2012〜2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は32億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3221番目、非鉄金属32社のうち31番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.6%です。平均年間給与は475.6万円（2025年度・提出会社単体）で、非鉄金属31社のうち31番目。平均年齢は38.9歳、平均勤続年数は5.6年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＪＭＣと同業2社を、ダッシュボードで並べる三ッ星・アサカ理研と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 三ッ星・アサカ理研と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
ＪＭＣ 最新期の売上構成比
有価証券報告書のセグメント情報に、区分別の売上高の記載がありません。区分別に開示されているのが売上総利益や当期利益だけの会社があります。
製造業におけるＪＭＣという強固なブランドを確立するため、「ＭＡＤＥ ＢＹ ＪＭＣ」という企業理念及び「ものづくりに知性を。」というビジョンのもと、３次元ＣＡＤデータ技術を用いて「樹脂を素材とする３Ｄプリンター」と「金属を素材とする砂型鋳造」の両成型法を利用、発展させながら、製造業を中心に幅広い業種の「試作品」から「最終製品」までの「ものづくり」をトータルサポートすることを主たる事業としております。
当社の事業は、３Ｄプリンター事業、鋳造事業及びＣＴ事業から構成されており、報告セグメントの区分も当該事業によっております。３つの事業を持つことで、３次元ＣＡＤデータのノウハウを共有するだけでなく、人員のローテーションや設備の共同利用など社内のハード・ソフト資源を有効に活用することが可能になります。
３Ｄプリンター事業につきましては、製品開発を行っている顧客からの試作の依頼を３Ｄプリンターで作製し、提供するサービスを行っております。製造だけではなく、３次元ＣＡＤデータの特殊な処理や装置のメンテナンスも自社で行うことで、メーカーと受託サービス会社が持つノウハウを一貫して有しております。
なお、当該事業は年中無休の稼働体制で顧客のニーズに合わせてサービスを提供しております。
また、３Ｄプリンターの技術を用いて開発された心臓カテーテルシミュレーター「ＨＥＡＲＴＲＯＩＤ」は、国内外で心臓カテーテル治療に携わる医師やデバイスメーカー向けに、「ＨＥＡＲＴＲＯＩＤ ＰＲＯＪＥＣＴ」（国立大学法人大阪大学大学院医学系研究科、フヨー株式会社及び当社）を通じて自社製品としてラインアップの増強を進めております。
鋳造事業につきましては、多品種少量生産に適した砂型鋳造法を採用しております。また、多くの鋳造業者が鋳造以外の工程の外注化を図っているのに対し、当社では木型、鋳造、熱処理、機械加工、検査まで一貫した製造工程を内製化したことにより、顧客メーカーの要求に応える安定した製品品質と短納期化を実現しております。従来の「伝統の職人技」と言える部分を精緻な３次元ＣＡＤデータの取り込みなどを通して、砂型鋳造の精度をダイカスト法（注１）と同等レベルまで向上させたことで、試作品のみならず最終製品の受託も手掛けており、最終製品と同素材の試作品を顧客に販売することで、製品に対する需要を把握するテストマーケティングにも利用されております。
さらに、砂型３Ｄプリンター（注２）を導入し、益々大型化・複雑化する設計に対して、これまで手作業で造型することのできなかった複雑な砂型にも対応可能となり、付加価値の拡大に寄与しております。
また、製造部門では、トヨタ生産方式（注３）を導入し、設備増強と併せて製造工程の効率化を進めております。
品質検査体制ではベーカーヒューズ製の産業用ＣＴを複数機種導入し、自動車や航空宇宙分野で求められる品質水準を確保しております。
このように品質検査体制と短納期、さらにはトヨタ生産方式の導入を強みとして、一部の完成車メーカーからＴｉｅｒ１（注４）企業として選定されています。
ＣＴ事業につきましては、製品評価やリバースエンジニアリング（注５）等の高度な検査・測定サービスの受託に加え、顧客製品の不具合を検出する「全数検査・選別サービス」を提案しております。また、ベーカーヒューズ製の産業用ＣＴ、関連サービス及びヘキサゴンマニュファクチュアリングインテリジェンス株式会社製の産業用ＣＴ／ボクセルデータ用ソフトウエアの販売業務を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XSBE）。事業系統図は省いています。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、経営成績及び財務状態を勘案しながら、株主への利益配当を実現することを基本方針としております。
しかしながら、第23期（2014年12月期）より業容拡大のため設備投資を優先しており、無配としております。将来的には、配当を行う方針でありますが、当面は無配の予定であります。
内部留保資金の使途につきましては、今後の事業展開に資する設備投資等に有効活用していく所存であります。
なお、当社は剰余金を配当する場合には、期末配当の年１回を基本方針としており、期末配当の決定機関は株主総会となっております。また、当社は会社法第454条第５項の規定に基づき、取締役会の決議により中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2013 | 20,000 | 13.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 渡邊 大知 | 22.86 |
| 2 | 鈴木 浩之 | 7.35 |
| 3 | 渡邊商事株式会社 | 3.85 |
| 4 | 株式会社ＳＢＩ証券 | 2.92 |
| 5 | 楽天証券株式会社 | 2.48 |
| 6 | ＪＭＣ役員持株会 | 1.42 |
| 7 | 山﨑 晴太郎 | 1.41 |
| 8 | ＪＰモルガン証券株式会社 | 1.34 |
| 9 | ＪＭＣ従業員持株会 | 1.30 |
| 10 | 山田 智則 | 0.86 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は45.79%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 6 | 8 | 6 | 13 | 15 | 16 | 26 | 28 | 25 | 24 | 30 | 36 | 31 | 32 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 2 | 1 | 0 | 3 | 3 | -2 | 1 | 4 | 5 | 1 | 1 |
| 営業利益率% | — | — | — | 12.8 | 9.5 | 1.3 | 12.8 | 9.4 | -8.9 | 4.2 | 11.9 | 14.8 | 2.9 | 3.2 |
| 当期利益億円 | 0 | 0 | 0 | 1 | 1 | 0 | 2 | 2 | -2 | 1 | 2 | 4 | 1 | -13 |
| EPS円 | 165,696.4 | 151,818.1 | 10.9 | 41.9 | 37.9 | 3.1 | 41.2 | 31.2 | -32.8 | 21.6 | 46.7 | 67.9 | 9.1 | -227.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XSBE）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。非鉄金属の32社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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