下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、子会社12社及び関連会社１社で構成され、暖房機器、空調・家電機器、住宅設備機器の製造、販売、施工を主な事業内容とし、さらにこれら事業に関する物流、サービス等の事業活動を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は853億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1041番目、金属製品85社のうち18番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+0.9%です。平均年間給与は547.9万円（2025年度・提出会社単体）で、金属製品85社のうち73番目。平均年齢は44.4歳、平均勤続年数は19.6年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
コロナと同業2社を、ダッシュボードで並べる不二サッシ・ホッカンホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 不二サッシ・ホッカンホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
コロナ 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社グループは、当社、子会社12社及び関連会社１社で構成され、暖房機器、空調・家電機器、住宅設備機器の製造、販売、施工を主な事業内容とし、さらにこれら事業に関する物流、サービス等の事業活動を行っております。
当社グループの事業に係る位置付けは次のとおりであります。
製品につきましては、当社を中心に子会社㈱新井コロナ、㈱今町コロナ及び㈱栃尾コロナで製造しており、部品につきましては、子会社㈱栃尾コロナ及び㈱コロナテクノで製造しております。
販売につきましては、当社のほか、子会社大和興業㈱、㈱金辰商事を通じて販売しております。不動産賃貸につきましては、主に当社で行っております。倉庫管理につきましては、子会社コロナ物流㈱及び札幌コロナ物流㈱が行っております。
子会社㈱サンライフエンジニアリングでは当社製品の販売のほか、管工事、電気工事等のシステム設計、施工、メンテナンスサービスも行っております。アフターサービスにつきましては、当社が行うほか、子会社コロナサービス㈱及び関連会社コロナセントラルサービス㈱で行っております。子会社コロナリビングサービス㈱では、不動産賃貸のほか、住宅等のハウスクリーニング・リフォーム及びメンテナンスを行っております。子会社㈱コロナファイナンスでは当社グループにおける火災保険契約等の損害保険代理店業務を行っております。
海外におきましては、中東やヨーロッパなどの地域へ、主として代理店を通じて販売を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YF55）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
連結子会社 12社（有報に社名が載る主な会社は12社）。持分法適用関連会社など 1社。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「2027年度目標連結売上高87,400百万円連結経常利益1,500百万円連結経常利益率1.7％(注)上記経営指標は、直近の業績動向及び今後の見通し等を勘案し、見直しを行ったものであります。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社グループの資本政策は、持続的な成長のための投資と、事業特性によるリスク等を許容する健全な財務体質を確保することと、安定的・継続的な株主還元を実施することを基本方針としております。
配当につきましては、当社は株主の皆様に対する利益還元を経営の最重要政策のひとつと位置付けており、基本的には、中長期的な利益成長の観点から、成長投資を最優先し、株主価値向上を図るとともに、株主様に対する還元を強化するため、安定的かつ継続的な利益配分を行うことを目指し、下限配当の設定に加え、業績及び財務状況などを総合的に勘案した上で、配当(特別配当等)を実施するなど、株主様に対して安定した利益還元を実現していく方針であります。また、株主総会決議による期末配当及び取締役会決議による中間配当の年２回の配当を行う方針であります。
上記の方針に基づき、当期の配当につきましては、中間配当として１株当たり14円をお支払いしており、期末配当は１株当たり14円とすることを2026年６月24日開催予定の定時株主総会で決議する予定であります。
内部留保につきましては、今後の事業成長を長期的に維持するための研究開発投資、商品開発投資及び設備投資に活用し、売上高の拡大及び収益性の向上により、長期的・総合的視点から株主の利益確保を図ってまいります。
なお、当社は中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 28 | 178.2 |
| 2021 | 28 | 103.4 |
| 2022 | 28 | 65.9 |
| 2023 | 28 | 81.8 |
| 2024 | 28 | 105.1 |
| 2025 | 28 | 120.5 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年３月31日現在の株主名簿に記載又は記録された株主に対し、所有株式数に応じてクオカードを下記のとおり贈呈いたします。
100株以上 500株未満 500円相当
500株以上 1,000株未満 1,000円相当
1,000株以上 5,000株未満 3,000円相当 5,000株以上10,000株未満 5,000円相当 10,000株以上50,000株未満 8,000円相当 50,000株以上 10,000円相当
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社コロナ興産 | 37.81 |
| 2 | 公益財団法人内田エネルギー科学振興財団 | 8.07 |
| 3 | 株式会社第四北越銀行 | 4.50 |
| 4 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 3.58 |
| 5 | コロナ社員持株会 | 3.27 |
| 6 | ＪＰ ＭＯＲＧＡＮ ＣＨＡＳＥ ＢＡＮＫ ３８５７８１ | 2.09 |
| 7 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５１０３ | 1.47 |
| 8 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５００１ | 1.39 |
| 9 | 外山産業株式会社 | 1.25 |
| 10 | 内田 力 | 1.10 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は64.53%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 833 | 805 | 749 | 740 | 806 | 821 | 832 | 787 | 816 | 786 | 853 | 820 | 852 | 853 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 6 | 22 | 26 | 16 | 5 | 10 | 9 | 19 | 14 | 13 | 9 |
| 営業利益率% | — | — | — | 0.8 | 2.8 | 3.2 | 2.0 | 0.7 | 1.2 | 1.1 | 2.2 | 1.7 | 1.6 | 1.0 |
| 当期利益億円 | 30 | 19 | 10 | 6 | 18 | 21 | 12 | 4 | 6 | 9 | 15 | 13 | 11 | 10 |
| EPS円 | 106.2 | 63.1 | 35.4 | 19.0 | 61.7 | 71.7 | 42.6 | 13.2 | 21.5 | 32.3 | 50.8 | 44.8 | 37.8 | 33.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YF55）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。金属製品の85社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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