2014〜2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2021年度の売上収益は3億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3560番目、医薬品76社のうち61番目の大きさです。2016年度から2021年度までの売上収益の年平均成長率は−19.8%です。平均年間給与は594.8万円（2025年度・提出会社単体）で、医薬品81社のうち72番目。平均年齢は51.9歳、平均勤続年数は9.6年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＤｅｌｔａーＦｌｙ Ｐｈａｒｍａと同業2社を、ダッシュボードで並べるデ・ウエスタン・セラピテクス研究所・ソレイジア・ファーマと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ デ・ウエスタン・セラピテクス研究所・ソレイジア・ファーマと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
ＤｅｌｔａーＦｌｙ Ｐｈａｒｍａ 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
(1) 企業理念
当社の企業理念は、“「がん」だけを見ることなく、「がん患者」の全体を診ることにより、安心して家族のがん患者に勧められる治療法を提供すること”です。
(2) 創薬方法の特徴
１) 医薬品の研究開発プロセス
一般的な医薬品の研究開発プロセスには、新しい開発化合物を探索する「基礎研究」、実験動物等を用い開発化合物の有効性及び安全性を確認する「前臨床試験」、患者への投与により有効性及び安全性を確認する「臨床試験」の段階があります。また、開発の進捗にあわせた製造規模と品質確保のため、原薬・製剤にかかる製造法開発も随時行う必要があります。医薬品の販売承認を取得するには、これらの品質、有効性及び安全性にかかる膨大な試験データに基づき、各国の規制当局に対し承認申請を行い、審査を受ける必要があります。
この結果、一つの医薬品を開発するためには、約10～15年に亘る長い期間と数十億円～数百億円に至る大規模な資金が必要になります。それにも拘らず、医薬品開発は、承認に至るまでの各段階において、試験データや事業環境の変化等から開発中止に至るリスクが大きく、世界の製薬会社や創薬ベンチャー企業にとっては、研究開発プロセスの効率化と開発リスク低減が大きな課題となっております。
＜一般的な医薬品の開発プロセス＞
プロセス ／ 期間 ／ 主な内容(一般的な抗がん剤開発の場合)
基礎研究 ／ ２～３年 ／ 新薬候補化合物の探索(合成及び絞込み等)研究
前臨床試験 ／ ３～５年 ／ 実験動物等を用い、有効性及び安全性等を確認する試験
臨床試験 ／ ３～７年 ／ 第１相 ／ 少数の健康な人(ただし、抗がん剤の場合は患者)を対象に、安全性等を確認する試験
第２相 ／ 少数の患者を対象に、有効性及び安全性を探索的に確認する試験
第３相 ／ 多数の患者を対象に、有効性と安全性を検証的に確認する試験
申請・承認 ／ １～２年 ／ 各国の規制当局による審査
２) 当社創薬方法「モジュール創薬」－患者にやさしい抗がん剤を世界に向けて開発－当社の創薬方法は、既存の抗がん活性物質等を「モジュール」(構成単位)として利用し、創意工夫(用法用量・結合様式等)を加えて「アセンブリ」(組み立て)することで臨床上の有効性と安全性のバランスを向上させた新規抗がん剤を創製する「モジュール創薬」です。
一般的な抗がん剤の創薬は、基礎の探索研究からがんに特異的な部分に作用する化合物をスクリーニングし、可能性のある化合物を抗がん剤候補とする方法ですが、その場合は臨床段階で作用を確認し、臨床試験で有効性と安全性を実証する必要があり、長い期間を要します。それに対して、抗がん剤のモジュール創薬は、医薬品になっている抗がん剤の活性物質を利用して組み合わせる方法ですので、基礎の探索研究がほとんど不要であり、臨床での有効性と安全性の予測が可能となることから、着手して１～２年後には臨床試験を開始できていることなど、一般的な抗がん剤よりも研究開発の効率が高く、その期間も短く、臨床試験で失敗する等の開発リスクが低減されています。また、特許切れの医薬品を、がん患者の治療で問題になっている点に注目して、抗がん剤の知識とノウハウを駆使して組み合わせれば、新規の抗がん剤としての特許化が可能であり、抗がん剤の問題点を解決しようとする限り、新規の抗がん剤を生み出せることから、新たな創薬手法の大きなイノベーションになり得ると確信しております。
(3) 当社の開発品
当社の開発パイプラインは以下のとおりです。
開発品 (投与方法) ／ 作用機序 ／ 対象疾患 ／ 開発段階 (開発地域) ／ 提携会社
DFP-10917 (持続静注) ／ がん細胞周期調節作用 (細胞周期Ｇ２／Ｍ期＊１停止) ／ 再発・難治性 急性骨髄性白血病 ／ 第３相試験終了 (米国) ／ ―
ベネトクラクス との併用療法 第１/２相試験中 （米国） ／ ―
第１相試験中 (日本) ／ 日本新薬㈱
DFP-14323 (経口) ／ がん免疫機能調整作用 (抗腫瘍免疫能活性化) ／ 肺がん等 ／ 第３相試験中 (日本) ／ 日本ケミファ㈱
DFP-11207 (経口) ／ がん細胞代謝調整作用 (チミジル酸シンターゼ＊２阻害) ／ 固形がん (胆道がん) ／ 医師主導治験 第１/２相試験中 (日本) ／ ―
DFP-14927 (静注) ／ 抗がん剤高分子デリバリー ／ 固形がん (膵がん他) ／ 拡大第１相試験中 (米国) ／ ―
DFP-17729 (経口) ／ がん微小環境改善剤 (Na+/H+交換輸送体阻害) ／ 固形がん (膵がん他) ／ 第２/３相試験中 (日本) ／ 日本ケミファ㈱
DFP-10825 (腹腔内) ／ 核酸医薬デリバリー (チミジル酸シンターゼ産生阻害) ／ 腹膜播種転移がん (胃がん・卵巣がん) ／ 第１相試験準備 (－) ／ ―
１) 抗がん剤候補化合物DFP-10917
① 特徴
抗がん剤候補化合物DFP-10917は、今までの化学療法で用いられてきた投与を見直し(モジュールの改良)、低用量で長時間持続点滴投与することにより、従来使用されてきている核酸誘導体(シタラビンやゲムシタビンなど)とは異なる作用を引き起こし、既存の化学療法が無効な患者に対しても、薬効を期待できることが特徴です。それにより、標準療法が無効な再発・難治性の急性骨髄性白血病のがん患者に対しても、効果が期待されます。
② 作用機序
従来の核酸誘導体は、核酸の生合成阻害に基づく細胞毒性の抗がん剤であり、核酸代謝拮抗剤とも呼ばれ、核酸代謝酵素等の標的分子に結合することにより、その酵素反応を阻害したり、ＤＮＡあるいはＲＮＡ合成酵素の基質となり、ＤＮＡ鎖やＲＮＡ鎖に取り込まれた後にＤＮＡ鎖やＲＮＡ鎖の伸長を阻害したりして、抗がん活性を発揮します。
DFP-10917は、低用量で長時間持続点滴投与をすると、ＤＮＡ鎖に取り込まれ、β脱離反応＊３によってＤＮＡ鎖を自己切断して細胞周期調節作用(Ｇ２／Ｍ期停止)を引き起こし、アポトーシス＊４(がん細胞死)を誘導することにより、抗がん活性を発現します。
作用機序を図示すると、次のとおりとなります。
③ 開発状況
DFP-10917は、2012年10月から再発・難治性の急性骨髄性白血病の患者を対象に臨床第１/２相試験を米国治験施設であるM. D. Anderson Cancer Centerにおいて実施しました。この試験の第１相部分では、７日間持続点滴投与から開始し、その後14日間持続点滴投与に移行して、安全性の確認と至適投与量の決定を行い、その際に14日間持続点滴の低用量投与で70％(７/10例)の患者で奏効する臨床効果が認められ、基礎及び動物の試験で示されていた低用量・長期間持続点滴の投与方法の有用性が、ヒトを対象とする臨床試験でも確認されました。また、第２相部分においても再発・難治性の急性骨髄性白血病患者を対象に低用量・長期間点滴投与によるDFP-10917の有効性及び安全性の確認を行い、48％(14/29例)の患者で奏効している結果が得られ、高い有用性が示唆されました。当事業年度末現在、米国の主要ながんセンターにおいて、第３相試験の中間解析のためのデータクリーニング処理およびデータカットオフが完了し、中間解析資料を安全性独立委員会（DSMB）へ提出を行い、DSMBより治験実施計画書で設定した優越性は検証されなかったことから、本試験を中止する旨の報告を受け取りました。しかし、DSMBから安全性による問題はなく、患者の多様性を考慮した場合、特定のサブグループにおいて有効性の差異を検証する価値がある旨の見解を示されました。したがって、条件付きNDA（新薬承認申請）に向けて、米国FDA（食品医薬品局）との協議の準備を進めております。
2024年９月より開始しておりますベネトクラクス治療前歴のある急性骨髄性白血病の患者を対象に、米国においてDFP-10917とベネトクラクスの併用療法による臨床第１/２相試験は、第１相部分（容量設定）の全６症例の忍容性が確認されました。当事業年度において、2025年2月より実施している有効性を確認する第２相部分の全17症例の登録が完了し、データモニタリング委員会（DMC）からの評価結果として、安全かつ忍容性が高いとの判断が出され、今後の試験においてレジメン（具体的な治療方法・計画）と投与量を推奨する旨の報告を受けました。二次治療の急性骨髄性白血病患者を対象とした臨床第３相試験の実施に向けて、米国FDAとの臨床第２相試験終了時相談を進めております。
④ 対象疾患
急性骨髄性白血病(acute myeloid leukemia：ＡＭＬ)は、骨髄で造血幹細胞から白血球などの血液細胞に成熟する過程で「がん化」する疾患の一つで、幼若な血液細胞である芽球が異常に増殖して、正常な血液細胞が極端に少なくなり、感染や貧血などを引き起したり、体内に広がったりして、早期に死に至る疾患です。治療法としては、抗がん剤などを用いてがん細胞を殺すか、または細胞分裂を停止させてがん細胞の増殖を抑える化学療法と、正常の造血幹細胞を注入して置き換える造血幹細胞移植などがあります。初回治療の標準的な化学療法では８割以上の患者に効果を示しますが、治癒に至るケースは３割程度に留まっており、それ以外は再発・難治性となり、二次または三次治療の化学療法が実施されてもほとんど効果を示しません。DFP-10917はこの二次または三次治療の化学療法が対象となる急性骨髄性白血病の患者に絞って開発を進めております。
⑤ ライセンスの状況
2017年３月に、再発・難治性の急性骨髄性白血病患者を適応として、日本新薬㈱との間で日本における独占的ライセンス契約を締結しました。一方、グローバルでのライセンスの提携先は決まっていません。当事業年度末現在、米欧並びにアジアの提携パートナーと協議を開始し、日本以外のライセンス先の確保に向けて活動を続けている状況です。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YJOM）。事業系統図は省いています。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社の配当については、研究開発への投資に備えるための内部留保の充実を勘案して決定する方針でありますが、現時点においては繰越利益剰余金がマイナスであるため、設立以来、剰余金の配当は実施しておりません。
また、今後も医薬品の研究開発へ積極的に投資を行っていくため、当面は無配を予定しておりますが、一方で、株主への利益還元も重要な経営課題として認識しており、今後の経営成績及び財政状態を勘案し、利益配当についても検討してまいります。
なお、剰余金の配当を行う場合、年１回の期末配当を基本方針としており、その決定機関は株主総会でありますが、年１回に限り取締役会の決議により毎年９月30日を基準として、中間配当を行うことができる旨を定款で定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 江島 淸 | 6.32 |
| 2 | BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNY GCM CLIENT ACCOUNTS M LSCB RD | 3.46 |
| 3 | 日本ケミファ株式会社 | 3.27 |
| 4 | 宮崎 大輝 | 2.72 |
| 5 | 楽天証券株式会社共有口 | 2.09 |
| 6 | 宮崎 羅貴 | 1.97 |
| 7 | モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社 | 1.63 |
| 8 | MACQUARIE BANK LIMITED DBU AC | 1.33 |
| 9 | 白川 貴教 | 1.25 |
| 10 | 三洋化成工業株式会社 | 1.14 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は25.17%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | — | — | 4 | 1 | 9 | 2 | — | 1 | 3 | 3 | — | — | — | — |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | -2 | -6 | -15 | -9 | -10 | -13 | -14 | -17 | -16 |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | -162.7 | — | -1,546.0 | -284.0 | -320.3 | — | — | — | — |
| 当期利益億円 | — | — | -3 | -6 | 3 | -2 | -7 | -16 | -9 | -10 | -13 | -14 | -17 | -16 |
| EPS円 | — | — | -127.7 | -185.5 | 88.3 | -71.2 | -170.2 | -348.3 | -187.3 | -178.6 | -234.5 | -198.8 | -195.6 | -140.5 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YJOM）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。医薬品の74社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。