2018〜2019年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、連結子会社(株式会社ゼロフィールド、株式会社BEX、株式会社シンプルプラン及び株式会社所司一門将棋センター)の計５社で構成されており、具体的には、(1)（＊１）AIソリューションセグメントと(2)GPUサーバーセグメントでそれぞれ事業を展開しております。当該区分は、セグメントと同一の区分であります。有価証券報告書【事業の内容】より（2025年11月提出）
2025年度の売上収益は57億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2936番目、情報・通信業591社のうち338番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+26.1%です。平均年間給与は491.7万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち550番目。平均年齢は35.8歳、平均勤続年数は4.7年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
トリプルアイズと同業2社を、ダッシュボードで並べるｉ－ｐｌｕｇ・イマジニアと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ｉ－ｐｌｕｇ・イマジニアと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、連結子会社(株式会社ゼロフィールド、株式会社BEX、株式会社シンプルプラン及び株式会社所司一門将棋センター)の計５社で構成されており、具体的には、(1)（＊１）AIソリューションセグメントと(2)GPUサーバーセグメントでそれぞれ事業を展開しております。当該区分は、セグメントと同一の区分であります。
当社及び連結子会社の位置付け及びセグメントとの関連は、以下のとおりであります。
セグメント ／ 事業内容 ／ 主なサービス ／ 会社名
AIソリューション ／ AIインテグレーション ／ AI/システムの開発 ／ 株式会社トリプルアイズ
AIに関するコンサルティング ／ 株式会社トリプルアイズ
業種別パッケージの導入 ／ 株式会社トリプルアイズ
エンジニアリング ／ 主に自動車メーカー向けの設計開発 ／ 株式会社BEX
AIプロダクト ／ AIを搭載した自社サービスの提供 ／ 株式会社トリプルアイズ
自社サービス提供に伴い生じるデバイスや 顧客別カスタマイズ開発 ／ 株式会社トリプルアイズ
その他 ／ 企業研修・社員教育 ／ 株式会社シンプルプラン
将棋道場・教室の運営 ／ 株式会社所司一門将棋センター
GPUサーバー ／ GPUサーバー/ データセンター ／ GPUサーバーの販売、データセンターの構築 ／ 株式会社ゼロフィールド
保守 ／ GPUサーバー/データセンターの保守・運用 ／ 株式会社ゼロフィールド
それぞれの事業と提供するサービスについては以下の通りです。
(1)AIソリューションセグメント
AIは今後、あらゆる分野を横断して社会を変革していく存在です。当社は、AIの活用やシステム開発を幅広い分野で展開し、これを一体的に捉える視点から、AI導入支援から従来のITシステム構築までを包括した「AIソリューションセグメント」として定義しています。当セグメントは、主にAIインテグレーション、エンジニアリング、AIプロダクトの各事業から成り立っております。当社、株式会社BEX、株式会社シンプルプラン及び株式会社所司一門将棋センターが構成しております。
AIインテグレーション
2008年の当社創業以来、基幹システム・決済システムといったシステム開発を中心に、金融、流通、不動産、サービス、医療等の様々な業界において実績があります。大手SIer（＊２）からの一次請けやエンドユーザーからの直接受注による案件が主な取引となっております。また、足元ではAIの開発、コンサルティングに注力するとともに、業種別の自社パッケージの導入にも注力しております。なお、技術者の役務提供についてはその期間に応じて、請負開発やコンサルティングについてはエンドユーザーへの成果物の対価として、売上を得ております。
エンジニアリング
エンジニアリング事業は、連結子会社の株式会社BEXが取り組んでおります。自動車分野における機械設計開発事業、ITシステムの設計開発事業を展開しております。トヨタ自動車グループとの安定的な取引基盤を有していることに加え、エンジニアの教育制度を充実するなど、社員の成長を第一に掲げた取り組みを行ってきております。今後、当社のAI技術と組み合わせたプロセスの革新を狙いとしております。なお、技術者の役務提供についてはその期間に応じて、請負開発やコンサルティングについてはエンドユーザーへの成果物の対価として、売上を得ております。
AIプロダクト
AIプロダクト事業は、当社グループが独自に開発したAIエンジンによるサービスを展開しております。当社グループのAIエンジンは、画像認識を中心とし、顔認証のサービスをもっとも充実させております。なお当社グループのAIエンジンは、画像認識にとどまらず言語処理、需要予測などに活用されており、他社のデバイスへの組み込みなども可能です。
当社グループが注力する画像認識プラットフォーム・AIZEは、顔認証、物体検知を行うソリューションとして、流通小売業を中心に店舗や工場などの業種・業態を問わないサービス提供を行っております。なかでも顔認証につきましては、512次元の特徴量（＊３）を顔画像から検出し、正面静止画像であれば認証率99％という高精度を誇ります。
AIZEは画像認識プラットフォームとして豊富なサービスレイヤーを備え、拡張性に優れており、個別の企業ニーズに合ったサービスラインナップにとどまらず、既存システムに即したカスタマイズも可能です。
AIZEが提供するサービスは、以下のとおりであります。
・店舗等での顔画像の認識によるマーケティングサービス（AIZE Research）
・従業員の勤怠管理・会員管理・入退室管理等を行う顔認証勤怠サービス（AIZE Biz）
・白ナンバー事業者向けアルコール検知器と顔認証を組み合わせたアルコールチェックの記録サービス（AIZE Breath）
その他
株式会社シンプルプランは、全国の様々な企業へ人材育成のための研修サービスを提供しております。これからのエンジニアの条件として、ビジネスマインドを持ち、コミュニケーションスキルを磨くことが必須であると考えられ、その見立てにご理解いただいた企業から、同社の研修プログラムを採用いただいております。
株式会社所司一門将棋センターは、将棋道場・教室の運営を行っております。当社グループは、当社グループ社員で構成する将棋部を持ち、アマチュア将棋団体戦の全国大会である「職団戦」において連覇を達成する等、当社グループの知名度向上に寄与しております。また、2019年より「将棋採用」を実施しております。これら一連の取り組みが社会に広く認知されることで論理能力に優れた将棋のアマ強豪の採用にも寄与しております。
(2)GPUサーバーセグメント
GPUサーバーセグメントは、株式会社ゼロフィールドにより事業が行われており、GPUサーバー/データセンター事業と保守事業により構成されております。
株式会社ゼロフィールドでは、マイニングマシンの販売とともに、AI用途に最適なGPUサーバーの販売やデータサーバーの提供を行っており、それらの保守・運用まで一括で受託しております。2017年より3,500台以上にわたり、GPUマシンの開発・多様な環境下での運用実績を有しており、2025年現在では、国内での運用実績No.1（＊４）を誇ります。
計算リソースの確保が重要視される今、生成AIに適した柔軟で高性能なサーバーソリューションを提供しています。また、国内に４拠点、米ワシントン州に２拠点のデータセンターを開設・運営し、GPU運用ノウハウをサポートしながら、AI開発者や企業のニーズに応えるサーバーインフラの提供を推進しています。
本項「３ 事業の内容」において使用しております用語の定義について以下に記します。
＊１ AI(Artificial Intelligence：人工知能）とは、人間の知的ふるまいの一部を、ソフトウエアを用いて人工的に再現したもの。経験から学び、新たな入力に順応することで、人間が行うように柔軟にタスクを実行する。
＊２ SIerとは、クライアントの業務を把握・分析し、その課題を解決するようなシステムの企画、構築、保守・運用までの全工程を一貫して請け負う業者を指す。
＊３ 特徴量とは、コンピュータが学習するデータにどのような特徴が含まれているのか数値化したもの。
＊４ 東京商工リサーチ 調査実施期間:2024年11月~2025年3月
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2025年11月提出・S100X79V）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
㈱BEX議決権 100.0%
㈱ゼロフィールド議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 46億円・従業員 426人
売上 11億円・従業員 23人
連結子会社 4社（有報に社名が載る主な会社は4社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主に対する利益還元も経営の重要課題であると認識しておりますが、本書提出日現在は成長過程にあると考えており、経営環境の変化に対応するため財務体質を強化し、事業拡大のための内部留保の充実等を図ることが株主に対する最大の利益還元に繋がるものと考えております。このことから過去において当事業年度を含めて配当を実施しておりません。
将来的には、収益力の強化や事業基盤の整備を実施しつつ、内部留保の充実状況及び企業を取り巻く経営環境を総合的に勘案し、株主への利益還元を検討していくことを基本方針としておりますが、本書提出日現在において、配当実施の可能性及び実施時期等については未定であります。内部留保資金の使途につきましては、将来の収益力の強化を図るため、研究開発投資及び優秀な人材を確保するための採用教育費用として有効に活用する方針であります。
当社の剰余金の配当は、年１回の期末配当を基本方針としており、会社法第459条第１項各号に定める事項については、法令に別段の定めのある場合を除き、取締役会の決議によって定めることができる旨を定款で定めております。
また、剰余金の配当基準日は、期末配当は８月31日、中間配当は２月末日、その他基準日を定めて剰余金の配当をすることができる旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2025年11月提出）
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 福原 聖子 | 27.25 |
| 2 | 株式会社コスモウエア | 21.45 |
| 3 | 株式会社ゲームカード・ジョイコホールディングス | 4.76 |
| 4 | 一般社団法人恵那会 | 4.42 |
| 5 | ＪＰＥ第１号株式会社 | 4.06 |
| 6 | 株式会社キューブシステム | 3.57 |
| 7 | PROCESS UNIT FUND投資事業有限責任組合 | 3.40 |
| 8 | 株式会社ＴＯＫＡＩコミュニケーションズ | 2.98 |
| 9 | 間中 啓次 | 1.92 |
| 10 | 井口 邦 | 1.47 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は75.33%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | — | — | — | — | — | — | 11 | 15 | 18 | 21 | 24 | 23 | 44 | 57 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 1 | 1 | -3 | 0 | -1 |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 2.9 | 5.5 | -11.5 | 0.9 | -1.1 |
| 当期利益億円 | — | — | — | — | — | — | -0 | -1 | -3 | 0 | 1 | -8 | 1 | -3 |
| EPS円 | — | — | — | — | — | — | -931.3 | -3,080.7 | -42.0 | 6.1 | 17.5 | -118.7 | 10.5 | -41.3 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2025年11月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2025年11月提出・S100X79V）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。