2012〜2020年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社及び連結子会社）は、ワンストップですべてのセキュリティソリューションを提供できる「セキュリティソリューションプラットフォーム」を有する「ITエンジニア集団」として、オーガニックグロースと積極的なM&A・戦略提携によるM&Aグロース、さらに投資グロースを成長ファクターにグループ拡大を目指し、「ITツール事業」、「ITサービス事業」及び「投資事業」を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は56億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2944番目、情報・通信業591社のうち343番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+39.1%です。平均年間給与は712.7万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち188番目。平均年齢は45.5歳、平均勤続年数は6.6年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
フーバーブレインと同業2社を、ダッシュボードで並べるドリーム・アーツ・エックスネットと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ドリーム・アーツ・エックスネットと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び連結子会社）は、ワンストップですべてのセキュリティソリューションを提供できる「セキュリティソリューションプラットフォーム」を有する「ITエンジニア集団」として、オーガニックグロースと積極的なM&A・戦略提携によるM&Aグロース、さらに投資グロースを成長ファクターにグループ拡大を目指し、「ITツール事業」、「ITサービス事業」及び「投資事業」を展開しております。
当連結会計年度より、投資先であるデジタルグリッド株式会社が東京証券取引所グロース市場に上場したことにより、資産の量的重要性が増したため、「その他」に含まれていた「投資事業」を報告セグメントとして記載する方法に変更しております。
当連結会計年度において、人材紹介・採用代行を提供する株式会社Youth Planet及び生成AIを活用した業務改革コンサルティングを提供する株式会社ProofXの株式を取得し、連結の範囲に含めております。報告セグメントの詳細は、連結財務諸表「注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。
各セグメント別に展開する事業は以下のとおりであります。
セグメント名 ／ 事業の内容 ／ 会社名 （当社及び連結子会社）
ITツール事業 ／ セキュリティツール 働き方改革ツール ／ ㈱フーバーブレイン ㈱フーバー・クロステクノロジーズ
ITサービス事業 ／ 保守・役務提供 受託開発・SES 採用支援・人材紹介 ／ ㈱フーバーブレイン ＧＨインテグレーション㈱ ㈱ＣＯＮＶＩＣＴＩＯＮ ㈱Ａｓｅｍｂｌｅ イチアール㈱ ㈱ProofX ㈱アド・トップ ㈱Youth Planet
投資事業 ／ M&Aアドバイザリー 新興企業への投資 ／ フーバー・インベストメント㈱
（ITツール事業）
セキュリティツール
自社開発のエンドポイントソフトをはじめ、ネットワークアプライアンスの提供を含めた、ユーザー企業の情報セキュリティ対策を支援。
働き方改革ツール
自社開発の情報機器業務ログ監視・分析技術による業務可視化・働き方分析ソリューションを提供。ユーザー企業のテレワーク環境の構築及び働き方改革を支援。
（ITサービス事業）
保守・役務提供
セキュリティツール及び働き方改革ツール提供に伴う導入・運用支援役務及び保守サポートの提供。
受託開発・SES
パートナー企業からの開発委託案件の対応及びパートナーSIerと協業して、大手通信事業者等へのITエンジニア人材提供。
採用支援・人材紹介
採用コンサルティング及び人材紹介を通じて、企業の採用を支援。
（投資事業）
当社グループのM&Aにおける対象企業の発掘及び評価等のアドバイザリーや、今後の成長を見込める新興企業への投資
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YI0F）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
株式会社アド・トップ議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 0億円・利益 0億円
連結子会社 9社（有報に社名が載る主な会社は9社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2024年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「（１）経営方針等当社グループ（当社及び連結子会社）は、中期経営計画を策定し、今後実現すべきビジョンを「日本発のAIガーディアンを目指す」として、2030年３月期における業績目標を調整後売上高150億円、調整後営業利益15億円としました。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様への利益還元を、経営上の最重要課題の一つと認識しており、配当を基本としつつ、株主優待制度の活用や業績及び市場動向を踏まえた機動的な自己株式の取得を組み合わせ、総合的な株主還元の充実に努めることを基本方針としております。
設立以来、当社は将来の成長に向けた財務基盤の強化を最優先とし、無配を継続してまいりました。しかしながら、当事業年度において、安定的な営業キャッシュ・フロー創出に十分な手応えが得られたと判断いたしました。また、2030年３月期を最終年度とする中期経営計画において、累進配当を軸に、配当性向を30％にまで引き上げる方針を掲げたことを踏まえ、当事業年度より配当を実施することといたしました。
配当開始初年度である当事業年度の年間配当金は、１株当たり15円とし、その全額を期末配当としてお支払いしたいと存じます。
剰余金の配当を行う場合、年１回の期末配当を基本方針とし、決定機関は株主総会であります。また、当社は、取締役会の決議によって、毎年９月30日を基準日として中間配当をすることができる旨を定款に定めております。
翌事業年度以降は、株主の皆様への利益還元をより適時に行うため、同規定に基づき、中間配当及び期末配当による年２回配当へ移行し、各事業年度の１株当たり年間配当金について、原則として減配を行わず、維持又は増配とする累進配当を継続していく方針であります。
当社は、中期経営計画に掲げた成長戦略を着実に遂行し、中長期的な成長投資と株主還元のバランスを適切に図りながら、利益成長に伴う安定的かつ持続的な株主還元の実現を目指してまいります。
自己株式の取得については、業績及び市場動向を踏まえて剰余金の配当等の決定に関する方針と整合的な範囲において機動的に実施することとしておりますなお、第25期に係る剰余金の配当は以下のとおりであります。期末配当に関する配当金の総額80,165千円及び１株当たり配当額15円につきましては、2026年６月24日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2025 | 15 | 31.0 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年３月31日現在の株主名簿に記載または記録された100株（１単元）以上を保有されている株主様を対象として、一律にＱＵＯカード1,000円分を贈呈します。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | ＩＮＴＥＲＡＣＴＩＶＥ ＢＲＯＫＥＲＳ ＬＬＣ | 8.41 |
| 2 | 五十畑 輝夫 | 5.01 |
| 3 | 株式会社ＭＣホールディングス | 4.12 |
| 4 | 今泉 長男 | 3.74 |
| 5 | 永野 祐司 | 3.31 |
| 6 | 蛭間 久季 | 2.86 |
| 7 | 上田八木短資株式会社 | 2.79 |
| 8 | 鶴田 亮司 | 2.49 |
| 9 | 吉田 透 | 2.30 |
| 10 | 奥秋 敦史 | 2.30 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は37.33%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 4 | 8 | 10 | 10 | 6 | 7 | 9 | 10 | 11 | 17 | 23 | 31 | 44 | 56 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 1 | -1 | -0 | 0 | -1 | -1 | -1 | 1 | 0 | 2 | 2 |
| 営業利益率% | — | — | — | 13.3 | -18.2 | -2.4 | 1.9 | -5.6 | -9.3 | -3.4 | 2.5 | 0.7 | 4.3 | 3.6 |
| 当期利益億円 | 0 | 1 | 1 | 1 | -4 | 0 | 0 | -1 | -2 | -0 | 0 | 0 | 1 | 3 |
| EPS円 | 3.8 | 26.1 | 32.4 | 20.2 | -90.4 | 3.4 | 5.5 | -16.3 | -34.2 | -5.5 | 5.0 | 5.2 | 20.7 | 57.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YI0F）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。