大連市に大連三栄水栓有限公司、さらに岐阜県山県市に株式会社水生活製作所を配置し、生産体制を構築しております。
現在の生産体制においては、岐阜工場を中核拠点と位置付け、鋳造から加工、研磨、鍍金、組立、出荷に至るまでの一貫生産体制を確立しております。これに加え、組立工程を担う鴫野工場、鋳造を中心とする大連三栄水栓有限公司、ならびに生産・技術面で共通性を有する株式会社水生活製作所と連携することで、効率的かつ安定的に必要な生産量を確保しております。
岐阜工場は、水栓バルブ発祥の地とされる美山地区の近隣に位置しており、地域の協力会社との連携を重視した生産体制を構築しております。当社の生産体制は、1972年に鴫野工場を最初の組立工場として開設したことに始まります。その後、事業拡大に伴い岐阜工場へ機能を拡張し、加工から組立までの全工程を内製化することで、水まわり製品の一貫生産体制を確立いたしました。
さらに、生産コストの効率化を目的として中国に大連三栄水栓有限公司を設立するとともに、国内における生産体制の強化およびリスクヘッジの観点から、協力会社であった株式会社水生活製作所を連結子会社化しております。
近年では、ISOを含めた国内各工場の標準化・共通化を推進しており、2014年には岐阜工場内に新工場棟を建設し、組立工程の強化を図りました。加えて、国内外における高付加価値水栓金具の需要拡大に対応するため、安定供給体制の確立を目的として、岐阜工場内に新・第１工場（2024年）、新・第２工場（2025年）を建設しました。
なお、生産拠点の展開にあたっては、協力会社との連携のしやすさ、生産コストへの影響、物流効率などを総合的に勘案し、最も生産性が高まる体制の構築を基本方針としております。
（３）当社及び関係会社の位置付け
当社及び当社の関係会社の事業における当社及び関係会社の位置付けは、次のとおりであります。
(主な関係会社) (株)アクアエンジニアリング
給水栓・給排水金具・継手及び配管部材の取付等施工工事、当社製品のアフターサービス業務をしております。
(主な関係会社) 大連三栄水栓有限公司
当社製品に組み込まれる部品の製造をしております。
(主な関係会社) ㈱水生活製作所
給水栓類、配管継手類、浄水器類の設計、開発、製造、販売をしております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YEJ7）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
連結子会社 3社（有報に社名が載る主な会社は3社）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、資本コストや株価を意識した経営を強化し、株主価値の最大化に努めています。その中で、株主に対する利益還元を経営の重要政策の一つとして位置づけ、業績や将来の資金需要などを総合的に考慮しつつ、年２回の累進配当を実施することを基本方針としております。
第66期事業年度の配当につきましては、上記方針に基づき2026年３月期の期末配当につきましては１株当たり37円（上場５周年記念配当５円00銭を含む）とし、既に実施済の中間配当と合わせて年間では69円とさせていただきました。この結果、2017年３月期より10年連続の増配となっております。
また、内部留保資金につきましては、競争力を高め、将来の事業拡大を図るための設備投資や研究開発などに有効活用してまいります。
当社は、剰余金の配当は取締役会の決議により行うことができる旨及び中間配当を行うことができる旨、定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 37.50 | 15.0 |
| 2021 | 46 | 28.3 |
| 2022 | 48 | 31.6 |
| 2023 | 54 | 18.8 |
| 2024 | 60 | 21.2 |
| 2025 | 69 | 28.0 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 西岡 利明 | 28.31 |
| 2 | 吉川 正弘 | 23.15 |
| 3 | ＳＡＮＥＩ従業員持株会 | 7.10 |
| 4 | ＳＡＮＥＩ会 | 5.05 |
| 5 | ＳＡＮＥＩ共栄会 | 3.29 |
| 6 | 夏目 和典 | 2.83 |
| 7 | 吉川 弘二 | 2.62 |
| 8 | 梅田 藤三 | 1.75 |
| 9 | ＳＡＮＥＩ役員持株会 | 1.41 |
| 10 | 川端 知美 | 1.31 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は76.81%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | — | — | — | — | 206 | 208 | 208 | 213 | 222 | 230 | 266 | 275 | 285 | 290 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | — | — | 11 | 16 | 15 | 9 | 20 | 19 | 18 |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | — | — | 5.1 | 7.3 | 6.4 | 3.4 | 7.2 | 6.6 | 6.3 |
| 当期利益億円 | — | — | — | — | 6 | 5 | 6 | 7 | 10 | 10 | 6 | 13 | 13 | 12 |
| EPS円 | — | — | — | — | 3,165.6 | 2,621.2 | 310.7 | 370.7 | 245.0 | 218.3 | 137.7 | 294.6 | 274.0 | 266.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YEJ7）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。機械の207社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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